サイバーセキュリティ教育カンパニーのGSX、「EC-Council Training Center of The Year Award (Enterprise)」を受賞
[22/11/22]
提供元:PRTIMES
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昨年に引き続き「EC-Council Global Awards 2022」でノミネート
グローバルセキュリティエキスパート株式会社(本社:東京都港区海岸1-15-1、代表取締役社長:青柳 史郎、https://www.gsx.co.jp/、以下、GSX)は、情報セキュリティ国際認定資格試験&公式ハンズオントレーニングを運営する「EC-Council」が毎年発表する「EC-Council Global Awards」において、昨年に引き続き2022年の「EC-Council Training Center of The Year Award (Enterprise)」を受賞したことをお知らせいたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/7157/127/resize/d7157-127-d6de2f1a1c38d9d5f066-0.png ]
GSXは、EC-CouncilのJAPANマスターディストリビュータとしてCND(Certified Network Defender:認定ネットワークディフェンダー)、CEH(Certified Ethical Hacker:認定ホワイトハッカー)、CASE(Certified Application Security Engineer:認定アプリケーションセキュリティエンジニア)、CHFI(Computer Hacking Forensic Investigator:デジタルフォレンジック)、CCSE(Certified Cloud Security Engineer:認定クラウドセキュリティエンジニア)など、EC-Councilの各コースウェアを提供しています。
この度GSXは、「EC-Council Global Awards」において、2022年のエンタープライズ部門における最優秀賞「EC-Council Training Center of The Year Award (Enterprise)」を受賞しました。
「EC-Council Global Awards」は、EC-Councilおよびサイバーセキュリティコミュニティ内で最も権威のあるアワードのひとつで、GSXが受賞した「EC-Council Training Center of The Year Award (Enterprise)」は、世界145ヶ国の2,380を超えるトレーニングパートナーの中から、わずか3社のみ選出されるトップアワードです。
GSXがセキュリティ教育を通じて目指していること
GSXでは「実践力・自衛力の向上」をキーワードに、経営層からエンジニア、一般従業員に至るまで、階層別の幅広い教育サービスを政府官公庁からエンドユーザー企業 およびIT企業・SIerに提供しています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/7157/127/resize/d7157-127-e9f10d18855895c3c6e1-1.png ]
特に、近年のセキュリティ人材不足という社会問題とDXニーズの加速に伴うIT企業の課題に対し、全てのIT人材に向けた「プラス・セキュリティ人材の育成」と、各企業のビジネスモデル変革にも貢献できる、「プラス・セキュリティを基軸にしたビジネス化」という相互成長モデルを確立し、全国の企業に積極的に提案しております。各人が実践できるセキュリティスキルを身につけることで、組織のDX推進と自衛力向上を実現します。
[画像3: https://prtimes.jp/i/7157/127/resize/d7157-127-81339a7ed4bf34084a98-2.png ]
GSXが提供しているサイバーセキュリティ資格の位置づけ
[画像4: https://prtimes.jp/i/7157/127/resize/d7157-127-cc9f7adc20c87c866c81-3.png ]
GSXでは各種コースウェアについて、縦軸に「攻撃視点」〜「防御視点」、横軸に「マネジメント向け」〜「技術者向け」のマッピング定義をしております。
既存の国内セキュリティ資格保持者は「防御視点」かつ「マネジメント向け」エリアに集中しており、「技術者向け」かつ「攻撃視点」エリアにおける技術者や実務者層が大幅に不足しています。そのような市場環境を変えるべく、プラス・セキュリティ人材の育成にも注力しております。
CND(Certified Network Defender:認定ネットワークディフェンダー)とは
[画像5: https://prtimes.jp/i/7157/127/resize/d7157-127-ad4923c7ccd307bce187-4.png ]
CND(Certified Network Defender:認定ネットワークディフェンダー)は、組織のシステムを『防御』『検知』『対応』『予見』の4つの視点から俯瞰して捉え、セキュリティ運用を効果的に維持管理し続けるために必要なインフラセキュリティ設計とその運用手法を会得する実践コースです。145ヶ国で提供されている米国EC-Council International社のコースウェアのひとつで、ベンダーに中立なセキュリティプロフェッショナル認定として、NICEフレームワークに基づいており、米国国防総省(DoD 8570/8140)の職務にもマッピングされました。
IT人材は、特にCOVID-19以後のデジタルトランスフォーメーションの時代において、サイバーセキュリティエコシステムの一部である必要があります。CND v2は、IT人材がデジタルビジネス資産の保護とサイバー脅威の検出と対応において積極的な役割を果たし、脅威インテリジェンスを活用して脅威が発生する前に予測できるように、業界の専門家によって設計されています。
https://www.gsx.co.jp/services/securitylearning/eccouncil/cnd.html
CEH(Certified Ethical Hacker:認定ホワイトハッカー)とは
[画像6: https://prtimes.jp/i/7157/127/resize/d7157-127-4715683f3b9ac2a30c4e-5.png ]
CEH(Certified Ethical Hacker:認定ホワイトハッカー)は、実際の被害に繋がるセキュリティ脅威や攻撃手法、犯行シナリオの作り方、犯人側の視点や考え方を体系的に学ぶだけでなく、さらにサイバーレンジ環境による実践演習を通じてスキルアップできる学習効果の高いコースです。世界145ヶ国で提供されている米国EC-Council International社のコースウェアのひとつで、米国国防総省、英国諜報機関GCHQおよびその他の多くのミッションクリティカルな職務で採用されています。知識・スキル・攻撃手法を組み合わせたホワイトハッキングスキルを会得でき、防御側の想定範囲を超えた攻撃シナリオを学習することで、ホワイトハッカーとして「攻撃者視点」の判断力を習得し、効果的な防御に活かすことができます。受講者がサイバー空間の新たなテクニック等に触れることができるよう常に更新されています。
https://www.gsx.co.jp/services/securitylearning/eccouncil/ceh.html
CEH、CNDの受講者実績について
CEHについては2016年、CNDについては翌年2017年の開講以来、エンドユーザー企業様をはじめ、SIer企業様、官公庁様、セキュリティ専業企業様など、数多くの企業様にご受講いただいています。
◇CEH、CND受講者のインタビュー詳細はこちらから
https://www.gsx.co.jp/interview/index.html?eccouncil-tab=ceh#eccouncil
https://www.gsx.co.jp/interview/index.html?eccouncil-tab=cnd#eccouncil
CASE(Certified Application Security Engineer:認定アプリケーションセキュリティエンジニア)とは
[画像7: https://prtimes.jp/i/7157/127/resize/d7157-127-89c7d7af99f6b3c6fb66-6.png ]
CASE(Certified Application Security Engineer:認定アプリケーションセキュリティエンジニア)の公式トレーニングコースは、アプリケーション開発において陥りがちな脆弱性の生まれる仕組みや、それを潰す手法、ライフサイクル全体での管理手法など「安全なアプリを生み出し、管理する」SDLCにフォーカスし、セキュアなアプリを開発し維持管理する方法を学ぶ、実講習とオンライン講習によるブートキャンプ型の効率の高い学習コースです。CEHやCND同様、世界145ヶ国で提供されている米国EC-Council International社のコースウェアのひとつで、アプリケーション開発において必要となるセキュリティ知識を体系的、かつ効率的に習得することができます。
https://www.gsx.co.jp/services/securitylearning/eccouncil/case.html
CHFI(Computer Hacking Forensic Investigator:デジタルフォレンジック)とは
[画像8: https://prtimes.jp/i/7157/127/resize/d7157-127-85766a7c853b613de3bc-7.png ]
CHFI(Computer Hacking Forensic Investigator:デジタルフォレンジック)は、ハッキングの痕跡を調査するフォレンジック技術をベンダー中立の観点で学ぶコースです。体系化した知識とその手法、そしてサイバーレンジ環境による演習を含めて、全てオンラインライブのブートキャンプ形式で学ぶことができる学習効果の高いコースです。世界145ヶ国で提供されている米国EC-Council International社のコースウェアのひとつで、ベンダーに中立なネットワークセキュリティ認定として、NICEフレームワークに基づいており、米国国防総省(DoD 8570/8140)の職務にもマッピングされました。侵入者の足跡を見つけ出し、証拠を正しく集めるスキルを習得することができます。
https://www.gsx.co.jp/services/securitylearning/eccouncil/chfi.html
CCSE(Certified Cloud Security Engineer:認定クラウドセキュリティエンジニア)とは
[画像9: https://prtimes.jp/i/7157/127/resize/d7157-127-1147e4d2eb5d20f7cd98-8.png ]
CCSEは、CNDやCEHと同じく、世界145ヶ国で提供されている米国EC-Council International社のコースウェアのひとつです。企業がIaaSやPaaSなどのクラウドサービスを構築する上で必要となるセキュリティの概念や、クラウドセキュリティとしてAWS(Amazon Web Service)、Azure(Microsoft Azure)、GCP(Google Cloud Platform)などのクラウドプラットフォームを安全に構成/運用していくスキルや手法などを4日間の実講習とオンライン実習で効率よく習得していきます。
CCSEのカリキュラムは、クラウドにおける設計だけでなくセキュリティ運用を維持するためのポイントやフォレンジック調査、ペネトレーションテストなど、企業・組織がクラウドセキュリティを確保する上で直面する課題への対応や、資格取得者が即戦力として活躍できるよう作成されています。さらに、座学で習得した内容を実践で強化するための演習環境「iLabs」をCCSE受講開始後6ヶ月間使用できます。iLabsには50以上の演習シナリオが用意されており、iLabsにWebブラウザでアクセスして実際にクラウド環境を操作することで、知識の定着が図れます。
https://www.gsx.co.jp/services/securitylearning/eccouncil/ccse.html
日本国内EC-Councilパートナーについて
GSXはJAPANマスターディストリビュータとして、EC-Council公式トレーニングを6年以上に渡り日本国内の企業様・個人様にご提供して参りました。ATC(Accredited Training Center)パートナー様、教育パートナー様、アライアンスパートナー様、アカデミアパートナー様とともに、セキュリティ人材の育成拡大に取り組んでおります。
◇日本国内EC-Councilパートナーはこちら
https://www.gsx.co.jp/academy/atc.html
グローバルセキュリティエキスパート株式会社について
社名:グローバルセキュリティエキスパート株式会社
東京本社:〒105-0022 東京都港区海岸1-15-1 スズエベイディアム4F
西日本支社:〒541-0047 大阪市中央区淡路町3-1-9 淡路町ダイビル8F
西日本支社名古屋オフィス:〒451-6040 愛知県名古屋市西区牛島町6-1名古屋ルーセントタワー40F
代表者:代表取締役社長 青柳 史郎
証券コード:4417
上場証券取引所:東京証券取引所グロース市場
資本金:485,000,000円(2022年3月末)
設立 :2000年4月(グローバルセキュリティエキスパートへの商号変更日を設立日として記載)
コーポレートサイトURL:https://www.gsx.co.jp/
GSXは、日本全国の企業の自衛力向上を目指し、セキュリティ業界全域で事業を展開するサイバーセキュリティ教育カンパニーです
―Purpose―
全ての企業をセキュリティ脅威から護るそのために必要なことを惜しげもなくお伝えする
―Mission―
日本全国の企業の自衛力を向上すること
情報セキュリティ・サイバーセキュリティの実装・運用支援をワンストップで提供する「コンサルティング事業」「ソリューション事業」と企業のセキュリティ水準向上を内面から支援する「教育事業」を展開しています。
※本文中に記載の会社名、製品名は、それぞれの会社の商標もしくは登録商標です。
グローバルセキュリティエキスパート株式会社(本社:東京都港区海岸1-15-1、代表取締役社長:青柳 史郎、https://www.gsx.co.jp/、以下、GSX)は、情報セキュリティ国際認定資格試験&公式ハンズオントレーニングを運営する「EC-Council」が毎年発表する「EC-Council Global Awards」において、昨年に引き続き2022年の「EC-Council Training Center of The Year Award (Enterprise)」を受賞したことをお知らせいたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/7157/127/resize/d7157-127-d6de2f1a1c38d9d5f066-0.png ]
GSXは、EC-CouncilのJAPANマスターディストリビュータとしてCND(Certified Network Defender:認定ネットワークディフェンダー)、CEH(Certified Ethical Hacker:認定ホワイトハッカー)、CASE(Certified Application Security Engineer:認定アプリケーションセキュリティエンジニア)、CHFI(Computer Hacking Forensic Investigator:デジタルフォレンジック)、CCSE(Certified Cloud Security Engineer:認定クラウドセキュリティエンジニア)など、EC-Councilの各コースウェアを提供しています。
この度GSXは、「EC-Council Global Awards」において、2022年のエンタープライズ部門における最優秀賞「EC-Council Training Center of The Year Award (Enterprise)」を受賞しました。
「EC-Council Global Awards」は、EC-Councilおよびサイバーセキュリティコミュニティ内で最も権威のあるアワードのひとつで、GSXが受賞した「EC-Council Training Center of The Year Award (Enterprise)」は、世界145ヶ国の2,380を超えるトレーニングパートナーの中から、わずか3社のみ選出されるトップアワードです。
GSXがセキュリティ教育を通じて目指していること
GSXでは「実践力・自衛力の向上」をキーワードに、経営層からエンジニア、一般従業員に至るまで、階層別の幅広い教育サービスを政府官公庁からエンドユーザー企業 およびIT企業・SIerに提供しています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/7157/127/resize/d7157-127-e9f10d18855895c3c6e1-1.png ]
特に、近年のセキュリティ人材不足という社会問題とDXニーズの加速に伴うIT企業の課題に対し、全てのIT人材に向けた「プラス・セキュリティ人材の育成」と、各企業のビジネスモデル変革にも貢献できる、「プラス・セキュリティを基軸にしたビジネス化」という相互成長モデルを確立し、全国の企業に積極的に提案しております。各人が実践できるセキュリティスキルを身につけることで、組織のDX推進と自衛力向上を実現します。
[画像3: https://prtimes.jp/i/7157/127/resize/d7157-127-81339a7ed4bf34084a98-2.png ]
GSXが提供しているサイバーセキュリティ資格の位置づけ
[画像4: https://prtimes.jp/i/7157/127/resize/d7157-127-cc9f7adc20c87c866c81-3.png ]
GSXでは各種コースウェアについて、縦軸に「攻撃視点」〜「防御視点」、横軸に「マネジメント向け」〜「技術者向け」のマッピング定義をしております。
既存の国内セキュリティ資格保持者は「防御視点」かつ「マネジメント向け」エリアに集中しており、「技術者向け」かつ「攻撃視点」エリアにおける技術者や実務者層が大幅に不足しています。そのような市場環境を変えるべく、プラス・セキュリティ人材の育成にも注力しております。
CND(Certified Network Defender:認定ネットワークディフェンダー)とは
[画像5: https://prtimes.jp/i/7157/127/resize/d7157-127-ad4923c7ccd307bce187-4.png ]
CND(Certified Network Defender:認定ネットワークディフェンダー)は、組織のシステムを『防御』『検知』『対応』『予見』の4つの視点から俯瞰して捉え、セキュリティ運用を効果的に維持管理し続けるために必要なインフラセキュリティ設計とその運用手法を会得する実践コースです。145ヶ国で提供されている米国EC-Council International社のコースウェアのひとつで、ベンダーに中立なセキュリティプロフェッショナル認定として、NICEフレームワークに基づいており、米国国防総省(DoD 8570/8140)の職務にもマッピングされました。
IT人材は、特にCOVID-19以後のデジタルトランスフォーメーションの時代において、サイバーセキュリティエコシステムの一部である必要があります。CND v2は、IT人材がデジタルビジネス資産の保護とサイバー脅威の検出と対応において積極的な役割を果たし、脅威インテリジェンスを活用して脅威が発生する前に予測できるように、業界の専門家によって設計されています。
https://www.gsx.co.jp/services/securitylearning/eccouncil/cnd.html
CEH(Certified Ethical Hacker:認定ホワイトハッカー)とは
[画像6: https://prtimes.jp/i/7157/127/resize/d7157-127-4715683f3b9ac2a30c4e-5.png ]
CEH(Certified Ethical Hacker:認定ホワイトハッカー)は、実際の被害に繋がるセキュリティ脅威や攻撃手法、犯行シナリオの作り方、犯人側の視点や考え方を体系的に学ぶだけでなく、さらにサイバーレンジ環境による実践演習を通じてスキルアップできる学習効果の高いコースです。世界145ヶ国で提供されている米国EC-Council International社のコースウェアのひとつで、米国国防総省、英国諜報機関GCHQおよびその他の多くのミッションクリティカルな職務で採用されています。知識・スキル・攻撃手法を組み合わせたホワイトハッキングスキルを会得でき、防御側の想定範囲を超えた攻撃シナリオを学習することで、ホワイトハッカーとして「攻撃者視点」の判断力を習得し、効果的な防御に活かすことができます。受講者がサイバー空間の新たなテクニック等に触れることができるよう常に更新されています。
https://www.gsx.co.jp/services/securitylearning/eccouncil/ceh.html
CEH、CNDの受講者実績について
CEHについては2016年、CNDについては翌年2017年の開講以来、エンドユーザー企業様をはじめ、SIer企業様、官公庁様、セキュリティ専業企業様など、数多くの企業様にご受講いただいています。
◇CEH、CND受講者のインタビュー詳細はこちらから
https://www.gsx.co.jp/interview/index.html?eccouncil-tab=ceh#eccouncil
https://www.gsx.co.jp/interview/index.html?eccouncil-tab=cnd#eccouncil
CASE(Certified Application Security Engineer:認定アプリケーションセキュリティエンジニア)とは
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CASE(Certified Application Security Engineer:認定アプリケーションセキュリティエンジニア)の公式トレーニングコースは、アプリケーション開発において陥りがちな脆弱性の生まれる仕組みや、それを潰す手法、ライフサイクル全体での管理手法など「安全なアプリを生み出し、管理する」SDLCにフォーカスし、セキュアなアプリを開発し維持管理する方法を学ぶ、実講習とオンライン講習によるブートキャンプ型の効率の高い学習コースです。CEHやCND同様、世界145ヶ国で提供されている米国EC-Council International社のコースウェアのひとつで、アプリケーション開発において必要となるセキュリティ知識を体系的、かつ効率的に習得することができます。
https://www.gsx.co.jp/services/securitylearning/eccouncil/case.html
CHFI(Computer Hacking Forensic Investigator:デジタルフォレンジック)とは
[画像8: https://prtimes.jp/i/7157/127/resize/d7157-127-85766a7c853b613de3bc-7.png ]
CHFI(Computer Hacking Forensic Investigator:デジタルフォレンジック)は、ハッキングの痕跡を調査するフォレンジック技術をベンダー中立の観点で学ぶコースです。体系化した知識とその手法、そしてサイバーレンジ環境による演習を含めて、全てオンラインライブのブートキャンプ形式で学ぶことができる学習効果の高いコースです。世界145ヶ国で提供されている米国EC-Council International社のコースウェアのひとつで、ベンダーに中立なネットワークセキュリティ認定として、NICEフレームワークに基づいており、米国国防総省(DoD 8570/8140)の職務にもマッピングされました。侵入者の足跡を見つけ出し、証拠を正しく集めるスキルを習得することができます。
https://www.gsx.co.jp/services/securitylearning/eccouncil/chfi.html
CCSE(Certified Cloud Security Engineer:認定クラウドセキュリティエンジニア)とは
[画像9: https://prtimes.jp/i/7157/127/resize/d7157-127-1147e4d2eb5d20f7cd98-8.png ]
CCSEは、CNDやCEHと同じく、世界145ヶ国で提供されている米国EC-Council International社のコースウェアのひとつです。企業がIaaSやPaaSなどのクラウドサービスを構築する上で必要となるセキュリティの概念や、クラウドセキュリティとしてAWS(Amazon Web Service)、Azure(Microsoft Azure)、GCP(Google Cloud Platform)などのクラウドプラットフォームを安全に構成/運用していくスキルや手法などを4日間の実講習とオンライン実習で効率よく習得していきます。
CCSEのカリキュラムは、クラウドにおける設計だけでなくセキュリティ運用を維持するためのポイントやフォレンジック調査、ペネトレーションテストなど、企業・組織がクラウドセキュリティを確保する上で直面する課題への対応や、資格取得者が即戦力として活躍できるよう作成されています。さらに、座学で習得した内容を実践で強化するための演習環境「iLabs」をCCSE受講開始後6ヶ月間使用できます。iLabsには50以上の演習シナリオが用意されており、iLabsにWebブラウザでアクセスして実際にクラウド環境を操作することで、知識の定着が図れます。
https://www.gsx.co.jp/services/securitylearning/eccouncil/ccse.html
日本国内EC-Councilパートナーについて
GSXはJAPANマスターディストリビュータとして、EC-Council公式トレーニングを6年以上に渡り日本国内の企業様・個人様にご提供して参りました。ATC(Accredited Training Center)パートナー様、教育パートナー様、アライアンスパートナー様、アカデミアパートナー様とともに、セキュリティ人材の育成拡大に取り組んでおります。
◇日本国内EC-Councilパートナーはこちら
https://www.gsx.co.jp/academy/atc.html
グローバルセキュリティエキスパート株式会社について
社名:グローバルセキュリティエキスパート株式会社
東京本社:〒105-0022 東京都港区海岸1-15-1 スズエベイディアム4F
西日本支社:〒541-0047 大阪市中央区淡路町3-1-9 淡路町ダイビル8F
西日本支社名古屋オフィス:〒451-6040 愛知県名古屋市西区牛島町6-1名古屋ルーセントタワー40F
代表者:代表取締役社長 青柳 史郎
証券コード:4417
上場証券取引所:東京証券取引所グロース市場
資本金:485,000,000円(2022年3月末)
設立 :2000年4月(グローバルセキュリティエキスパートへの商号変更日を設立日として記載)
コーポレートサイトURL:https://www.gsx.co.jp/
GSXは、日本全国の企業の自衛力向上を目指し、セキュリティ業界全域で事業を展開するサイバーセキュリティ教育カンパニーです
―Purpose―
全ての企業をセキュリティ脅威から護るそのために必要なことを惜しげもなくお伝えする
―Mission―
日本全国の企業の自衛力を向上すること
情報セキュリティ・サイバーセキュリティの実装・運用支援をワンストップで提供する「コンサルティング事業」「ソリューション事業」と企業のセキュリティ水準向上を内面から支援する「教育事業」を展開しています。
※本文中に記載の会社名、製品名は、それぞれの会社の商標もしくは登録商標です。