このエントリーをはてなブックマークに追加
SEOTOOLSロゴ画像

SEOTOOLSニュース 

SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。

TOPS OF 2024: DIGITAL IN JAPAN ニールセン2024年日本のインターネットサービス利用者数/利用時間ランキングを発表




視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社(東京都港区、代表取締役Dean Matthew Richardson)は、ニールセン デジタルコンテンツ視聴率(Nielsen Digital Content Ratings)のデータをもとに、2024年の日本におけるトータルデジタルでのインターネットサービス利用ランキング、「Tops of 2024: Digital in Japan」を発表しました。

日本のデジタルメディア利用動向として2024年は、既存の大手サービスの利用状況においては大きな変化は見られていないものの、消費者の時間価値を重視した新しいサービスやコンテンツの台頭が顕著になっている年となりました。特に、動画のレコメンド機能の強化、SNSでの短編動画やショートドラマ、ECやモバイルオーダーでのユーザーエクスペリエンス向上など、各分野でトレンドの変化が見られています。

まず、2024年のデジタルサービスの利用動向としてPCとモバイルの重複を除いたトータルデジタルのリーチと利用者数に着目すると、上位3サービスは昨年同様に「Google」「Yahoo Japan」「LINE」となっていました。いずれも利用者数が8,000万人を超え、人口の60%以上にリーチするサービスとなっていることがわかります。一方で、「Mercari」は3,859万人が利用し、新たにTOP10に加わりました(図表1)。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/47896/131/47896-131-4b0a1cc6762e45d4b4d5e7a691b80609-574x337.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]




トータルデジタルのGRPや利用時間シェアに着目すると、リーチでは4位だった「YouTube」が、GRPでは1位、利用時間シェアでも1位で37%を占め2位以降を大きく引き離していました(図表2、3)。また、GRPでは「SmartNews」が9位、利用時間シェアでは昨年ランキング外だった「TikTok」が6位にランクインするなど、リーチTOP10にはランクインしていなかったサービスがGRPや利用時間シェアでは上位サービスに加わっていることが分かりました。マーケティング担当者は、各サービスのリーチだけでなくGRPや利用時間も考慮に入れて、キャンペーンの目的に合わせてコミュニケーションの場を選定することが重要になります。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/47896/131/47896-131-e685bdbd8805d458895b66e30c367a32-574x293.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/47896/131/47896-131-aedb9d25170bce074966cdad54399718-574x331.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]




当社シニアアナリストのコヴァリョヴァ・ソフィヤは、次のように述べています。「2024年のデジタルメディア利用動向として利用者数上位サービスでは昨年に続き顔ぶれは変わらなかったものの、GRPや利用時間シェアでは新たなサービスがランクインするなど変化の兆しを見せていました。各サービスの利用動向の変化は社会ニーズの変化を如実に反映しており、サービス提供者は消費者意識の深層を理解し、それに基づいたサービスの改善が求められています。また、効果的な消費者コミュニケーションを実現するためにもリーチだけでなく、GRPや利用時間の最新トレンドを的確に把握し、消費者の時間価値を重視したアプローチを展開することが、今後のデジタルマーケティング戦略の鍵となるでしょう」。

ニールセン デジタルコンテンツ視聴率(Nielsen Digital Content Ratings)について
ニールセン デジタルコンテンツ視聴率は、デジタル媒体の全てのコンテンツを、PC、モバイル、タブレット、およびCTVなどの全てのデバイスを横断して計測し、デジタルコンテンツ全体の視聴者のメディア接触と消費量を包括的に把握することを可能にします。媒体社はこのサービスを使うことで、デジタルメディアの消費状況全体を把握でき、広告販売における透明性のあるデータの開示や競争力のある広告メニューの開発をおこなえます。広告主、広告会社は広告購入における適切な予算配分計画をおこなえます。日次データは3日後にはオンラインのインターフェイス上に表示され、顧客企業はデジタルメディアの利用状況をすばやく知ることができます。サービスの詳細は、ウェブサイトでもご覧いただけます。
https://www.netratings.co.jp/solution/dcr.html

###

【ニールセン デジタル株式会社 会社概要】
社名:  ニールセン デジタル株式会社  英文社名: Nielsen Digital Co., Ltd.
本社所在地: 〒107-0052 東京都港区赤坂2-17-7 赤坂溜池タワー11階
資本金:  1億円
設立: 1999年5月
代表者:  代表取締役 Dean Matthew Richardson
主要株主:  米国ニールセン・カンパニー(The Nielsen Company)、株式会社ビデオリサーチ

ニールセン デジタル株式会社は、ニールセン・グローバル・メディアの日本法人として、視聴者分析と広告分析およびメディア分析のソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供しています。製品やサービス、および分析結果のインサイトについては、広告主企業、メディア運営企業、Eコマース企業、広告会社より高い評価をいただいています。ニールセン デジタル株式会社のサービス概要、および会社概要はwww.netratings.co.jp でご覧いただけます。

ニールセンについて
ニールセンは、視聴者測定、データ、分析におけるグローバルリーダーとして、世界のメディアとコンテンツの形成を担っています。あらゆるチャネルとプラットフォームにおける人々の行動に関する深い理解を通じ、実用的なインテリジェンスによって、将来にわたってクライアントがオーディエンスとのつながりを構築できるようにサポートします。ニールセンは世界55カ国以上で測定と分析のサービスを提供しています。詳細は当社ウェブサイトをご覧ください: www.nielsen.com


ニールセン デジタル株式会社が提供しているソリューションと主な製品サービス
AD & CONTENT(デジタル広告/コンテンツ視聴率)
 ニールセン デジタル広告視聴率 Nielsen Digital Ad Ratings
 ニールセン トータル広告視聴率 Nielsen Total Ad Ratings
 ニールセン デジタルコンテンツ視聴率 Nielsen Digital Content Ratings

AUDIENCE (視聴者パネル測定サービス )
 インターネット視聴率データ ニールセン ネットビュー Nielsen NetView
 スマートフォン視聴率データ ニールセン モバイルネットビュー Nielsen Mobile NetView

MEDIA ANALYTICS(メディア/広告効果分析サービス)
 ブランドリフト効果測定サービス Brand Lift Plus
 広告効果分析サービス ニールセン デジタルブランドエフェクト Nielsen Digital Brand Effect
 デジタル広告/クリエイティブリフト効果調査 ニールセン デジタル広告クリエイティブ評価 Nielsen Digital Creative Evaluation
     
PLANNING/ ACTIVATION(プランニング/アクティベーション支援サービス)
 デジタル広告統計データ digiads

INTERNATIONAL DATA(海外データサービス)
 海外広告統計データ Nielsen Ad Intel International
 海外消費者視聴動向調査データ Nielsen Consumer & Media View
 海外テレビ視聴率データ Nielsen TV Audience Measurement
PRTIMESリリースへ
SEOTOOLS News Letter

SEOに役立つ情報やニュース、SEOTOOLSの更新情報などを配信致します。


 powered by blaynmail
サイト買取
SEOTOOLSリファレンス
SEO対策
SEOの基礎知識
SEOを意識したサイト作り
サイトマップの作成
サイトの登録
カテゴリ(ディレクトリ)登録
カテゴリ登録(モバイル
検索エンジン登録
テキスト広告
検索連動型(リスティング)広告
プレスリリースを利用したSEO


TOPへ戻る