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給与目的の転職、前年比12%増

ヘイズ アジア5カ国地域3000社調査「ヘイズ アジア給与ガイド」




外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社(本社:港区、マネージング・ディレクター:マーク・ブラジ、以下ヘイズ)は、先に発表したアジア5カ国・地域の3000社調査、「ヘイズ アジア給与ガイド」の中で、日本の従業員が転職を希望する理由として、最も多く挙げられたのは「新たな挑戦」であることを明らかにしました。次いで挙げられた「給与・福利厚生」については前年に比べて12%増加しており、日本の従業員がより給与を意識する傾向にあることが浮き彫りとなりました。(図1)

図1:転職の動機(日本)
[画像1: https://prtimes.jp/i/8738/135/resize/d8738-135-103324-1.jpg ]


「給与・福利厚生」はアジア各国で最も重要視される一方で、日本は「新たな挑戦」が最大の動機
アジア各国の結果に目を移すと、中国、香港、マレーシア、シンガポールの最大の動機が「給与・福利厚生」となっている中で日本では「新たな挑戦」が昨年に続き最大の転職理由となっており、独特な結果と言えます。

図2:転職活動を行う理由として「給与・福利厚生」と回答した人の割合
[画像2: https://prtimes.jp/i/8738/135/resize/d8738-135-697520-0.jpg ]

今回の調査結果について、ヘイズ・ジャパンのマネージング・ディレクター、マーク・ブラジは次のように述べています。
「本調査では、転職を希望する理由や現職に留まる理由について、日本国内の事情が大きく変化していることが非常にはっきりと示されています。
今回、転職活動の理由のうち、『給与・福利厚生』の割合が大幅に増加している一方、現職に留まることを希望している従業員の多くが『キャリアアップの可能性』を理由として挙げており、この割合は『給与・福利厚生』よりも高くなっています。」

この点についてブラジは、「現職に留まることを希望する従業員は、昇給に関して極めて現実的な期待しか持っていないものの、今後の採用にあたっては、企業側が求めるような候補者はより大幅な昇給を期待していることを考慮しておかなければならず、欠員の補充が困難な企業であればなおさら、この点に気を配る必要があります」と指摘しています。

「ヘイズ アジア給与ガイド」は https://www.hays.co.jp/salary-guide/ からダウンロードできます。また、詳細についてはお気軽にヘイズの各営業所にお問合せ下さい。

以上

ヘイズについて
ヘイズ(本社:英国)は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2016年6月30日現在、世界33カ国*、252 の拠点(総従業員9,214人)において、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。(*日本、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、チリ、コロンビア、中国、チェコ共和国、デンマーク、フランス、ドイツ、香港、ハンガリー、インド、アイルランド、イタリア、ルクセンブルグ、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ポーランド、ポルトガル、ロシア、シンガポール、スペイン、スウェーデン、スイス、アラブ首長国連邦、イギリス、アメリカ)

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社(ヘイズ・ジャパン)について
ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、日本で唯一、4つの国内拠点(日本本社、新宿支店、大阪支店、横浜支店)を有する外資系人材紹介会社です。13の専門分野(経理・財務、金融、ファイナンステクノロジー、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、オフィスプロフェッショナル、不動産、セールス・マーケティング、サプライチェーン、マニュファクチャリング)に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング(RPO)」「ITソリューションズ(業務委託)」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。
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