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“エキナカ”と“自販機”に精通した自販機オペレーター約700名を改めて組織化し、現場力を強化




顧客起点での品揃えで自販機を展開する、株式会社JR東日本ウォータービジネス（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：石戸谷 隆敬、以下：JR東日本ウォータービジネス）は、2014年5月22日（木）、JR東日本エリアで活躍する　“エキナカ”と“自販機”に精通した自販機オペレーター約700名を『チーム アキュア（team acure）』として改めて組織化し、これまで以上にビッグデータを活かした現場力を発揮することで、自販機イノベーションをさらに推進してまいります。

JR東日本ウォータービジネスでは、お客様の多様化するニーズにお応えするため、「“小売業”としてのエキナカ自販機」をテーマに、ビッグデータを活かして“エキナカ”の“おもてなし”を実現すべく、エキナカ飲料自販機「アキュア（acure）」を中心とした事業強化を図っており、会社設立の2006年度比で、2013年度は台数増102.7％に対し売上増は161.4％と、様々な施策により1台あたりの売上を約1.6倍に向上させております。

これまでも、「アキュア」からの年間2億件にもおよぶ販売情報のビッグデータを活用して、個機ごとのスピーティな販売分析などで売切れ率を全体平均で0.5%以下の水準にキープ、個別の駅の特性を考慮した需要予測と商品配置などにより売上を大幅に向上させるなど、“おもてなし”をひとつひとつアクションにしてまいりました。さらに、ビッグデータの効果的な活用を模索し、2013年夏からはノースウエスタン大学ケロッグ経営大学院渡辺安虎助教授らの研究チームとの産学共同研究により、次世代機の購買誘引効果の統計学的検証なども実施しております。

“エキナカ”の飲料自販機は一般のロケーションの自販機と比較して、1台あたり約5倍の売上があり、売り切れなどを未然に 防ぎお客様満足の高い自販機ビジネス展開のためにはオペレーションの質が非常に重要となります。このためロケーション特性を捉えた売り場づくりを目指し、全コラムのうち3割をオペレーター裁量でロケーションに適正な商品を投入するルールを採用するなど、オペレーター自らが現場で考えることを通じてオペレーションの質向上に取り組み1台あたりの売上を伸ばし続けております。

そしてこのたび、エキナカ自販機で重要なオペレーションを、商品、機体に次ぐ第3の強みとして確立するため、“エキナカ”と　“自販機”に精通した自販機オペレーター約700名を改めて組織化して『チーム アキュア』を新たに結成、ユニフォームのデザインも一新し、ビッグデータを現場レベルで活用した個機マネジメントを追求してチームとしてのレベル向上に取り組んでまいります。

『チーム アキュア』結成による新たな取り組みとして、現場レベルの仮説・気づきをデータ分析により検証し、現場発想で従来　なかった知見を発掘する業務改善活動「仮説検証甲子園」を本格的に展開いたします。この取り組みで優秀な成績をおさめたオペレーターのみにGOLDユニフォームの着用を認めるほか、オペレーターひとりひとりが担当の個機それぞれの状況に即した　おすすめ商品を提案する「『チームアキュア』おすすめPOP」の取り組みなど、更なる自販機イノベーションを推進し、中長期的には3年後110％までの事業成長を目指してまいります。

JR東日本ウォータービジネスは、常にお客様の視点から、これからも“エキナカ”発で飲料ビジネスを変革し続けてまいります。