SEOTOOLSは、サイトのアクセスアップに必要なSEO対策ツールを無料提供中。まずはSEOアクセス解析ツールをご体験下さい。

新しい生成AI 大規模言語モデル（LLM）モデルをHPE Aruba Networking CentralのAI Search機能に直接適用し、パフォーマンスと精度の向上により、オペレーターのエクスペリエンスとネットワークサービスを強化

セキュリティファーストのアプローチにより、重要な個人およびお客様データを保護し、LLMのプライバシー侵害の問題を抑制


ヒューレット・パッカード エンタープライズ（HPE）（日本ヒューレット・パッカード合同会社　本社：東京都江東区、代表執行役員社長：望月 弘一）は本日、複数の生成AI大規模言語モデル（LLM）をHPE Aruba Networking Centralに統合し、AIOpsネットワーク管理機能を拡張することを発表します。HPE Aruba Networking Centralは、HPE GreenLake Cloud Platform上でホストされているHPEのクラウドネイティブネットワーク管理ソリューションです。関連して、Verizon Business社が同社の提供するマネージドサービスのポートフォリオを拡大し、HPE Aruba Networking Centralを含めることになったことを発表します。

パブリックLLMにAPIコールを送信するだけの他の生成AIネットワーキングアプローチとは異なり、HPE Aruba Networking Centralの新しい内蔵型のLLMモデルセットの設計では、ユーザーエクスペリエンスと運用効率の向上を念頭に、検索の応答時間、精度、データプライバシーに重点を置いており、個人や企業を特定できるデータを削除する画期的な前処理とガードレール制御を組み込んでいます。業界最大級のデータレイクを持つHPE Aruba Networkingは、約400万のネットワークマネージドデバイスと10億以上のユニークなお客様エンドポイントからテレメトリーを収集しており、HPE Aruba Networking Centralの予測分析とリコメンドのための機械学習（ML）モデルの強化に活かしています。新しい生成AI LLM機能は、HPE Aruba Networking CentralのAI Search機能に組み込まれ、既存のMLベースのAI全体を補完して、より高度なインサイト、より優れたアナリティクス、より予防的な機能を提供します。
[画像: https://prtimes.jp/i/45092/140/resize/d45092-140-09a00608873c62911c42-1.png ]

HPE Aruba Networkingの最高製品責任者であるデイビッド・ヒューズ（David Hughes）は、次のように述べています。
「モダンなネットワーキングを推進されているお客様が求めているのは、セキュリティファーストと、重要なインフラストラクチャに関して、AIで強化されたインサイトを得ることです。HPEは、AIを活用して築いてきた強力なイノベーションの歴史をこの果敢な取り組みにより継続するとともに、生成AIの能力を取り入れるにあたって複数のLLMモデルをHPE Aruba Networking Centralに実装する新しいアプローチを展開しています」

HPE Aruba Networkingは、AIを安全に活用する約束を継続し、個人情報（PII）およびお客様を特定できる情報（CII）に対するセキュリティファーストのアプローチに取り組んでいます。HPE GreenLake Cloud Platform上で稼働するHPE Aruba Networking Central内のLLMは、保護された空間に構築された仮想環境である「サンドボックス」を通じて活用されます。また、HPE Aruba Networking Centralでは、PIIおよびCIIデータを削除する前処理を実行し、検索精度を向上させる独自の専用LLMによってお客様のデータセキュリティを確保すると同時に、ネットワーク運用に関する質問に秒速で応答します。

HPE Aruba Networking Centralの生成AIモデルをトレーニングするにあたって使用しているデータセットは、HPE Aruba Networkingがパブリックドメインに提供する数万件のドキュメント、長年の運用を通じて収集した300万件以上のお客様からの質問を含み、他のクラウドベースのプラットフォームと比較して最大10倍の規模を誇ります。

2014年の登場以来、HPE Aruba Networking Centralは、有線および無線のLAN、WAN、IoTにわたるネットワークの構成、管理、監視、トラブルシューティングを行う強力な機能を提供し、ネットワーク運用のライフサイクル全体にわたって機能を統合しています。HPE Aruba Networking Centralは、年間サブスクリプションとして販売されるSaaS製品で、2段階のライセンスモデル（FoundationとAdvanced）があります。生成AI LLMベースの新しい検索エンジンは、HPEの2024年度第2四半期に利用可能になり、両方のライセンスに含まれます。

HPE Aruba Networking Centralは、スタンドアロンのSaaSとして提供するほか、HPE GreenLake for Networking（NaaS）サブスクリプションの一部としても提供し、HPE GreenLakeプラットフォームを通じて利用できます。専用に構築されたLLMのセットを自己完結型のサンドボックスで提供することで、プライバシーとパフォーマンスの両方を最大限に高めることができます。

Moor Insights and Strategy社のVP兼主席アナリストであるウィル・タウンセンド（Will Townsend）氏は、次のように述べています。
「お客様はビジネスに有意義な改善をもたらす実用的なAIアプリケーションを求めています。効果的なネットワーク管理には、データとモデルが不可欠です。AIをネットワーキングとセキュリティの運用に活用することは、新しいことではありませんが、生成AIには自然言語インターフェースが与えられるようになりました。課題は、クエリとAIアルゴリズムを緊密に連携させ、適切で意味のあるビジネス成果を届けることにあります。専用に構築されたLLMのセットが、内蔵のサンドボックスで実行されるので、最高のプライバシーとパフォーマンスの両方が実現されます。今回のHPE Aruba Networking Centralの発表により、HPEは、セキュリティ強靭化のためにパフォーマンスを犠牲にすることのない、魅力的な生成AI機能を提供することになります」

Verizon Business社のようなパートナーは、HPE Aruba Networking Centralや自社のVerizon Managed SD Branchを活用して、組織が社内ITリソースに負担をかけることなく、より俊敏で予測可能な成果を得、ネットワークとアプリケーションのパフォーマンス向上を実現できるよう、サポートします。

HPE Aruba Networking Centralの詳細
https://www.arubanetworks.com/ja/products/network-management-operations/central/next-generation/

HPE Aruba Networking CentralでのAI Searchデモ動画
https://www.youtube.com/watch?v=aArlIWvsjqg


■ヒューレット・パッカード エンタープライズ（HPE）について
Hewlett Packard Enterprise （NYSE: HPE） は、グローバルEdge-to-Cloudカンパニーとして、あらゆる場所に蓄積される全てのデータの価値を解き放ち、事業の成果を加速させる支援をします。人々の生活そして働き方の向上を目指し、数十年にわたって未来の再考とイノベーションを重ね、HPEは独自でありながら、オープンでインテリジェントなテクノロジーソリューションをas a Serviceで提供しています。クラウドサービス、コンピュート、HPC & AI、インテリジェントエッジ、ソフトウェア、ストレージを全てのクラウドとエッジにわたって一貫したエクスペリエンスで提供することで、お客様が新たなビジネスモデルを創出し、新たなエンゲージメントを展開し、運用のパフォーマンスを最大化できるようサポートしています。詳細はhttps://www.hpe.com でご確認ください。

■プレスルーム
https://www.hpe.com/jp/ja/newsroom/press-hub.html

＃ ＃ ＃


このプレスリリースで使用されているその他の製品名は識別の目的のためのみに使用されており、それぞれの企業の商標である場合があります。

【お客様からのお問い合わせ先】
カスタマー・インフォメーションセンター
TEL：0120-268-186　または03-5749-8279
ホームページ： http://www.hpe.com/jp/


(C) 2024 Hewlett Packard Enterprise Development LP
製品およびサービスに関する保証条件は製品およびサービスに付属する保証書に明示された保証条件のみによるものとし、本ニュースリリースの記載内容はいかなる追加保証をも行なうものではありません。当社は本レターの記載内容に技術上の誤り、欠落または本ニュースリリース作成にあたっての誤り、記載漏れがあった場合でも何ら責任を負わないものとします。