【建設DX実態調査】競合のデジタル化が自社のDX推進の起爆剤に
[22/09/30]
提供元:PRTIMES
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〜ゼネコンの約57%が「競合のDX化は自社のDX推進に影響がある」と回答〜
建設業界をアップデートする野原ホールディングス株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:野原弘輔)は、業界の環境配慮と生産性向上の両立を支援するBIM設計-生産-施工支援プラットフォーム「BuildApp」(ビルドアップ)および建設DXニュースサイト「BuildApp News」(ビルドアップ ニュース)をサービス提供しています。
このたび、総合建設会社(以下、ゼネコン)に勤務する267人に対し「競合のデジタル化が自社のDX推進に与える影響」というテーマで建設DXのアンケート調査を行いましたので、その結果を公表します。
結果サマリー
1.競合のDX化は自社のDX推進の起爆剤となり、特に建設プロジェクトの計画段階に携わる設計・積算部門で大きな影響を受けることが判明
2.同じ部署の上長や同僚に競合のDX情報を積極的に共有していることから、ゼネコンのDX推進は現場主導で進んでいる様子が伺える
調査概要
1.調査方法 :ゼネラルリサーチ株式会社のモニターを利用した WEB アンケート方式で実施
2.調査対象 :ゼネラルリサーチ社登録モニターのうち、全国のゼネコンにお勤めの方を対象に実施
3.有効回答数:267 人
4.調査実施日:2022年5月27日(金)〜30日(月)
アンケート結果
[画像1: https://prtimes.jp/i/19866/142/resize/d19866-142-58befaa864e3a088eb02-0.png ]
ゼネコンに勤務する267名に「実績の有無は問わず、競合のDX化は自社のDX推進に影響がありますか?」というアンケートを行った結果、57%の方が「影響がある」と回答。
トピックス
1.競合のDX化は自社のDX推進に「影響をする」と回答したゼネコンは57%
2.競合のDX化で影響が大きい部門は「積算」 51%でトップ、次いで「設計」も47%と影響大
3.DXの実績があるゼネコンの57%が直属の上司に競合のDX情報を共有
その他アンケート結果
別紙、または「BIM」や「建設DX」情報に特化したニュースサイト「BuildApp News」に掲載しています。
【別紙】https://prtimes.jp/a/?f=d19866-20220929-7aea82b1c40f057f59d4586d0ed64e80.pdf
【BuildApp News】https://news.build-app.jp/article/8174/
▼BuildApp News 建設DXやBIMに関連する業務役立つニュースを配信しています。
https://news.build-app.jp
[画像2: https://prtimes.jp/i/19866/142/resize/d19866-142-fc6b1a2d2b9b24be9895-1.png ]
BIM設計-生産-施工支援プラットフォーム「BuildApp(ビルドアップ)」
「BuildApp」は、すべての建設事業者のDX推進や部門間の情報連携に寄与するBIM設計-生産-施工支援プラットフォームです。「設計積算」や「施工管理」は勿論、各プロセス別やプロセスを繋ぐ課題やご要望に応じて、最適なサービスを提供します。
[画像3: https://prtimes.jp/i/19866/142/resize/d19866-142-ffb1814ab711508f8feb-2.png ]
【BIM設計-生産-施工支援プラットフォームBuildApp】https://build-app.jp
【BuildApp ブランドムービー】
[動画1: https://www.youtube.com/watch?v=o_HNluRrCeQ ]
【BuildApp サービス紹介ムービー】
[動画2: https://www.youtube.com/watch?v=BABxDvv5lCU ]
野原ホールディングス株式会社について
[画像4: https://prtimes.jp/i/19866/142/resize/d19866-142-3a4801010a4a952491bf-3.jpg ]
野原ホールディングスを中心とする野原グループは、「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のミッションのもと、これまで培ってきた知見をさらに磨き未来につなげていくことで、より一層社会に貢献して参ります。
https://nohara-inc.co.jp
【お客さまからの問合せ先】
野原ホールディングス株式会社
建設DX推進統括部
e-mail:info@build-app.jp
資料
・リリースPDF
https://prtimes.jp/a/?f=d19866-20220929-0ec2e4bcc4204c53b76d4b0e0cbb0064.pdf
・【別紙】建設DX実態調査_競合のデジタル化が自社のDX推進の起爆剤に(結果詳細)
https://prtimes.jp/a/?f=d19866-20220929-7aea82b1c40f057f59d4586d0ed64e80.pdf
参考
・BIM(ビム/Building Information Modelingの略称)とは
建築物のデジタルモデルに、部材やコストなど多様な属性データを追加した建築物のデータベースを持たせ、設計・施工・維持管理の各プロセスを横断して活用するためのソリューションです。
野原グループでは、2017年よりBIM事業に注力しています。
建設業界をアップデートする野原ホールディングス株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:野原弘輔)は、業界の環境配慮と生産性向上の両立を支援するBIM設計-生産-施工支援プラットフォーム「BuildApp」(ビルドアップ)および建設DXニュースサイト「BuildApp News」(ビルドアップ ニュース)をサービス提供しています。
このたび、総合建設会社(以下、ゼネコン)に勤務する267人に対し「競合のデジタル化が自社のDX推進に与える影響」というテーマで建設DXのアンケート調査を行いましたので、その結果を公表します。
結果サマリー
1.競合のDX化は自社のDX推進の起爆剤となり、特に建設プロジェクトの計画段階に携わる設計・積算部門で大きな影響を受けることが判明
2.同じ部署の上長や同僚に競合のDX情報を積極的に共有していることから、ゼネコンのDX推進は現場主導で進んでいる様子が伺える
調査概要
1.調査方法 :ゼネラルリサーチ株式会社のモニターを利用した WEB アンケート方式で実施
2.調査対象 :ゼネラルリサーチ社登録モニターのうち、全国のゼネコンにお勤めの方を対象に実施
3.有効回答数:267 人
4.調査実施日:2022年5月27日(金)〜30日(月)
アンケート結果
[画像1: https://prtimes.jp/i/19866/142/resize/d19866-142-58befaa864e3a088eb02-0.png ]
ゼネコンに勤務する267名に「実績の有無は問わず、競合のDX化は自社のDX推進に影響がありますか?」というアンケートを行った結果、57%の方が「影響がある」と回答。
トピックス
1.競合のDX化は自社のDX推進に「影響をする」と回答したゼネコンは57%
2.競合のDX化で影響が大きい部門は「積算」 51%でトップ、次いで「設計」も47%と影響大
3.DXの実績があるゼネコンの57%が直属の上司に競合のDX情報を共有
その他アンケート結果
別紙、または「BIM」や「建設DX」情報に特化したニュースサイト「BuildApp News」に掲載しています。
【別紙】https://prtimes.jp/a/?f=d19866-20220929-7aea82b1c40f057f59d4586d0ed64e80.pdf
【BuildApp News】https://news.build-app.jp/article/8174/
▼BuildApp News 建設DXやBIMに関連する業務役立つニュースを配信しています。
https://news.build-app.jp
[画像2: https://prtimes.jp/i/19866/142/resize/d19866-142-fc6b1a2d2b9b24be9895-1.png ]
BIM設計-生産-施工支援プラットフォーム「BuildApp(ビルドアップ)」
「BuildApp」は、すべての建設事業者のDX推進や部門間の情報連携に寄与するBIM設計-生産-施工支援プラットフォームです。「設計積算」や「施工管理」は勿論、各プロセス別やプロセスを繋ぐ課題やご要望に応じて、最適なサービスを提供します。
[画像3: https://prtimes.jp/i/19866/142/resize/d19866-142-ffb1814ab711508f8feb-2.png ]
【BIM設計-生産-施工支援プラットフォームBuildApp】https://build-app.jp
【BuildApp ブランドムービー】
[動画1: https://www.youtube.com/watch?v=o_HNluRrCeQ ]
【BuildApp サービス紹介ムービー】
[動画2: https://www.youtube.com/watch?v=BABxDvv5lCU ]
野原ホールディングス株式会社について
[画像4: https://prtimes.jp/i/19866/142/resize/d19866-142-3a4801010a4a952491bf-3.jpg ]
野原ホールディングスを中心とする野原グループは、「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のミッションのもと、これまで培ってきた知見をさらに磨き未来につなげていくことで、より一層社会に貢献して参ります。
https://nohara-inc.co.jp
【お客さまからの問合せ先】
野原ホールディングス株式会社
建設DX推進統括部
e-mail:info@build-app.jp
資料
・リリースPDF
https://prtimes.jp/a/?f=d19866-20220929-0ec2e4bcc4204c53b76d4b0e0cbb0064.pdf
・【別紙】建設DX実態調査_競合のデジタル化が自社のDX推進の起爆剤に(結果詳細)
https://prtimes.jp/a/?f=d19866-20220929-7aea82b1c40f057f59d4586d0ed64e80.pdf
参考
・BIM(ビム/Building Information Modelingの略称)とは
建築物のデジタルモデルに、部材やコストなど多様な属性データを追加した建築物のデータベースを持たせ、設計・施工・維持管理の各プロセスを横断して活用するためのソリューションです。
野原グループでは、2017年よりBIM事業に注力しています。