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子どもがいる親世代に聞いた「2022年：お小遣い並びに新学年に向けての調査」7割以上がお小遣い定額制である一方で、年棒制や予算制など支給制度も多様化
[22/03/14]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
お金の使い方だけでなく、自立能力の育成ややりくり力の習得も期待 〜9割以上がデジタル教科書の積極利用に賛成で、新学年に向けてのデジタル環境整備の必要性も〜
ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市 以下、イー・ラーニング研究所）は、2022年度の新学期を前に、子どもがいる親を対象に「2022年：お小遣い並びに新学年に向けての調査」を実施いたしましたので発表いたします。
イー・ラーニング研究所は、インターネットを利用した家庭向けe-ラーニングサービス『フォルスクラブ』、小・中学生向け動画教育配信サービス『スクールTV』などのデジタルサービスに加え、世界で活躍できる力を身につける、小・中学生向け次世代型社会体験教材『子ども未来キャリア』を展開しています。
今回、イー・ラーニング研究所では20代〜50代の子どものいる親を対象に「2022年：お小遣い並びに新学年に向けての調査」を実施いたしました。その結果、お小遣いの渡し始めの時期や金額変更のタイミング、またその支給方法にも多様化が進んでいることが分かりました。さらに、お小遣いを通して自分で考え管理する能力や、将来必要な金銭感覚を身につけて欲しいとの想いが伺えます。また、保護者は、新学年に向けて、環境整備や心理的なサポートの必要性を感じ、併せて今後のデジタル教育の広がりにも期待していることが見てとれます。
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【「2022年：お小遣い並びに新学年に向けての調査」調査概要】
調査方法 ： 紙回答
調査地域 ： 全国
調査期間 ： 2022年2月3日（木）〜2022年2月23日（水）
調査対象 ： 20代〜50代の子どものいる親 男女 計203人
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください
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[画像1: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-9723167e6daf84a409d3-0.jpg ]
1. 8割以上が、小学生中学年（3〜4年生）までにお小遣いを渡し始めている！
お小遣いの金額を見直すのは、「進学や進級」のタイミング
「子どもにお小遣いを渡し始めるのはいつがいいと思いますか＜SA＞」という問に、半数が「小学生低学年（1〜2年生）」と回答しました。また、「小学生未満」(14％)、「小学生中学年（3〜4年生）」(20％)をあわせると8割以上にのぼり、多くの家庭で、小学4年生までにはお小遣いを渡し始めていることが分かります。
また、「子どものお小遣いの金額を変更するタイミングはいつですか＜MA＞」では、約8割が「進学や進級」(157)のタイミングと回答し、最も多い結果となりました。進学、進級などの節目に合わせて、お小遣いの金額も定期的に見直されていることが分かります。
[画像2: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-e00c2f8b54dc82205ff9-2.jpg ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-e66fb43424da8dee8390-3.jpg ]
2. お小遣いは「定額制」支給が圧倒的に多い一方、「年俸制」「予算制」といった渡し方も！
適切な金額は「小学校低学年（1〜2年生）」の1,000円未満から、「高校生」は5,000円以上で、
年齢とともに子どもへ与える裁量権も増えていく傾向に
「子どもにお小遣いを渡すにはどのような制度がよいと思いますか＜MA＞」という問では、7割以上が「定額制（月や週で決まった金額を渡す）」(147)と答え、最も多くなりました。一方で、近年注目が高まりつつある「年俸制」や「予算制」といった方法でお小遣いを渡している家庭も一定数いることが分かりました。近年加速するキャッシュレス決済の普及や金融教育の導入などによって、お金を取り巻く環境が変わり学ばなくてはならないことも増え、家庭での金融教育においてもさまざまな選択肢が出てきていることが伺えます。
[画像4: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-1064483a563930878a4e-4.jpg ]
また、「子どもがお金の使い方を学ぶためにはどのくらいの金額のお小遣いが適切だと思いますか＜SA＞」では、「小学校低学年（1〜2年生）」では「500円以上1,000円未満」(112)が最も多く、「小学校中学年（3〜4年生）」では「1,000円以上5,000円未満」(92)、「500円以上1,000円未満」(87)とほぼ同率で続き、小学校低学年より金額が上がったことが分かります。さらに、「小学校高学年（5〜6年生）」では6割以上が「1,000円以上5,000円未満」(127)と回答し、「中学生」では「5,000円以上10,000円未満」(97)、「1,000円以上5,000円未満」(85)が僅差で続きます。「高校生」になると「5,000円以上10,000円未満」(126)、「10,000円以上」(57)と、9割以上が5,000円以上であると回答しました。
年齢とともに渡すお小遣いの金額も増え、子どもの裁量にあわせた金額を設定していることが分かります。また、大きくなるにつれて金額を増やすことで、お金の価値や自分に必要なものを見極め、限られたお小遣いの中でやりくりするなど、お金の使い方を自主的に学んでいって欲しいとの想いが伺えます。
[画像5: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-ee823eaa6ac2f9074e1f-5.jpg ]
3. お小遣いを通して子どもに得てほしいもの第1位は「お金の使い方」
「自分で考えて行動する」や「限られた中でやりくりする」など、自らで考え管理できる力を期待する声も！
「お小遣いを通して子どもに得てほしいものはなんですか＜MA＞」という問いで最も多い回答は、「お金の使い方」(147)となりました。消費する、貯金するなどのお金の使い方を、お小遣いを通して幼少期のうちから学び、必要なものを見極める力をつけて欲しいと望んでいることが分かります。また、次いで「自分で考えて行動する力」(140)、「限られた中でやりくりする力」(130)が続きました。限られた範囲内で、使う時期や使い方を自分で考え管理できるよう、お金の価値や将来必要な金銭感覚を身につけて欲しいと思っていることが明らかになりました。
[画像6: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-029182166a25ea37da94-6.jpg ]
4. 新学年に向けての準備で必要なことは「デジタル環境の整備」
9割以上が、デジタル教科書の積極的な利用に期待！
「新学年に向けての準備で、保護者が行った方が良いと思うものはなんですか＜MA＞」という問では、「デジタル環境の整備」(131)が最も多い結果となりました。新型コロナウイルス感染拡大に伴い、教育現場でのIT化が急速に進み、オンライン授業もニューノーマルとなった今、場所を選ばず学習できる環境を整備することが重要だといえます。続いて多い「メンタル面でのサポート」(114)、「勉強法の見直し」(101)についても、コロナ禍以降、これまでの生活スタイルや環境が急激に変わったことで、子育てや教育におけるサポートが必要になっていることが伺えます。特に、子どもの戸惑いや不安に対してのサポート、オンライン教育や教育改革での新教科への対応など、環境から心理的な面まで総合的に配慮していることが分かる結果となりました。
[画像7: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-ddb323c5c0cd8aa8dfd9-7.jpg ]
また、「2022年4月より本格スタートの「デジタル教科書」への不安はありますか＜SA＞」では、7割近くが「いいえ」(136)と回答し、新しい教育ツールであるデジタル教科書について不安が少ないことが分かりました。さらに、「積極的にデジタル教科書を使ってほしいと思いますか＜SA＞」でも、9割近くが「はい」と答えました。急速に進んだオンライン学習により、すでにデジタル環境慣れが広まっていることが見て取れます。そうした環境を積極的に利用し、場所や時間に捉われないデジタルの利点を活かした教育が今後より一層広まっていく可能性があることが伺えます。
[画像8: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-f5fade5e4f4ba6544986-8.jpg ]
[画像9: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-ab0d5599ce82cdb08782-9.jpg ]
【「スクールTV」概要】
「スクールTV」は、「学習習慣の定着」を目的とし、全国の教科書内容に対応した小・中学生向けの動画教育サービスです。約1,000本のオリジナル授業動画を配信し、自ら能動的に学習する「アクティブ・ラーニング」のメソッドを日本で初めて動画内に導入しています。
また、学習習慣が身についた子どもが、もう1つ上の目標を目指すために開始された学習コンテンツとして、現在、教科書や教材出版社など他社のドリルも提供しています。
■URL ：https://school-tv.jp/
■利用料金：無料
有償プラン（「成績向上目的の学習コンテンツ」を有償で提供）
・スクールTVプラス：月額300円（税込）
・スクールTVドリル：200円（税込）〜 ※学習教材により異なる
■対象 ：小学生（1年生〜6年生）、中学生（1年生〜3年生）
■学習内容：小学校1〜2年生：算数
小学校3〜6年生：算数・社会・理科
中学校1〜3年生：数学・社会・理科・英語・国語
[画像10: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-60625cfb26ce3ca62d74-10.png ]
■サービス特徴：
1.「授業動画が見放題」
・小・中学校の教科書に対応した授業動画が見放題
・単元の中で「重要ポイント」に絞り込み、テレビを見るような感覚で
楽しく学習できる
・映像総数：約1,000本
2.「やる気を育てる講師陣」
・有名大学の現役学生を講師として採用
・お兄さん・お姉さんのような親しみやすさを演出
3.「アクティブ・ラーニングメソッド採用」
・文科省が推進する主体的・対話的で深い学び「アクティブ・ラーニング」の視点を導入
・授業開始前の約5分間に「アクティブ・ラーニング動画」を採用し、子どもの興味を惹きつける
・定期的に質問を投げかけるなど適度に自分で考える機会を与えることで、「能動的」な学習が可能
【「子ども未来キャリア」概要】
「子ども未来キャリア」は、子どものときから夢や目標を持ち、グローバル社会で必要となる知識と能力を育む、キャリア教育用テーブルゲーム教材です。授業は、「QMI メソッド」と呼ばれるアクティブ・ラーニング型の独自メソッドを用いて実施します。テーブルゲームを通しての疑似体験だけでなく、子どもたちに具体的想起をうながすスライド教材を使用することで、「頭」と「体」で理解を深めます。学習内容について子どもたちが自分事として考えられるので、意欲的かつ効率的に楽しみながら学ぶことができます。
[画像11: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-2d6022115c8a69eca5a4-11.png ]
■URL ：https://force-academy.jp/kodomo-mirai-career/
■教材対象年齢：小学生・中学生 ※その他要相談
■販売対象 ：全国の学童施設や学習塾、学校など、教育関係の企業・組織
子ども向けの体験型イベントを開催される企業等とのコラボレーション
■学習テーマ：全部で12種類あり、国際的に定義された「21世紀型スキル」と「日本では学ぶ機会の少ない教育」で構成しています。
A お金の価値の決まり方 “需要と供給”
B 目標を持ち、夢を叶えるための “逆算思考”
C 家族・友達と仲良くいられる “コミュニケーション”
D 友達と協力してみんなで活躍するための “チームワーク”
E 人の話を聞き、自分の考えを伝える ”ディスカッション”
F お金や時間を上手に使う “ものつくりと投資”
G 自分と違うところをお互いに認め合う ”違いと個性”
H 国際社会でのコミュニティにおける ”ルールの役割”
I 複数の情報を正しく扱えるようになる ”情報リテラシー”
J いろいろなイベントを通してこれからの人生を考える ”ライフプラン”
K 国際社会における日本と世界の関係 ”貿易と外交”
L 持続可能な開発（SDGs）に向けた ”Win-Winの関係”
【株式会社イー・ラーニング研究所】
名称 ：株式会社イー・ラーニング研究所
本社 ：大阪府吹田市江坂町1丁目23-38 F＆Mビル6F
東京支社：東京都港区港南1丁目8-40 Ａ-PLACE品川1F
代表者 ：代表取締役 吉田 智雄
ＵＲＬ ：https://e-ll.co.jp/
ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市 以下、イー・ラーニング研究所）は、2022年度の新学期を前に、子どもがいる親を対象に「2022年：お小遣い並びに新学年に向けての調査」を実施いたしましたので発表いたします。
イー・ラーニング研究所は、インターネットを利用した家庭向けe-ラーニングサービス『フォルスクラブ』、小・中学生向け動画教育配信サービス『スクールTV』などのデジタルサービスに加え、世界で活躍できる力を身につける、小・中学生向け次世代型社会体験教材『子ども未来キャリア』を展開しています。
今回、イー・ラーニング研究所では20代〜50代の子どものいる親を対象に「2022年：お小遣い並びに新学年に向けての調査」を実施いたしました。その結果、お小遣いの渡し始めの時期や金額変更のタイミング、またその支給方法にも多様化が進んでいることが分かりました。さらに、お小遣いを通して自分で考え管理する能力や、将来必要な金銭感覚を身につけて欲しいとの想いが伺えます。また、保護者は、新学年に向けて、環境整備や心理的なサポートの必要性を感じ、併せて今後のデジタル教育の広がりにも期待していることが見てとれます。
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【「2022年：お小遣い並びに新学年に向けての調査」調査概要】
調査方法 ： 紙回答
調査地域 ： 全国
調査期間 ： 2022年2月3日（木）〜2022年2月23日（水）
調査対象 ： 20代〜50代の子どものいる親 男女 計203人
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください
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[画像1: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-9723167e6daf84a409d3-0.jpg ]
1. 8割以上が、小学生中学年（3〜4年生）までにお小遣いを渡し始めている！
お小遣いの金額を見直すのは、「進学や進級」のタイミング
「子どもにお小遣いを渡し始めるのはいつがいいと思いますか＜SA＞」という問に、半数が「小学生低学年（1〜2年生）」と回答しました。また、「小学生未満」(14％)、「小学生中学年（3〜4年生）」(20％)をあわせると8割以上にのぼり、多くの家庭で、小学4年生までにはお小遣いを渡し始めていることが分かります。
また、「子どものお小遣いの金額を変更するタイミングはいつですか＜MA＞」では、約8割が「進学や進級」(157)のタイミングと回答し、最も多い結果となりました。進学、進級などの節目に合わせて、お小遣いの金額も定期的に見直されていることが分かります。
[画像2: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-e00c2f8b54dc82205ff9-2.jpg ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-e66fb43424da8dee8390-3.jpg ]
2. お小遣いは「定額制」支給が圧倒的に多い一方、「年俸制」「予算制」といった渡し方も！
適切な金額は「小学校低学年（1〜2年生）」の1,000円未満から、「高校生」は5,000円以上で、
年齢とともに子どもへ与える裁量権も増えていく傾向に
「子どもにお小遣いを渡すにはどのような制度がよいと思いますか＜MA＞」という問では、7割以上が「定額制（月や週で決まった金額を渡す）」(147)と答え、最も多くなりました。一方で、近年注目が高まりつつある「年俸制」や「予算制」といった方法でお小遣いを渡している家庭も一定数いることが分かりました。近年加速するキャッシュレス決済の普及や金融教育の導入などによって、お金を取り巻く環境が変わり学ばなくてはならないことも増え、家庭での金融教育においてもさまざまな選択肢が出てきていることが伺えます。
[画像4: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-1064483a563930878a4e-4.jpg ]
また、「子どもがお金の使い方を学ぶためにはどのくらいの金額のお小遣いが適切だと思いますか＜SA＞」では、「小学校低学年（1〜2年生）」では「500円以上1,000円未満」(112)が最も多く、「小学校中学年（3〜4年生）」では「1,000円以上5,000円未満」(92)、「500円以上1,000円未満」(87)とほぼ同率で続き、小学校低学年より金額が上がったことが分かります。さらに、「小学校高学年（5〜6年生）」では6割以上が「1,000円以上5,000円未満」(127)と回答し、「中学生」では「5,000円以上10,000円未満」(97)、「1,000円以上5,000円未満」(85)が僅差で続きます。「高校生」になると「5,000円以上10,000円未満」(126)、「10,000円以上」(57)と、9割以上が5,000円以上であると回答しました。
年齢とともに渡すお小遣いの金額も増え、子どもの裁量にあわせた金額を設定していることが分かります。また、大きくなるにつれて金額を増やすことで、お金の価値や自分に必要なものを見極め、限られたお小遣いの中でやりくりするなど、お金の使い方を自主的に学んでいって欲しいとの想いが伺えます。
[画像5: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-ee823eaa6ac2f9074e1f-5.jpg ]
3. お小遣いを通して子どもに得てほしいもの第1位は「お金の使い方」
「自分で考えて行動する」や「限られた中でやりくりする」など、自らで考え管理できる力を期待する声も！
「お小遣いを通して子どもに得てほしいものはなんですか＜MA＞」という問いで最も多い回答は、「お金の使い方」(147)となりました。消費する、貯金するなどのお金の使い方を、お小遣いを通して幼少期のうちから学び、必要なものを見極める力をつけて欲しいと望んでいることが分かります。また、次いで「自分で考えて行動する力」(140)、「限られた中でやりくりする力」(130)が続きました。限られた範囲内で、使う時期や使い方を自分で考え管理できるよう、お金の価値や将来必要な金銭感覚を身につけて欲しいと思っていることが明らかになりました。
[画像6: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-029182166a25ea37da94-6.jpg ]
4. 新学年に向けての準備で必要なことは「デジタル環境の整備」
9割以上が、デジタル教科書の積極的な利用に期待！
「新学年に向けての準備で、保護者が行った方が良いと思うものはなんですか＜MA＞」という問では、「デジタル環境の整備」(131)が最も多い結果となりました。新型コロナウイルス感染拡大に伴い、教育現場でのIT化が急速に進み、オンライン授業もニューノーマルとなった今、場所を選ばず学習できる環境を整備することが重要だといえます。続いて多い「メンタル面でのサポート」(114)、「勉強法の見直し」(101)についても、コロナ禍以降、これまでの生活スタイルや環境が急激に変わったことで、子育てや教育におけるサポートが必要になっていることが伺えます。特に、子どもの戸惑いや不安に対してのサポート、オンライン教育や教育改革での新教科への対応など、環境から心理的な面まで総合的に配慮していることが分かる結果となりました。
[画像7: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-ddb323c5c0cd8aa8dfd9-7.jpg ]
また、「2022年4月より本格スタートの「デジタル教科書」への不安はありますか＜SA＞」では、7割近くが「いいえ」(136)と回答し、新しい教育ツールであるデジタル教科書について不安が少ないことが分かりました。さらに、「積極的にデジタル教科書を使ってほしいと思いますか＜SA＞」でも、9割近くが「はい」と答えました。急速に進んだオンライン学習により、すでにデジタル環境慣れが広まっていることが見て取れます。そうした環境を積極的に利用し、場所や時間に捉われないデジタルの利点を活かした教育が今後より一層広まっていく可能性があることが伺えます。
[画像8: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-f5fade5e4f4ba6544986-8.jpg ]
[画像9: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-ab0d5599ce82cdb08782-9.jpg ]
【「スクールTV」概要】
「スクールTV」は、「学習習慣の定着」を目的とし、全国の教科書内容に対応した小・中学生向けの動画教育サービスです。約1,000本のオリジナル授業動画を配信し、自ら能動的に学習する「アクティブ・ラーニング」のメソッドを日本で初めて動画内に導入しています。
また、学習習慣が身についた子どもが、もう1つ上の目標を目指すために開始された学習コンテンツとして、現在、教科書や教材出版社など他社のドリルも提供しています。
■URL ：https://school-tv.jp/
■利用料金：無料
有償プラン（「成績向上目的の学習コンテンツ」を有償で提供）
・スクールTVプラス：月額300円（税込）
・スクールTVドリル：200円（税込）〜 ※学習教材により異なる
■対象 ：小学生（1年生〜6年生）、中学生（1年生〜3年生）
■学習内容：小学校1〜2年生：算数
小学校3〜6年生：算数・社会・理科
中学校1〜3年生：数学・社会・理科・英語・国語
[画像10: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-60625cfb26ce3ca62d74-10.png ]
■サービス特徴：
1.「授業動画が見放題」
・小・中学校の教科書に対応した授業動画が見放題
・単元の中で「重要ポイント」に絞り込み、テレビを見るような感覚で
楽しく学習できる
・映像総数：約1,000本
2.「やる気を育てる講師陣」
・有名大学の現役学生を講師として採用
・お兄さん・お姉さんのような親しみやすさを演出
3.「アクティブ・ラーニングメソッド採用」
・文科省が推進する主体的・対話的で深い学び「アクティブ・ラーニング」の視点を導入
・授業開始前の約5分間に「アクティブ・ラーニング動画」を採用し、子どもの興味を惹きつける
・定期的に質問を投げかけるなど適度に自分で考える機会を与えることで、「能動的」な学習が可能
【「子ども未来キャリア」概要】
「子ども未来キャリア」は、子どものときから夢や目標を持ち、グローバル社会で必要となる知識と能力を育む、キャリア教育用テーブルゲーム教材です。授業は、「QMI メソッド」と呼ばれるアクティブ・ラーニング型の独自メソッドを用いて実施します。テーブルゲームを通しての疑似体験だけでなく、子どもたちに具体的想起をうながすスライド教材を使用することで、「頭」と「体」で理解を深めます。学習内容について子どもたちが自分事として考えられるので、意欲的かつ効率的に楽しみながら学ぶことができます。
[画像11: https://prtimes.jp/i/13831/152/resize/d13831-152-2d6022115c8a69eca5a4-11.png ]
■URL ：https://force-academy.jp/kodomo-mirai-career/
■教材対象年齢：小学生・中学生 ※その他要相談
■販売対象 ：全国の学童施設や学習塾、学校など、教育関係の企業・組織
子ども向けの体験型イベントを開催される企業等とのコラボレーション
■学習テーマ：全部で12種類あり、国際的に定義された「21世紀型スキル」と「日本では学ぶ機会の少ない教育」で構成しています。
A お金の価値の決まり方 “需要と供給”
B 目標を持ち、夢を叶えるための “逆算思考”
C 家族・友達と仲良くいられる “コミュニケーション”
D 友達と協力してみんなで活躍するための “チームワーク”
E 人の話を聞き、自分の考えを伝える ”ディスカッション”
F お金や時間を上手に使う “ものつくりと投資”
G 自分と違うところをお互いに認め合う ”違いと個性”
H 国際社会でのコミュニティにおける ”ルールの役割”
I 複数の情報を正しく扱えるようになる ”情報リテラシー”
J いろいろなイベントを通してこれからの人生を考える ”ライフプラン”
K 国際社会における日本と世界の関係 ”貿易と外交”
L 持続可能な開発（SDGs）に向けた ”Win-Winの関係”
【株式会社イー・ラーニング研究所】
名称 ：株式会社イー・ラーニング研究所
本社 ：大阪府吹田市江坂町1丁目23-38 F＆Mビル6F
東京支社：東京都港区港南1丁目8-40 Ａ-PLACE品川1F
代表者 ：代表取締役 吉田 智雄
ＵＲＬ ：https://e-ll.co.jp/
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