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インターナショナルSOS財団の画期的なグローバル調査よって明らかになった、リモートローテーションワーカーの潜在的なメンタルヘルスの危機
[21/12/27]
提供元：PRTIMES
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2021年12月 - オンショアであれオフショアであれ、リモートローテーションワーカーの仕事とライフスタイルは独特です。一部の人にとって生産的である一方で、メンタルヘルスや健康に大きな影響を与えることが以前から指摘されています。インターナショナルSOS財団（本部：オランダ）とアフィニティ・ヘルス・アット・ワークの画期的なグローバルレポート「メンタルヘルスとリモートローテーションワーカー」（https://www.internationalsosfoundation.org/remote-rotational-worker-survey）は、この独得な働き方がもたらす心理的影響について深い洞察を示しています。この新しい研究[1] では、高いレベルでの自殺願望や臨床的うつ病、身体的健康への影響（ダイエットなど）、COVID-19パンデミックがこの労働者に与える影響についての証拠をハイライトしています。
インターナショナルSOSのウェルネス・NCDメディカルディレクターであるロドリゴ ロドリゲス フェルナンデス医師は、「精神的な不調を緩和し、リモートローテーションワーカーのメンタルヘルスの向上を促進するために、より一層の注力や理解、戦略の強化が急務となっています。このことは今回の調査で、自殺願望やうつ病など、深刻な精神的健康問題がかなり高いレベルにあることを浮き彫りにしました。また、COVID-19のパンデミックは、ただでさえプレッシャーのかかるこの勤務形態に、さらにストレスを与えています」とコメントしています。
主な調査結果
全回答者の40%が、ローテーション勤務中に自殺願望を抱いたことがある、または常に抱いている（平均4〜9%に対して）。このうち5人に1人が、常に、またはほとんどの時間、自殺願望を抱いている。
29%が、ローテーション勤務中に臨床的うつ病の診断基準を満たした。
52%が、気分の落ち込みがあり、ローテーション勤務中にメンタルヘルスに悩まされたと回答した。
62%が、国民の標準的な健康状態よりもメンタルヘルスの状態が悪かった。ローテーション勤務を離れても、一般人口に比べてメンタルヘルスの低下を感じている人が31%という高水準にある。
燃え尽き症候群
また、調査対象となったリモートローテーションワーカーの約4分の1（23%）が、週単位で精神的疲労を経験していることが明らかになりました。46%がローテーション勤務中に高いストレスレベルを経験し、半数以上（57%）が仕事に従事していないことがわかりました。23%は、雇用主から精神的なサポートを受けられなかったと報告されています。
レイチェル・ルイス博士は、次のように述べています。「一般的に燃え尽き症候群は2〜13%と予想されるので、今回の調査で見られた約4分の1という数字は特に高い数値です。燃え尽き症候群は、プライベートでも仕事でも、自分の役割を遂行する能力に深刻な影響を与える可能性があります。リモートローテーション労働は、給与が高いという利点がありますが、その反面、孤立しやすいという性質があります。また、オンショアやオフショアでは、仕事のプレッシャーや様々なシフトパターンが重くのしかかってきます。さらに、言うまでもなく現在のパンデミックの影響もあり、リモートワーカーが予期せず家族や友人のネットワークから離れることが予想以上に長くなっている場合もあります」。
COVID-19パンデミックの影響
65%が仕事の要求が高まったと実感している。
56%が労働時間の増加によるストレスや不安が増えた。
49% が個人の安全を懸念している。
約3分の1がますます孤独になった。
23%が頭痛や胃の不調など、さらにネガティブな身体症状があった。
氷山の一角
ロドリゲス フェルナンデス医師は、「心と体の健康は本質的につながっています。リモートローテーションワーカーに対して安全配慮義務を履行する組織と個人は、その両方を包含する可視化と支援計画を持つべきです」と続けます。
3分の1以上が運動不足。（35%）
38%が睡眠の質が悪くなった。
4分の1以上（28%）が、働きながら栄養価の高い食事をとることができなかった。
その反面、大多数の回答者が自身の健康と安全を優先されていると感じていました。また、同僚や上司との間に強い連帯意識があり、サポートが得られていると回答しています。さらに、多くの人が、自身のメンタルヘルスについての悩みを同僚と共有できたと感じているようです。
[1] 「メンタルヘルスとリモートローテーションワーカー」は、業界関係者へのインタビュー、既存文献の広範なレビュー、200人のリモートローテーションワーカーへの詳細な調査などのグローバルデータを統合しています。回答者の業種は、鉱業、オフショア、海運・海事関係者で、所在地は、アジア59%、中東・北アフリカ15%、アフリカ15%、ヨーロッパ3%、APAC（オーストラリア、ニュージーランド、パプアニューギニア）3%、アメリカ5%、となっています。また、46%が役職のない従業員、33%が管理職、21%が分類なしと回答。81%が男性で、平均年齢は41歳。回答者の70%が既婚者。95%は過去に心理的な問題を抱えたことがなく、また現在も診断を受けていないと回答しています。
本レポートの全文（英語）は、組織向けの緩和策に関する実践的な提言を含め、こちら（https://www.internationalsosfoundation.org/remote-rotational-worker-survey）でご覧いただけます。
インターナショナルSOSでは、全世界で働く従業員の方に、有資格者によるカウンセリングを介してメンタルヘルスケアをサポートする「エモーショナルサポート 」をご提供しております。ご質問がございましたら、下記リンクよりお問合せ下さい。https://my.internationalsos.com/LP=8058
[画像1: https://prtimes.jp/i/9911/154/resize/d9911-154-1fedb839b83600a677ab-2.png ]
インターナショナルSOS財団について
安全配慮義務のアンバサダーとして10周年を迎えたインターナショナルSOS財団（https://www.internationalsosfoundation.org/）は、従業員の安全、セキュリティ、健康、ウェルビーイングを守るためのベスト・プラクティスを推進しています。画期的な理念によるリーダーシップ、CPD、IOSH認定のトレーニング、専門家によるイベントなどを通じて、重要な洞察や理解、実践的なリスク軽減策を共有することに貢献しています。すべての従業員は、どこにいようとも保護される必要があります。COVID-19のパンデミックにより、組織が対処すべき安全配慮義務の状況は進化し、複雑なものになりました。
当財団は2011年にンターナショナルSOSからの助成金で設立された登録慈善団体であり、完全に独立した非営利団体となっています。安全配慮義務とインターナショナルSOS財団の詳細についてはhttp://www.internationalsosfoundation.org/ をご覧ください。
[画像2: https://prtimes.jp/i/9911/154/resize/d9911-154-6151e9db2bba7e8986f6-3.png ]
インターナショナルSOSグループについて
インターナショナルSOSグループは、世界中で働く従業員を、健康と安全に対する脅威から守り、命を救うことに力を尽くします。多様な環境に合わせ、心身の健康と安全のためのリスクマネジメントソリューションを提供し、お客様の事業の成長と生産性の向上を支援します。私たちは異常気象、伝染病、治安事案の発生時などに迅速に対応し、安心を届けます。革新的な技術と医療と安全の専門知識によって、リスクの予防に取り組み、実際に活用できるリアルタイムの情報分析と、現場での質の高いアシスタンスサービスを提供します。グッド・ガバナンスに欠かせない法令遵守の報告に関しても、インターナショナルSOSとのパートナーシップは、安全配慮義務の履行の実現と、組織のビジネスレジリエンス、事業継続性およびサステナビリティの強化を助けます。
インターナショナルSOSグループは1985年に設立され、世界の政府機関、フォーチュングローバル 500の約3分の2にあたる多国籍企業、中小企業、教育機関、NGOを含む12,000社を超えるお客様から信頼を寄せられています。 12,000名以上の医療、安全およびロジスティクスの専門家が、90ヵ国1,000ヵ所以上の地域で、100ヵ国語以上の言語と文化に対応し、 24時間365日、サポートを提供しています。
http://www.internationalsos.co.jp
インターナショナルSOSのウェルネス・NCDメディカルディレクターであるロドリゴ ロドリゲス フェルナンデス医師は、「精神的な不調を緩和し、リモートローテーションワーカーのメンタルヘルスの向上を促進するために、より一層の注力や理解、戦略の強化が急務となっています。このことは今回の調査で、自殺願望やうつ病など、深刻な精神的健康問題がかなり高いレベルにあることを浮き彫りにしました。また、COVID-19のパンデミックは、ただでさえプレッシャーのかかるこの勤務形態に、さらにストレスを与えています」とコメントしています。
主な調査結果
全回答者の40%が、ローテーション勤務中に自殺願望を抱いたことがある、または常に抱いている（平均4〜9%に対して）。このうち5人に1人が、常に、またはほとんどの時間、自殺願望を抱いている。
29%が、ローテーション勤務中に臨床的うつ病の診断基準を満たした。
52%が、気分の落ち込みがあり、ローテーション勤務中にメンタルヘルスに悩まされたと回答した。
62%が、国民の標準的な健康状態よりもメンタルヘルスの状態が悪かった。ローテーション勤務を離れても、一般人口に比べてメンタルヘルスの低下を感じている人が31%という高水準にある。
燃え尽き症候群
また、調査対象となったリモートローテーションワーカーの約4分の1（23%）が、週単位で精神的疲労を経験していることが明らかになりました。46%がローテーション勤務中に高いストレスレベルを経験し、半数以上（57%）が仕事に従事していないことがわかりました。23%は、雇用主から精神的なサポートを受けられなかったと報告されています。
レイチェル・ルイス博士は、次のように述べています。「一般的に燃え尽き症候群は2〜13%と予想されるので、今回の調査で見られた約4分の1という数字は特に高い数値です。燃え尽き症候群は、プライベートでも仕事でも、自分の役割を遂行する能力に深刻な影響を与える可能性があります。リモートローテーション労働は、給与が高いという利点がありますが、その反面、孤立しやすいという性質があります。また、オンショアやオフショアでは、仕事のプレッシャーや様々なシフトパターンが重くのしかかってきます。さらに、言うまでもなく現在のパンデミックの影響もあり、リモートワーカーが予期せず家族や友人のネットワークから離れることが予想以上に長くなっている場合もあります」。
COVID-19パンデミックの影響
65%が仕事の要求が高まったと実感している。
56%が労働時間の増加によるストレスや不安が増えた。
49% が個人の安全を懸念している。
約3分の1がますます孤独になった。
23%が頭痛や胃の不調など、さらにネガティブな身体症状があった。
氷山の一角
ロドリゲス フェルナンデス医師は、「心と体の健康は本質的につながっています。リモートローテーションワーカーに対して安全配慮義務を履行する組織と個人は、その両方を包含する可視化と支援計画を持つべきです」と続けます。
3分の1以上が運動不足。（35%）
38%が睡眠の質が悪くなった。
4分の1以上（28%）が、働きながら栄養価の高い食事をとることができなかった。
その反面、大多数の回答者が自身の健康と安全を優先されていると感じていました。また、同僚や上司との間に強い連帯意識があり、サポートが得られていると回答しています。さらに、多くの人が、自身のメンタルヘルスについての悩みを同僚と共有できたと感じているようです。
[1] 「メンタルヘルスとリモートローテーションワーカー」は、業界関係者へのインタビュー、既存文献の広範なレビュー、200人のリモートローテーションワーカーへの詳細な調査などのグローバルデータを統合しています。回答者の業種は、鉱業、オフショア、海運・海事関係者で、所在地は、アジア59%、中東・北アフリカ15%、アフリカ15%、ヨーロッパ3%、APAC（オーストラリア、ニュージーランド、パプアニューギニア）3%、アメリカ5%、となっています。また、46%が役職のない従業員、33%が管理職、21%が分類なしと回答。81%が男性で、平均年齢は41歳。回答者の70%が既婚者。95%は過去に心理的な問題を抱えたことがなく、また現在も診断を受けていないと回答しています。
本レポートの全文（英語）は、組織向けの緩和策に関する実践的な提言を含め、こちら（https://www.internationalsosfoundation.org/remote-rotational-worker-survey）でご覧いただけます。
インターナショナルSOSでは、全世界で働く従業員の方に、有資格者によるカウンセリングを介してメンタルヘルスケアをサポートする「エモーショナルサポート 」をご提供しております。ご質問がございましたら、下記リンクよりお問合せ下さい。https://my.internationalsos.com/LP=8058
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安全配慮義務のアンバサダーとして10周年を迎えたインターナショナルSOS財団（https://www.internationalsosfoundation.org/）は、従業員の安全、セキュリティ、健康、ウェルビーイングを守るためのベスト・プラクティスを推進しています。画期的な理念によるリーダーシップ、CPD、IOSH認定のトレーニング、専門家によるイベントなどを通じて、重要な洞察や理解、実践的なリスク軽減策を共有することに貢献しています。すべての従業員は、どこにいようとも保護される必要があります。COVID-19のパンデミックにより、組織が対処すべき安全配慮義務の状況は進化し、複雑なものになりました。
当財団は2011年にンターナショナルSOSからの助成金で設立された登録慈善団体であり、完全に独立した非営利団体となっています。安全配慮義務とインターナショナルSOS財団の詳細についてはhttp://www.internationalsosfoundation.org/ をご覧ください。
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インターナショナルSOSグループについて
インターナショナルSOSグループは、世界中で働く従業員を、健康と安全に対する脅威から守り、命を救うことに力を尽くします。多様な環境に合わせ、心身の健康と安全のためのリスクマネジメントソリューションを提供し、お客様の事業の成長と生産性の向上を支援します。私たちは異常気象、伝染病、治安事案の発生時などに迅速に対応し、安心を届けます。革新的な技術と医療と安全の専門知識によって、リスクの予防に取り組み、実際に活用できるリアルタイムの情報分析と、現場での質の高いアシスタンスサービスを提供します。グッド・ガバナンスに欠かせない法令遵守の報告に関しても、インターナショナルSOSとのパートナーシップは、安全配慮義務の履行の実現と、組織のビジネスレジリエンス、事業継続性およびサステナビリティの強化を助けます。
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http://www.internationalsos.co.jp
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