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ドローンを自律型ロボットに進化させる搭載型スーパーコンピューター「DJI MANIFOLD 2」を発表

次世代の産業用ドローンソリューションを実現

 民生用ドローンと空撮テクノロジーで世界をリードするDJIは、次世代の自律型空撮ロボットソリューションを可能にする、DJIドローン専用の超小型搭載型コンピューター「MANIFOLD 2」を発表しました。Manifold 2の進化した計算性能により、ユーザーはドローン上で、複雑な画像データを処理し、即座に結果を得ることができます。また、物体を識別して障害物を避けながら自律飛行するように、ドローンをプログラムすることもできます。 
 
 「業界をリードするコンピューター会社や、半導体メーカーとのパートナシップを通じて、DJIのドローンは、複雑な演算処理を伴うタスクや高度な画像処理を文字通り「飛ぶように高速」で実行できるインテリジェント飛行ロボットへと進化します。Manifold 2により、企業、開発者、研究者が、ほぼすべての産業や業務で、最先端の自律型空撮ロボットソリューションを構築することができ、ドローン技術の事例を大幅に拡大します。」とDJIストラテジック パートナーシップ ディレクター Jan Gasparic は述べています。

 Manifold 2は、様々なアプリケーションに強力なインテリジェンスを提供し、最先端のAIモジュールにIntel(R) Core™ i7-8550U CPUもしくはNVIDIA(R) Jetson™ TX2 スーパーコンピューターのいずれかを選択できます。どちらのバージョンも、Matrice 210シリーズやMatrice 600シリーズなどのDJIの主要な産業用ドローンと互換性があり、DJIの強力なソフトウェア開発キットを使用して、ドローンの内部システムやセンサーに統合でき、ソフトウェア、ハードウェア両方のDJIエコシステムへもオープンカスタムとシームレスな統合を可能にします。Manifold 2には、USBポート、UARTポート、CANポートなどが搭載され、開発者は複数のManifold 2プロセッサーをリンクし、構築することにより、特定の分野や産業向けの特別な空撮ロボットへと、DJIドローンを進化させることができます。
 
 「DJI Manifold 2は、Automodalityの特許取得済みAMROS™およびPerceptive Navigation(R) プラットフォームスイートの特長である認知性能およびナビゲーションに高度コンピュータービジョンをもたらすだけでなく、Automodalityの産業検査用ソフトウェアやサービスに最先端の次世代AIをもたらします。ドローンでのリアルタイム認知・分析が可能になることで、Manifold 2は新たな分野と将来性を開拓し、Automodalityを搭載したDJI Matrice 210シリーズが、これまで誰も飛ばしたことがないような場所、つまり、重要で実用的なデータが存在するにも関わらず、GPSおよび無線周波数に制限が課せられた環境での自律飛行を可能にします。」と自律ドローンソリューション開発大手Automodality社の最高技術責任者 Ed Koch 氏は述べています。

対応製品
Manifold 2は、DJIのMatrice 210シリーズ、Matrice 600シリーズ、N3フライトコントローラー、A3フライトコントローラーと互換性があります。

Manifold 2の新機能や特徴についての詳細情報は、www.dji.com/manifold-2でご確認ください。

販売時期
DJI Manifold 2は、全国のDJI Enterprise正規代理店で本日より販売を開始します。価格については正規代理店までお問い合わせください。
DJI Enterprise正規代理店:www.dji.com/jp/where-to-buy/enterprise-dealers。

製品画像はこちらからダウンロードください。
https://www.dropbox.com/sh/7snnaqklv5ugkqf/AADOPJ2UM4njaQiqvpZZaV55a?dl=0

DJIについて
民生用ドローンと空撮技術で世界をリードするDJIは、リモート操縦できるマルチコプターの実現に情熱を注ぐスタッフにより創業、運営される、飛行制御技術と手ぶれ補正のエキスパートです。DJIは、プロ、アマチュアユーザーのために、革新的なドローンとカメラ技術を開発、製造しています。DJIは、世界中のクリエイターやイノベーターにとって、空撮技術とツールがより身近で使いやすく、安全になるよう取り組んでいます。現在、北米、ヨーロッパ、アジアに拠点を構え、世界100ヵ国を超えるユーザーが、映画制作、建設業界、災害対策や人命救助、農業、管理保全など多くの産業分野においてDJIの製品を愛用しています。

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(C) 2019 DJI JAPAN. 記載されている会社および商品名は、各社の商標または登録商標です。

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