このエントリーをはてなブックマークに追加
SEOTOOLSロゴ画像

SEOTOOLSニュース 

SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。

「Global Talent Competitiveness Index(GTCI:人財競争力に関する国際調査)」第2版発表

上位3か国はスイス、シンガポール、ルクセンブルク | 日本は93ヶ国中、20位に





INSEAD(インシアード)、ヒューマンキャピタル・リーダーシップ研究所(HCLI)、アデコグループが、2013年に続き「Global Talent Competitiveness Index(GTCI:人財競争力に 関する国際調査)」を実施。世界93か国の「人財を獲得育成・維持する能力」をランク付けした。6つの柱(実現要因、獲得、育成、維持、労働・職業能力、グローバルナレッジスキル)が指標となっている。
第2版では、人財の獲得・育成・維持には、エンプロイアビリティの開発と職業教育への投資がカギとなっていることが明らかになった。
世界経済が後退し、失業が引き続き成長を脅かすなか、企業や政府はスキルの不均衡を打開するために注力することが必要不可欠である。
全体における日本の順位は20位。6つの柱の中では「労働・職業能力」で8位となった。


INSEAD(インシアード)、ヒューマンキャピタル・リーダーシップ研究所(HCLI)、アデコグループは、「Global Talent Competitiveness Index(GTCI:人財競争力に関する国際調査)」の第2版を発表しました。「今日、そして明日の人財を育成する」ことに焦点を当てて行われたこの調査は、INSEADがHCLIとアデコグループの協力のもとで実施しました。調査対象国の「人財を獲得、育成、維持する能力」を測ったこの調査で1位となったのはスイスで、2位がシンガポール、3位がルクセンブルクという結果となりました。

この調査は、世界の人口の83.8%、および世界のGDPの96.2% (現在の米ドルに換算) を占める93か国を対象に行われました。GTCIは、政府や企業、そしてNPOが、教育、人財、そして移民といった分野における施策を立案するための、実践的かつ戦略的なツールを提供することを目的としています。今回の調査の結果、人財の獲得・育成・維持には、エンプロイアビリティの開発と職業教育への投資がカギとなっていることが明らかになりました。
[画像1: http://prtimes.jp/i/1264/160/resize/d1264-160-515855-0.jpg ]

INSEADのGlobal Indicesエグゼクティブ・ディレクターであり、本調査の共著者であるBruno Lanvin は、次のように述べています。
「上位3か国 – スイス、シンガポール、ルクセンブルク – のうち、2か国が内陸国、もう1か国が島国というのは非常に印象的です。地理的な課題を抱え、資源にも恵まれないこの3か国は、経済を解放せざるを得なかったのですが、それが人財競争力を高めるための決定的な要因となりました。今年のGTCIで上位にランクインした国は、グローバリゼーションの中で成功した国々です」

GTCI の第2版では、上位20位にランクインした国のすべてが高所得国に分類される国々でした。豊かな国にはよりクオリティの高い大学が存在し、全体的な生活の質も高く国外の人財をより多く引きつけることができるため、人財競争力が高くなるのも当然と言えます。しかし、いわゆる「トップレベル」の人財競争力と富の間には相関関係がありますが、今回のGTCIでは次の6つの要素がGDPの規模や経済の発展度合いに関わらず人財競争力に影響することが分かりました。


開放性が人財競争力のカギである:スイス、シンガポール、ルクセンブルクの上位3か国には、貿易、投資、移民、新しい考え方に関して例外なく高い開放性があり、自国内の人財を活用することでグローバリゼーションの恩恵を受けている。
財政的に安定した国には、持続的な成長のために人財競争力が必要である:鉱物や石油資源に恵まれていたり、その他の形で競争優位性を築いている国は、持続的な成長を確保するために人財競争力を育成するべきである。
人財の育成は内部と外部どちらででも可能である:例えば米国のような国は、自国での人財育成に注力することに成功しています。一方、中国などは国外の人財を引きつけたり、自国のエリートを国外へ留学させ教育を受けさせるという手法をとっている。
エンプロイアビリティの開発に取り組まなければ、失業者を増大させるリスクを抱えることになる:「成長のための人財」とは、その国の経済のニーズに沿った人財という意味です。スイス、シンガポール、そしてスカンジナビアの国々は、適切なレベルのエンプロイアビリティが身に付けられるように教育システムをカスタマイズしている。
教育機関はこれまでの学習方法を再考する必要がある:21世紀の人財育成は、伝統的な学校教育の域を越えるとともに、職業能力を育てなければならない。
テクノロジーが「エンプロイアビリティ」という言葉の意味を変えている:テクノロジーの進化は労働市場の新しいセグメントに影響を与え、2億5千万人に上る世界の知識労働者に影響をおよぼしている。


[画像2: http://prtimes.jp/i/1264/160/resize/d1264-160-193626-1.jpg ]

アジアではエンプロイアビリティが特に大きな課題となっています。アデコアジアのマーケティング責任者であるイアン・グランディは次のように述べています。
「世界経済におけるアジアの役割は重要さを増しており、大きなスキルの格差を埋めるための方策を見つけることが不可欠となっています。例えば中国です。コストが増加しこれまでの目覚ましい成長が鈍化すると、イノベーションが欠かせなくなってきます。しかし、イノベーションとは人財の上に成り立っているものです。アジアに人財や熱意が欠けているというわけではなく、生産性の向上やイノベーションを推進するようなエンプロイアビリティを持った人財が足りないだけなのです。アジアでもヨーロッパでも、アデコは新卒の学生や求職者がエンプロイアビリティを身に付け、順調に社会への一歩を踏み出せるよう手助けしています」

GTCIに関するさらなる情報は、以下のサイトをご参照ください。
http://global-indices.insead.edu/gtci

###

Global Talent Competitiveness Index(GTCI)について
GTCIは国および組織に関するパラメーターを取り扱い、実際のアクションを促すような洞察を提供します。2013年に発表されたGTCI第1版に寄せられた意見や分析を基に、今回のGTCIは65の変数(昨年の45から増加)に基づいて作成されました。経済発展の度合いや所得水準を問わず、世界93か国を横断的に調査し人財競争力をランク付けしています。GTCIは、政策立案者やビジネスリーダーのアクション策定に焦点を合わせた、インプット側の4つの柱である「実現要因」、「獲得」、「育成」、「維持」と、国ごとのパフォーマンスをベンチマークしたアウトプット側の2つの柱である「労働・職業能力」、「グローバルナレッジスキル」で構成されています。

INSEAD(インシアード)について
INSEADは、世界トップクラスで最大のビジネススクールの1つとして、人、文化、およびアイデアを結集し、生活と組織に変化をもたらします。国際的な視野と文化的な多様性が、当校の研究と教育のあらゆる局面に反映されています。
フランス、シンガポール、およびアブダビにキャンパスを有し、3つの大陸にわたり実務教育と研究を行っています。世界34カ国から集まった150人の著名な教授陣が、毎年、MBA、Executive MBA、博士といった学位の取得を目指す1,300人以上の学生に対して授業を行っています。さらに、毎年11,000人以上のエグゼクティブが、インシアードのエグゼクティブ教育プログラムに参加しています。

ヒューマンキャピタル・リーダーシップ研究所(HCLI)について
HCLIは、企業がアジアにおいて人財およびリーダーシップの開発を加速する支援を行っています。具体的には、汎アジア的な研究の追及、最先端のエグゼクティブ開発プログラムの作成、実業界、政府、学術界およびコンサルティング業界におけるリーダー間のネットワークの構築を促進しています。HCLIは、シンガポール人材開発省 (MOM)、シンガポール経済開発庁(EDB)、およびシンガポールマネージメント大学(SMU)と戦略的アライアンスを結んでいます。
より詳しい情報は、www.hcli.org をご覧ください。

Adecco Groupについて
スイス・チューリヒに本社を置くAdecco Groupは、フォーチュン誌のフォーチュングローバル500に位置づけられている総合人財サービスのグローバルリーダーです。世界の60の国と地域に32,000人の社員と5,100の拠点を擁し、65万人以上の派遣スタッフと派遣先となる顧客を結ぶ多様なサービスを提供しています。提供するサービスには、人財紹介、人財派遣、転職サービス、人財開発、アウトソーシング、そしてコンサルティングがあります。
PRTIMESリリースへ
SEOTOOLS News Letter

SEOに役立つ情報やニュース、SEOTOOLSの更新情報などを配信致します。


 powered by blaynmail
サイト買取
SEOTOOLSリファレンス
SEO対策
SEOの基礎知識
SEOを意識したサイト作り
サイトマップの作成
サイトの登録
カテゴリ(ディレクトリ)登録
カテゴリ登録(モバイル
検索エンジン登録
テキスト広告
検索連動型(リスティング)広告
プレスリリースを利用したSEO


TOPへ戻る