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亀田メディカルセンターにOffice 365およびSharePoint Onlineスターターパックを導入
[15/04/21]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜コミュニケーションツールとポータルの統合で、シームレスな情報共有基盤を実現〜
ソフトバンク・テクノロジー株式会社（代表取締役社長 CEO：阿多 親市、本社：東京都新宿区、以下SBT）は、医療法人鉄蕉会 亀田メディカルセンター（理事長：亀田 隆明、所在：千葉県鴨川市、以下鉄蕉会 ※1）に対し、Microsoft Office 365（以下Office 365）およびSharePoint Onlineスターターパックを導入しましたのでお知らせします。
※1: 亀田メディカルセンターは、医療法人鉄蕉会亀田総合病院を中心とした、亀田クリニック、亀田リハビリテーション病院などの医療サービス施設の総称です。
[画像1: http://prtimes.jp/i/7357/160/resize/d7357-160-250555-0.jpg ]
今回、鉄蕉会は、「地域の医療・介護・福祉・行政が一体となった生活サービス」の提供に向けたICT環境の全面刷新の一貫として、既存の多種多様な情報伝達ツールをOffice 365に統一し、院内データをSharePoint Onlineで構築したポータルサイトに集約しました。
院内の円滑なコミュニケーションと業務効率化の実現に加え、クラウド化でサーバー構築・運用保守コストの大幅削減にも寄与しています。
[画像2: http://prtimes.jp/i/7357/160/resize/d7357-160-764931-1.jpg ]
特に、院内ポータルサイトが果たす役割は大きく、データベースを集約し、ユーザー部門が主体の運用を実現したことで、情報の取得や展開が簡単にできるようになりました。これにより、情報の二次利用にかかる手間を大幅に削減し、業務効率化と品質向上に寄与しています。
■ 導入の背景
鉄蕉会は、1995年の電子カルテ導入をはじめ、時代に先駆けたICT活用で医療業界をリードしており、患者のQOL（Quality of Life :生活の質）向上を目指した質の高い医療を提供しています。
同会では、早期に導入していた院内システムのリプレースも含めたICT環境の全面的な刷新を決断し、喫緊の課題である各部署や職種ごとに異なるコミュニケーションツールの統一化を検討していました。複数のクラウドサービスを比較し、全職員対象のアンケート調査やプロジェクトメンバーによる評価を経て、エンタープライズ向けのサービスとして確かな実績を持つOffice 365の採用を決定しました。
導入への要件には、各種連絡ツールの円滑な移行・統合に加えて、情報共有窓口の一本化、データベース集約を目的とした院内ポータルサイトの構築、エンドユーザーの混乱をさけるための導入時サポート、利便性の向上とセキュリティを担保した認証基盤の整備など、幅広い範囲の対応が求められました。
SBTはこれに対し、メールシステムの移行支援に加えて、ポータルサイトのテンプレートを提供する「SharePoint Onlineスターターパック」や、
Office 365をActive Directoryと連携させてアクセス制御を行う自社サービス「ADFS on Cloud」の導入を視野に入れた提案を実施し、導入から将来の発展に至るまで、トータルなサポートを期待できることが評価されました。
現在、同会ではOffice 365の導入と院内ポータルサイトの整備が完了し、Lync Online によるプレゼンス (在席情報) 確認やインスタントメッセージ、Web 会議など多様なコミュニケーション手段の使い分けによる、効率的で密度の高いコミュニケーションの実現や、認証基盤の整備を検討しています。
今後も、Office 365のユーザー主体で活用していくことで、円滑なコミュニケーションと情報集約による業務効率化を継続し、同会の目指す「地域の医療・介護・福祉・行政が一体となった生活サービス」の提供に向けた、生活サービスの品質向上に取り組んでいく予定です。
SBTは、引き続き、クラウドサービスへの移行を検討しているお客様にとって付加価値の高いサービスの提供に取り組んでまいります。
▼ 本事例に関する詳しい情報はこちらをご覧ください。
https://www.softbanktech.jp/case/list/kameda/?cid=20150421_01_pr
▼ SBTの提供するOffice 365導入支援サービスに関する詳しい情報はこちらをご覧ください。
https://www.softbanktech.jp/service/list/office365/?cid=20140617_02_pr/?cid=20150421_01_pr
※Microsoft Office 365は、Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標または商標です。※その他、本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。
ソフトバンク・テクノロジー株式会社（代表取締役社長 CEO：阿多 親市、本社：東京都新宿区、以下SBT）は、医療法人鉄蕉会 亀田メディカルセンター（理事長：亀田 隆明、所在：千葉県鴨川市、以下鉄蕉会 ※1）に対し、Microsoft Office 365（以下Office 365）およびSharePoint Onlineスターターパックを導入しましたのでお知らせします。
※1: 亀田メディカルセンターは、医療法人鉄蕉会亀田総合病院を中心とした、亀田クリニック、亀田リハビリテーション病院などの医療サービス施設の総称です。
[画像1: http://prtimes.jp/i/7357/160/resize/d7357-160-250555-0.jpg ]
今回、鉄蕉会は、「地域の医療・介護・福祉・行政が一体となった生活サービス」の提供に向けたICT環境の全面刷新の一貫として、既存の多種多様な情報伝達ツールをOffice 365に統一し、院内データをSharePoint Onlineで構築したポータルサイトに集約しました。
院内の円滑なコミュニケーションと業務効率化の実現に加え、クラウド化でサーバー構築・運用保守コストの大幅削減にも寄与しています。
[画像2: http://prtimes.jp/i/7357/160/resize/d7357-160-764931-1.jpg ]
特に、院内ポータルサイトが果たす役割は大きく、データベースを集約し、ユーザー部門が主体の運用を実現したことで、情報の取得や展開が簡単にできるようになりました。これにより、情報の二次利用にかかる手間を大幅に削減し、業務効率化と品質向上に寄与しています。
■ 導入の背景
鉄蕉会は、1995年の電子カルテ導入をはじめ、時代に先駆けたICT活用で医療業界をリードしており、患者のQOL（Quality of Life :生活の質）向上を目指した質の高い医療を提供しています。
同会では、早期に導入していた院内システムのリプレースも含めたICT環境の全面的な刷新を決断し、喫緊の課題である各部署や職種ごとに異なるコミュニケーションツールの統一化を検討していました。複数のクラウドサービスを比較し、全職員対象のアンケート調査やプロジェクトメンバーによる評価を経て、エンタープライズ向けのサービスとして確かな実績を持つOffice 365の採用を決定しました。
導入への要件には、各種連絡ツールの円滑な移行・統合に加えて、情報共有窓口の一本化、データベース集約を目的とした院内ポータルサイトの構築、エンドユーザーの混乱をさけるための導入時サポート、利便性の向上とセキュリティを担保した認証基盤の整備など、幅広い範囲の対応が求められました。
SBTはこれに対し、メールシステムの移行支援に加えて、ポータルサイトのテンプレートを提供する「SharePoint Onlineスターターパック」や、
Office 365をActive Directoryと連携させてアクセス制御を行う自社サービス「ADFS on Cloud」の導入を視野に入れた提案を実施し、導入から将来の発展に至るまで、トータルなサポートを期待できることが評価されました。
現在、同会ではOffice 365の導入と院内ポータルサイトの整備が完了し、Lync Online によるプレゼンス (在席情報) 確認やインスタントメッセージ、Web 会議など多様なコミュニケーション手段の使い分けによる、効率的で密度の高いコミュニケーションの実現や、認証基盤の整備を検討しています。
今後も、Office 365のユーザー主体で活用していくことで、円滑なコミュニケーションと情報集約による業務効率化を継続し、同会の目指す「地域の医療・介護・福祉・行政が一体となった生活サービス」の提供に向けた、生活サービスの品質向上に取り組んでいく予定です。
SBTは、引き続き、クラウドサービスへの移行を検討しているお客様にとって付加価値の高いサービスの提供に取り組んでまいります。
▼ 本事例に関する詳しい情報はこちらをご覧ください。
https://www.softbanktech.jp/case/list/kameda/?cid=20150421_01_pr
▼ SBTの提供するOffice 365導入支援サービスに関する詳しい情報はこちらをご覧ください。
https://www.softbanktech.jp/service/list/office365/?cid=20140617_02_pr/?cid=20150421_01_pr
※Microsoft Office 365は、Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標または商標です。※その他、本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。
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