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野原グループ、2023年1月5日より基幹システムを刷新し業務標準化によるデータ活用を推進
[23/01/19]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜BIM設計-生産-施工支援プラットフォーム「BuildApp」を支える社内体制を強化〜
建設DXに取り組む野原グループの野原ホールディングス株式会社(本社：東京都新宿区、代表取締役社長：野原弘輔)は、2023年1月5日から、自社の基幹システム基盤を「SAP S/4HANA」（SAPジャパン社）に刷新したことをお知らせします。基幹システムの刷新により、建材販売に関わる社内の業務の標準化を進め、商取引データの補強と更なる活用の強化、社内業務のDX化を加速させます。
私たちは、上記の変革により、BIM 設計-生産-施工支援プラットフォーム「BuildApp（ビルドアップ）」をはじめとする建設DX推進事業と、同事業を支える社内体制の相互強化を目指します。
[画像1: https://prtimes.jp/i/19866/161/resize/d19866-161-f4316e58c07116907c73-0.png ]
基幹システム刷新の背景
野原グループは、2020年に「クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」をミッションに掲げ、そのビジョンの一つとして、データドリブン（データ駆動型事業の推進）、デジタル化(DIGITALIZATION)を目指しています。https://nohara-inc.co.jp/company/philosophy/
今回の基幹システム刷新プロジェクトは、「データ活用」がコンセプトです。
従来、業態が多様な各事業会社の独自性を優先したシステム環境が長く続いており、紙ベースのアナログな業務の多さや、納品直前での変更手配など、手間や手戻りの多い業務フローに合わせた運用をしていました。そのため、グループ内のデータ連携、データ活用による分析などが不十分でした。
新システム基盤での狙いは「データの補強と活用」の推進
今回のシステム刷新では、「業務標準化」「マスタ整備」「システム改修」等を行い、受発注データの完全掌握、マーケティングデータ等を含めたビッグデータをベースにした、データドリブン（データ駆動型）なPDCA経営により、事業の成長スピードを加速させます。
今後の展開
1月5日よりグループ内の建材販売部門から導入を開始し、順次、工事部門などへの拡張を検討します。
今後はデータを活用、分析して営業戦略・事業基盤を強化し、BIM設計-生産-施工支援プラットフォーム「BuildApp」との連携、建設DXとフロントローディングを見据えた社内外のデジタル化を更に推進します。
BIM設計-生産-施工支援プラットフォーム「BuildApp」について
[画像2: https://prtimes.jp/i/19866/161/resize/d19866-161-857684674fa0d02a97a4-1.jpg ]
「BuildApp（ビルドアップ）」は、設計事務所やゼネコンが作成したBIM設計データをより詳細なデータに置き換え、各建設工程で必要なデータとして利活用し建設工程全体の生産性向上を実現するクラウドサービスです。設計積算から生産・流通・施工管理・維持管理までをBIMでつなぐ複数のサービスにより、各プレイヤーに合わせたサービスを提供します。設計・施工の手間・手戻りをなくし、生産・流通を最適化して、コスト削減と廃棄物・CO2削減に貢献します。
「BuildApp」は、建設サプライチェーンの抜本的な効率化と未来へ繋がる成長をサポートし、皆さまと一緒に建設業界をアップデートしていきます。
https://build-app.jp/
野原ホールディングス株式会社について
[画像3: https://prtimes.jp/i/19866/161/resize/d19866-161-c92dbf9accc375014582-2.jpg ]
野原ホールディングスを中心とする野原グループは、「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のミッションのもと、これまで培ってきた知見をさらに磨き、未来につなげていくことで、より一層社会に貢献して参ります。
https://nohara-inc.co.jp
資料
【リリースPDF】https://prtimes.jp/a/?f=d19866-20230118-885ddad2af94c1c4e7e1a620789e2b3f.pdf
参考
・BIM（ビム/Building Information Modelingの略称）とは
BIMとは、国土交通省によれば、「コンピュータ上に作成した３次元の形状情報に加え、室等の名称・面積、材料・部材の仕様・性能、仕上げ等、建築物の属性情報を併せ持つ建物情報モデルを構築すること」を言います。
建設DXに取り組む野原グループの野原ホールディングス株式会社(本社：東京都新宿区、代表取締役社長：野原弘輔)は、2023年1月5日から、自社の基幹システム基盤を「SAP S/4HANA」（SAPジャパン社）に刷新したことをお知らせします。基幹システムの刷新により、建材販売に関わる社内の業務の標準化を進め、商取引データの補強と更なる活用の強化、社内業務のDX化を加速させます。
私たちは、上記の変革により、BIM 設計-生産-施工支援プラットフォーム「BuildApp（ビルドアップ）」をはじめとする建設DX推進事業と、同事業を支える社内体制の相互強化を目指します。
[画像1: https://prtimes.jp/i/19866/161/resize/d19866-161-f4316e58c07116907c73-0.png ]
基幹システム刷新の背景
野原グループは、2020年に「クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」をミッションに掲げ、そのビジョンの一つとして、データドリブン（データ駆動型事業の推進）、デジタル化(DIGITALIZATION)を目指しています。https://nohara-inc.co.jp/company/philosophy/
今回の基幹システム刷新プロジェクトは、「データ活用」がコンセプトです。
従来、業態が多様な各事業会社の独自性を優先したシステム環境が長く続いており、紙ベースのアナログな業務の多さや、納品直前での変更手配など、手間や手戻りの多い業務フローに合わせた運用をしていました。そのため、グループ内のデータ連携、データ活用による分析などが不十分でした。
新システム基盤での狙いは「データの補強と活用」の推進
今回のシステム刷新では、「業務標準化」「マスタ整備」「システム改修」等を行い、受発注データの完全掌握、マーケティングデータ等を含めたビッグデータをベースにした、データドリブン（データ駆動型）なPDCA経営により、事業の成長スピードを加速させます。
今後の展開
1月5日よりグループ内の建材販売部門から導入を開始し、順次、工事部門などへの拡張を検討します。
今後はデータを活用、分析して営業戦略・事業基盤を強化し、BIM設計-生産-施工支援プラットフォーム「BuildApp」との連携、建設DXとフロントローディングを見据えた社内外のデジタル化を更に推進します。
BIM設計-生産-施工支援プラットフォーム「BuildApp」について
[画像2: https://prtimes.jp/i/19866/161/resize/d19866-161-857684674fa0d02a97a4-1.jpg ]
「BuildApp（ビルドアップ）」は、設計事務所やゼネコンが作成したBIM設計データをより詳細なデータに置き換え、各建設工程で必要なデータとして利活用し建設工程全体の生産性向上を実現するクラウドサービスです。設計積算から生産・流通・施工管理・維持管理までをBIMでつなぐ複数のサービスにより、各プレイヤーに合わせたサービスを提供します。設計・施工の手間・手戻りをなくし、生産・流通を最適化して、コスト削減と廃棄物・CO2削減に貢献します。
「BuildApp」は、建設サプライチェーンの抜本的な効率化と未来へ繋がる成長をサポートし、皆さまと一緒に建設業界をアップデートしていきます。
https://build-app.jp/
野原ホールディングス株式会社について
[画像3: https://prtimes.jp/i/19866/161/resize/d19866-161-c92dbf9accc375014582-2.jpg ]
野原ホールディングスを中心とする野原グループは、「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のミッションのもと、これまで培ってきた知見をさらに磨き、未来につなげていくことで、より一層社会に貢献して参ります。
https://nohara-inc.co.jp
資料
【リリースPDF】https://prtimes.jp/a/?f=d19866-20230118-885ddad2af94c1c4e7e1a620789e2b3f.pdf
参考
・BIM（ビム/Building Information Modelingの略称）とは
BIMとは、国土交通省によれば、「コンピュータ上に作成した３次元の形状情報に加え、室等の名称・面積、材料・部材の仕様・性能、仕上げ等、建築物の属性情報を併せ持つ建物情報モデルを構築すること」を言います。
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