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アジアインサイトレポート第16弾 『アジア3都市のメディア接触時間』
[15/12/17]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
テレビが減少し、モバイルが増加。ただし、ジャカルタはテレビの伸びが顕著
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚 純晃）は、アジアの人々の意識や行動を探るため、インテージグループ各社と協力し、アジア地域の人々を対象にさまざまなテーマで実施した自主企画調査をもとにした「アジアインサイトレポート」を発行しています。第16弾のレポートでは、『アジア3都市のメディア接触時間』を発表します。今回は、バンコク（タイ）、ジャカルタ（インドネシア）、ホーチミン（ベトナム）の３都市のメディア接触時間に焦点を当て、インテージの独自調査Asia Insight Research※1で明らかになった各都市の違いを分析しました。
※1：Asia Insight Researchとは
インテージが海外グループ会社と共同で、毎年実施している自主企画調査です。生活・消費実態から、アジア各都市の消費者の意見、評価、認知を聴取しています。
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まとめ
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アジア各国では、モバイルとりわけスマホの普及が進んでいる。その流れから３都市でも、メディア接触時間がもっとも長いのはテレビ、次いでモバイルの順となった。
特に、ホーチミンは他2都市に比べテレビの接触時間が短いが、女性のモバイルによるメディア接触時間は急増しており、今後はモバイルでのメディア戦争が活発化していくかもしれない。
一方で、バンコク女性の間でテレビは接触時間の減少が目立つものの、ジャカルタ女性の間ではテレビの伸びが顕著であった。
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調査結果
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1. 全体-メディア接触時間（2015）：テレビが長く、次いでモバイル
調査結果内訳をみると、メディア接触時間の約半分はテレビ。特に、ジャカルタ（3.2時間）とバンコク（2.7時間）はテレビの接触時間が長い。ホーチミンは他国に比べ、パソコンの接触時間が長い。
［図表1］全体メディア接触時間（2015） （単位：時間）
[画像1: http://prtimes.jp/i/1551/185/resize/d1551-185-363235-6.jpg ]
2. 性別-メディア接触時間（2015）：男女別でみると、女性は男性よりテレビの接触時間が長い。
調査結果をみると、テレビ以外の一日のメディア接触時間は3都市とも男性が女性を少し上まわるか同等。ただし、テレビに限っては女性の方がどの国も長く、ジャカルタでは女性が3.6時間に対し、男性は2.9時間であった。
［図表2］男女別メディア接触時間（2015） （単位：時間）
＜女性＞
[画像2: http://prtimes.jp/i/1551/185/resize/d1551-185-993544-7.jpg ]
＜男性＞
[画像3: http://prtimes.jp/i/1551/185/resize/d1551-185-194954-8.jpg ]
3. 経年比較-メディア接触時間（2012-2015）（女性のみ）：ジャカルタはテレビ、ホーチミンはモバイルが急増
調査結果（女性のみ）を2012年と比較すると、ジャカルタは、すべての項目において増加しており、中でもテレビ接触は0.8時間増しと突出している。ここ数年で海外メディアの参入により番組が増えたことや、韓流ブーム、ケーブルTVの料金が安価になってきたことが要因として考えられる。一方でホーチミンは、モバイルの接触時間が0.8時間増しという結果となった。
［図表3］全体メディア接触時間（2012年・2015年比較※女性のみ） （単位：時間）
[画像4: http://prtimes.jp/i/1551/185/resize/d1551-185-187194-9.jpg ]
日本と同様、メディアの主流であったテレビに、モバイルが追随する結果となった。モバイルの普及は、消費者が場所を選ばずに情報を取捨選択することを可能とした。普及率は年々上がっており、影響力は今後も強くなるだろう。アジア各国において、今後は消費者に向けた様々なプラットフォームでのコミュニケーション戦略が不可欠であろう。
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調査概要
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調査方法： ランダムロケーションクオータサンプリングによる訪問面接調査
調査時期： 2015年6月(前回は2014年7月、前々回は2012年7月)
調査対象者： タイ（バンコク）、インド（デリー）、インドネシア（ジャカルタ）、
ベトナム（ホーチミン）各都市に3年以上居住、かつSEC※3＝A〜Dの
20〜59才1,200名（各都市300名）
調査実施機関：株式会社インテージおよび海外グループ会社
※3：SEC=Social Economic Class（社会階層分類）
【株式会社インテージ】 http://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚 純晃）は、インテージグループ各社とともに、リサーチノウハウ、データ解析力、システム化技術と、これらに基づく情報評価力をコア・コンピタンスとして、経営およびマーケティング上の意思決定に役立つ情報（Intelligence）を提供。生活者とお客様を「情報」でつなぎ、お客様のビジネスの成功に貢献することによって、その先の生活者の暮らしを豊かにすることを目指します。
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報道機関からのお問い合わせ先
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株式会社インテージ 広報担当
担当：小関（おぜき）／米山（よねやま）
TEL：03-5294-6000 FAX：03-5256-2230
「お問い合わせフォーム」 http://www.intage.co.jp/contact/
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調査データに関するお問い合わせ先
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株式会社インテージホールディングス 海外事業統括室
TEL：03-5294-8304 FAX：03-5294-8318
「お問い合わせフォーム」 http://www.intage.co.jp/contact/
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚 純晃）は、アジアの人々の意識や行動を探るため、インテージグループ各社と協力し、アジア地域の人々を対象にさまざまなテーマで実施した自主企画調査をもとにした「アジアインサイトレポート」を発行しています。第16弾のレポートでは、『アジア3都市のメディア接触時間』を発表します。今回は、バンコク（タイ）、ジャカルタ（インドネシア）、ホーチミン（ベトナム）の３都市のメディア接触時間に焦点を当て、インテージの独自調査Asia Insight Research※1で明らかになった各都市の違いを分析しました。
※1：Asia Insight Researchとは
インテージが海外グループ会社と共同で、毎年実施している自主企画調査です。生活・消費実態から、アジア各都市の消費者の意見、評価、認知を聴取しています。
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まとめ
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アジア各国では、モバイルとりわけスマホの普及が進んでいる。その流れから３都市でも、メディア接触時間がもっとも長いのはテレビ、次いでモバイルの順となった。
特に、ホーチミンは他2都市に比べテレビの接触時間が短いが、女性のモバイルによるメディア接触時間は急増しており、今後はモバイルでのメディア戦争が活発化していくかもしれない。
一方で、バンコク女性の間でテレビは接触時間の減少が目立つものの、ジャカルタ女性の間ではテレビの伸びが顕著であった。
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調査結果
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1. 全体-メディア接触時間（2015）：テレビが長く、次いでモバイル
調査結果内訳をみると、メディア接触時間の約半分はテレビ。特に、ジャカルタ（3.2時間）とバンコク（2.7時間）はテレビの接触時間が長い。ホーチミンは他国に比べ、パソコンの接触時間が長い。
［図表1］全体メディア接触時間（2015） （単位：時間）
[画像1: http://prtimes.jp/i/1551/185/resize/d1551-185-363235-6.jpg ]
2. 性別-メディア接触時間（2015）：男女別でみると、女性は男性よりテレビの接触時間が長い。
調査結果をみると、テレビ以外の一日のメディア接触時間は3都市とも男性が女性を少し上まわるか同等。ただし、テレビに限っては女性の方がどの国も長く、ジャカルタでは女性が3.6時間に対し、男性は2.9時間であった。
［図表2］男女別メディア接触時間（2015） （単位：時間）
＜女性＞
[画像2: http://prtimes.jp/i/1551/185/resize/d1551-185-993544-7.jpg ]
＜男性＞
[画像3: http://prtimes.jp/i/1551/185/resize/d1551-185-194954-8.jpg ]
3. 経年比較-メディア接触時間（2012-2015）（女性のみ）：ジャカルタはテレビ、ホーチミンはモバイルが急増
調査結果（女性のみ）を2012年と比較すると、ジャカルタは、すべての項目において増加しており、中でもテレビ接触は0.8時間増しと突出している。ここ数年で海外メディアの参入により番組が増えたことや、韓流ブーム、ケーブルTVの料金が安価になってきたことが要因として考えられる。一方でホーチミンは、モバイルの接触時間が0.8時間増しという結果となった。
［図表3］全体メディア接触時間（2012年・2015年比較※女性のみ） （単位：時間）
[画像4: http://prtimes.jp/i/1551/185/resize/d1551-185-187194-9.jpg ]
日本と同様、メディアの主流であったテレビに、モバイルが追随する結果となった。モバイルの普及は、消費者が場所を選ばずに情報を取捨選択することを可能とした。普及率は年々上がっており、影響力は今後も強くなるだろう。アジア各国において、今後は消費者に向けた様々なプラットフォームでのコミュニケーション戦略が不可欠であろう。
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調査概要
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調査方法： ランダムロケーションクオータサンプリングによる訪問面接調査
調査時期： 2015年6月(前回は2014年7月、前々回は2012年7月)
調査対象者： タイ（バンコク）、インド（デリー）、インドネシア（ジャカルタ）、
ベトナム（ホーチミン）各都市に3年以上居住、かつSEC※3＝A〜Dの
20〜59才1,200名（各都市300名）
調査実施機関：株式会社インテージおよび海外グループ会社
※3：SEC=Social Economic Class（社会階層分類）
【株式会社インテージ】 http://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚 純晃）は、インテージグループ各社とともに、リサーチノウハウ、データ解析力、システム化技術と、これらに基づく情報評価力をコア・コンピタンスとして、経営およびマーケティング上の意思決定に役立つ情報（Intelligence）を提供。生活者とお客様を「情報」でつなぎ、お客様のビジネスの成功に貢献することによって、その先の生活者の暮らしを豊かにすることを目指します。
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報道機関からのお問い合わせ先
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株式会社インテージ 広報担当
担当：小関（おぜき）／米山（よねやま）
TEL：03-5294-6000 FAX：03-5256-2230
「お問い合わせフォーム」 http://www.intage.co.jp/contact/
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調査データに関するお問い合わせ先
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株式会社インテージホールディングス 海外事業統括室
TEL：03-5294-8304 FAX：03-5294-8318
「お問い合わせフォーム」 http://www.intage.co.jp/contact/
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