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【主要ネット証券最大級】投資信託の積立設定金額90億円突破のお知らせ

 株式会社SBI証券(本社:東京都港区、代表取締役社長:高村正人、以下「当社」)は、投資信託の月間の積立設定金額が、2017年12月24日時点で、主要ネット証券最大級※1となる90億円を突破いたしましたので、お知らせいたします。本年10月末の80億円突破に続き、わずか2ヵ月弱での90億円突破となります。なお、積立設定をご利用いただいている口座数は19万口座にせまっております。




[画像1: https://prtimes.jp/i/7957/190/resize/d7957-190-966548-1.jpg ]

当社は、投資信託の積立サービスを「貯蓄から資産形成へ」の時代を拓く強力なツールであると位置付けており、2006年よりサービス提供を開始しております。以来、最低設定金額の100円への引下げや保有残高に応じておトクなポイントが貯まる「投信マイレージサービス」の導入など、投資信託のサービス拡充に積極的に取り組んでまいりました。現在、当社の取扱う投資信託は、公募投資信託2,583本、うち販売手数料無料のノーロード投信1,245本と、ともに国内最多水準※2を誇り、投資初心者の方から投資経験豊富な方まで、幅広くご利用いただくに至っております。

 当社は、今後も「業界屈指の格安手数料で業界最高水準のサービス」を提供するべく、魅力ある商品・サービスの拡充を行い、個人投資家の皆さまの資産形成を支援してまいります。

■投資信託の積立サービスの設定金額及び設定口座数の推移

[画像2: https://prtimes.jp/i/7957/190/resize/d7957-190-979255-0.jpg ]

※1 比較対象範囲は、主要ネット証券5社との比較となります。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、カブドットコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順)を指します。(2017年12月25日現在、SBI証券調べ)
※2 2017年12月25日現在、SBI証券調べ

<金融商品取引法に係る表示>
商号等  株式会社SBI証券 金融商品取引業者
登録番号 関東財務局長(金商)第44号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

<手数料等及びリスク情報について>
SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります(信用取引、先物・オプション取引、外国為替保証金取引、取引所CFD(くりっく株365)では差し入れた保証金・証拠金(元本)を上回る損失が生じるおそれがあります)。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI 証券WEB サイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
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