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【2023年 アサヒグループ食品事業方針】サステナビリティを事業の根幹におき、“多刀流”による様々な「おいしさ＋α」の価値を提供することで、お客様の「心とからだの健やかさ」の実現に貢献します
[23/01/26]
提供元：PRTIMES
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アサヒグループ食品株式会社（本社 東京、社長 川原浩）は、2023年の事業方針を『サステナビリティを事業の根幹におき、“多刀流”による様々な「おいしさ＋α」の価値を提供することで、お客様の「心とからだの健やかさ」の実現に貢献します』とし、これまで同様、お客さまの毎日と様々なライフステージに寄り添った多様な商品を提供し、さまざまな社会課題の解決に貢献できる企業となることを目指します。
■サステナビリティの取り組みについて
持続可能な社会や環境に優しい取り組みに対する意識・ニーズが高まっていることに対応し、サステナビリティを経営に組み込み、未来の社会からも評価されるような活動をさらに強化していきます。マテリアリティに掲げる「健康」「環境」「人」「コミュニティ」のうち、特に「健康」を事業活動そのものと位置づけ、少子高齢化社会の加速や共働き世帯の増加、在宅介護の増加などにより発生する育児・介護関連の課題や、心の健康・栄養の偏りなどのさまざまな食と健康の課題解決につながる商品やサービスの提供を通じて、お客さまの「心とからだの健やかさ」の実現に貢献していきます。
「健康」の取り組みでは、「手軽でおいしい食事とゆとりの創出」「栄養や食生活に役立つ情報提供」「からだの健やかさ」「心の健やかさ」「グループ素材を活用した健康提案」をテーマとして取り組みます。これらの実現に向け、新たにサステナビリティの目標値として、商品やサービスを通じて創出した「ゆとり時間」と、「情報提供を通じてお客さまに寄り添う人数」を設定します。
「ゆとり時間」は、ベビーフード・介護食・フリーズドライを利用することで、同様の食事を調理した場合に比べ時間が短縮できることから、家族団らんや心のゆとりなどの豊かな時間を提供できると定義しています。時短時間（※1）と該当商品（※2）の年間販売数量を掛けて算出し、2021年に創出した「ゆとり時間」は約7千万時間となりました。2030年の目標は1億時間です。「情報提供を通じてお客さまに寄り添う人数」は、これまで取り組んできた乳幼児向け栄養相談や、介護セミナーの参加人数と定義しており、2021年は約6万1千人でした。本年は、育児支援アプリ「わこちゃんアプリ」を通じて「オンライン栄養相談」を開始するなど活動を強化していきます。2030年の目標は10万人です。
「環境」の取り組みでは、環境に配慮した容器包装の拡充に取り組みます。「ミンティア」、「ディアナチュラ」やカップスープなどで、容器の薄肉化や、付属のスプーンやふたの廃止などによりプラスチック使用量を削減します。政府による「プラスチック資源循環戦略」に基づき、2030年までに、2019年比で使い捨てのプラスチックを、これまでの取り組みも含め売上高原単位で累積で25％排出抑制することを目指します。
※1：自主調査で離乳食・介護食・おみそ汁の調理時間を算出し、その調理時間から当社商品のベビーフード・介護食・フリーズドライ食品を利用した場合の調理時間を差し引き計算 調査:2022年11月 調査人数:1500名
※2：フリーズドライ食品全アイテム、ベビーフード「グーグーキッチン」「栄養マルシェ」、介護食「バランス献立」
■2023年 主要ブランドの取り組みについて
「ミンティア」
・ブランドの本質的価値であるリフレッシュへの対応を強化し、「ミンティア」喫食によるリフレッシュを通じて心の健やかさに貢献し、継続的な需要喚起を図っていきます。
・お菓子を食べる楽しさ、幸福な気持ちを提供する『ミンティア クリームソーダ』『ミンティア プリン』を3月6日から発売します。ニューレトロをテーマとした商品提案で、10代〜20代の若年層ユーザーに向けたラインアップ強化を図ります。
・「ミンティア」発売以来初となる容器の薄肉化に取り組みます。2023年の年間販売目標を全量薄肉軽量化容器に置き換えたと仮定した場合の試算で、ブランド全体のプラスチック使用量として約170tの削減に相当します。実際には、『ミンティア クリームソーダ』『ミンティア プリン』を皮切りに、3月製造分から順次薄肉軽量化容器への切り替えを開始し、「レギュラー」シリーズと「ブリーズ」シリーズの全アイテムを切り替えていく予定です。
「アマノフーズ」（みそ汁）
・主力の「いつものおみそ汁」シリーズを中心に、フリーズドライ食品の時短・簡便ニーズや、豊かな食生活に役立つ食品であること、栄養価が損なわれにくい製法で作られていること、日常的に楽しめる食品であることを訴求し「アマノフーズ」ブランドの価値向上に取り組みます。
・巣ごもり需要によって定着したまとめ買いや備蓄需要にも対応し、オリジナリティのある豊富なラインアップで市場活性化に取り組みます。
「１本満足バー」
・ブランドコミュニケーションを『Positive Eating. １本満足バー』として、「１本満足バー」を食べた時の元気・満足・前向きな気持ちを訴求します。
・健康志向の高まりを受けてニーズが拡大している「プロテイン」シリーズと、手軽に栄養補給ができ、おいしさと食べごたえの満足感が楽しめる「シリアル」シリーズを中心に展開し、お客さまのさまざまな行動シーンにあわせた商品ラインアップを強化することでユーザー層の拡大を図ります。
「ディアナチュラ」
・お客さまが求めるさまざまな健康に対するニーズを網羅的にカバーするサプリメントとしてボトルタイプなどの「ディアナチュラ」、パウチタイプの「ディアナチュラスタイル」、機能性表示食品の「ディアナチュラゴールド」、プロテインパウダーの「ディアナチュラアクティブ」の4シリーズで展開し高まるセルフケアニーズを支援します。
・「ディアナチュラ」ブランド初の1食分（※3）の栄養素27種配合の飲むサプリメント『ディアナチュラ ワンサプリ グレープフルーツヨーグルト味』を3月13日から発売します。時間の使い方と栄養摂取を効率的にしたい方の大切な時間の創出、栄養マネジメントをサポートします。
・「ボトルタイプ」は容器薄肉化と、キャップを一部バイオマス素材由来のプラスチックに変更することにより、「ディアナチュラアクティブ」は付属のスプーンを廃止（2023年秋予定）することなどにより、2023年のプラスチックの使用量を年間約24t（※4）削減する見込みです。
※3：栄養素等表示基準値(18歳以上、基準熱量2200kcal)を基に1日の食事を3回として算出し、１回分（54ｇ）当たり、たんぱく質、ビタミン13種、ミネラル11種(リンを除く11種)、食物繊維、オメガ3系脂肪酸(n-3系脂肪酸)を1食分以上配合
※4：2023年の販売目標から試算
「和光堂」（ベビーフード）
・共働き世帯の増加やライフスタイルの変化などにより、育児における離乳食作りをサポートする役割としてベビーフードの需要が高まっています。簡便・時短ニーズに加え、栄養サポートに配慮した豊富な商品ラインアップで、離乳食の調理負担軽減を図ることにより、家族全員で楽しく育児に参加でき、さらに「ゆとり時間」を創出できる環境作りに貢献します。
・主力の「グーグーキッチン」シリーズを強化し、和光堂のさらなるブランド力向上を図ります。
・2022年12月から展開した育児支援アプリ「わこちゃんアプリ」による情報提供や、同アプリと連携したオンライン栄養相談などを通じて、お客さまの子育てを支援する活動を強化します。
「バランス献立・バランス献立PLUS」（シニア向け食品）
・在宅介護の機会が増える中、調理の簡便さや食材のバランスに配慮したメニューを提供し、介護食の作り手の負担軽減に貢献することで、さらに「ゆとり時間」を創出できる環境作りに貢献します。
・お湯と混ぜるだけで、簡単にもう1品を手間なく追加でき、たんぱく質などの栄養も取れる粉末タイプの介護食「バランス献立 うらごし風素材 焼鮭風味/焼えび風味/煮豆風味」を3月13日から発売します。
・特に伸長している「やわらか食」に注力するとともに、医療・介護従事者などの専門家や、介護者へのサンプリングなどを通じて「バランス献立」の認知拡大を図ります。
■2022年 主要ブランドの振り返り
2022年は、『“多刀流”による様々な「おいしさ＋α」の価値を提供することで、社会課題を解決し、お客様の「心とからだの健やかさ」の実現に貢献します。』の事業方針のもと、主要ブランドを中心にアサヒグループ食品ならではの価値の提供に取り組みました。
「ミンティア」は、「レギュラー」シリーズ主力4品同時リニューアルに加え、ゲーム中のリフレッシュにおすすめのアイテムや、「ミンティア」史上最強の辛さとすっぱさを実現したアイテムなど多様な喫食シーンに対応した商品の発売、広告・販売促進を展開しました。年間販売金額は148億円（前年比103％）と、3年ぶりに前年実績を上回りました。
時短ニーズや健康志向の高まりを捉えた商品展開により「アマノフーズ」「１本満足バー」「ディアナチュラ」などは前年を大きく上回り、多様化するライフスタイルに対応しました。「アマノフーズ」（みそ汁）は、備蓄食として定着した多食（5食入り・10食入り商品）形態のニーズも高まり年間販売金額は167億円（前年比102％）を達成しました。「１本満足バー」はプロテインシリーズが牽引し前年比104％、「ディアナチュラ」はセルフケア意識の高まりによりビタミン関連商品やプロテイン商品「デイアナチュラ アクティブ」シリーズが好調で前年比106％となりました。
「和光堂」（ベビーフード）は、調理の簡便さや豊富なラインアップで共働き世帯などにおける育児に貢献し前年比111％、「バランス献立・バランス献立PLUS」（シニア向け食品）は、近年さらに増加している在宅介護における介護食の作り手の負担軽減に貢献し前年比108％となりました。
[画像: https://prtimes.jp/i/59194/190/resize/d59194-190-add8da17bca8f4c9824d-0.jpg ]
■サステナビリティの取り組みについて
持続可能な社会や環境に優しい取り組みに対する意識・ニーズが高まっていることに対応し、サステナビリティを経営に組み込み、未来の社会からも評価されるような活動をさらに強化していきます。マテリアリティに掲げる「健康」「環境」「人」「コミュニティ」のうち、特に「健康」を事業活動そのものと位置づけ、少子高齢化社会の加速や共働き世帯の増加、在宅介護の増加などにより発生する育児・介護関連の課題や、心の健康・栄養の偏りなどのさまざまな食と健康の課題解決につながる商品やサービスの提供を通じて、お客さまの「心とからだの健やかさ」の実現に貢献していきます。
「健康」の取り組みでは、「手軽でおいしい食事とゆとりの創出」「栄養や食生活に役立つ情報提供」「からだの健やかさ」「心の健やかさ」「グループ素材を活用した健康提案」をテーマとして取り組みます。これらの実現に向け、新たにサステナビリティの目標値として、商品やサービスを通じて創出した「ゆとり時間」と、「情報提供を通じてお客さまに寄り添う人数」を設定します。
「ゆとり時間」は、ベビーフード・介護食・フリーズドライを利用することで、同様の食事を調理した場合に比べ時間が短縮できることから、家族団らんや心のゆとりなどの豊かな時間を提供できると定義しています。時短時間（※1）と該当商品（※2）の年間販売数量を掛けて算出し、2021年に創出した「ゆとり時間」は約7千万時間となりました。2030年の目標は1億時間です。「情報提供を通じてお客さまに寄り添う人数」は、これまで取り組んできた乳幼児向け栄養相談や、介護セミナーの参加人数と定義しており、2021年は約6万1千人でした。本年は、育児支援アプリ「わこちゃんアプリ」を通じて「オンライン栄養相談」を開始するなど活動を強化していきます。2030年の目標は10万人です。
「環境」の取り組みでは、環境に配慮した容器包装の拡充に取り組みます。「ミンティア」、「ディアナチュラ」やカップスープなどで、容器の薄肉化や、付属のスプーンやふたの廃止などによりプラスチック使用量を削減します。政府による「プラスチック資源循環戦略」に基づき、2030年までに、2019年比で使い捨てのプラスチックを、これまでの取り組みも含め売上高原単位で累積で25％排出抑制することを目指します。
※1：自主調査で離乳食・介護食・おみそ汁の調理時間を算出し、その調理時間から当社商品のベビーフード・介護食・フリーズドライ食品を利用した場合の調理時間を差し引き計算 調査:2022年11月 調査人数:1500名
※2：フリーズドライ食品全アイテム、ベビーフード「グーグーキッチン」「栄養マルシェ」、介護食「バランス献立」
■2023年 主要ブランドの取り組みについて
「ミンティア」
・ブランドの本質的価値であるリフレッシュへの対応を強化し、「ミンティア」喫食によるリフレッシュを通じて心の健やかさに貢献し、継続的な需要喚起を図っていきます。
・お菓子を食べる楽しさ、幸福な気持ちを提供する『ミンティア クリームソーダ』『ミンティア プリン』を3月6日から発売します。ニューレトロをテーマとした商品提案で、10代〜20代の若年層ユーザーに向けたラインアップ強化を図ります。
・「ミンティア」発売以来初となる容器の薄肉化に取り組みます。2023年の年間販売目標を全量薄肉軽量化容器に置き換えたと仮定した場合の試算で、ブランド全体のプラスチック使用量として約170tの削減に相当します。実際には、『ミンティア クリームソーダ』『ミンティア プリン』を皮切りに、3月製造分から順次薄肉軽量化容器への切り替えを開始し、「レギュラー」シリーズと「ブリーズ」シリーズの全アイテムを切り替えていく予定です。
「アマノフーズ」（みそ汁）
・主力の「いつものおみそ汁」シリーズを中心に、フリーズドライ食品の時短・簡便ニーズや、豊かな食生活に役立つ食品であること、栄養価が損なわれにくい製法で作られていること、日常的に楽しめる食品であることを訴求し「アマノフーズ」ブランドの価値向上に取り組みます。
・巣ごもり需要によって定着したまとめ買いや備蓄需要にも対応し、オリジナリティのある豊富なラインアップで市場活性化に取り組みます。
「１本満足バー」
・ブランドコミュニケーションを『Positive Eating. １本満足バー』として、「１本満足バー」を食べた時の元気・満足・前向きな気持ちを訴求します。
・健康志向の高まりを受けてニーズが拡大している「プロテイン」シリーズと、手軽に栄養補給ができ、おいしさと食べごたえの満足感が楽しめる「シリアル」シリーズを中心に展開し、お客さまのさまざまな行動シーンにあわせた商品ラインアップを強化することでユーザー層の拡大を図ります。
「ディアナチュラ」
・お客さまが求めるさまざまな健康に対するニーズを網羅的にカバーするサプリメントとしてボトルタイプなどの「ディアナチュラ」、パウチタイプの「ディアナチュラスタイル」、機能性表示食品の「ディアナチュラゴールド」、プロテインパウダーの「ディアナチュラアクティブ」の4シリーズで展開し高まるセルフケアニーズを支援します。
・「ディアナチュラ」ブランド初の1食分（※3）の栄養素27種配合の飲むサプリメント『ディアナチュラ ワンサプリ グレープフルーツヨーグルト味』を3月13日から発売します。時間の使い方と栄養摂取を効率的にしたい方の大切な時間の創出、栄養マネジメントをサポートします。
・「ボトルタイプ」は容器薄肉化と、キャップを一部バイオマス素材由来のプラスチックに変更することにより、「ディアナチュラアクティブ」は付属のスプーンを廃止（2023年秋予定）することなどにより、2023年のプラスチックの使用量を年間約24t（※4）削減する見込みです。
※3：栄養素等表示基準値(18歳以上、基準熱量2200kcal)を基に1日の食事を3回として算出し、１回分（54ｇ）当たり、たんぱく質、ビタミン13種、ミネラル11種(リンを除く11種)、食物繊維、オメガ3系脂肪酸(n-3系脂肪酸)を1食分以上配合
※4：2023年の販売目標から試算
「和光堂」（ベビーフード）
・共働き世帯の増加やライフスタイルの変化などにより、育児における離乳食作りをサポートする役割としてベビーフードの需要が高まっています。簡便・時短ニーズに加え、栄養サポートに配慮した豊富な商品ラインアップで、離乳食の調理負担軽減を図ることにより、家族全員で楽しく育児に参加でき、さらに「ゆとり時間」を創出できる環境作りに貢献します。
・主力の「グーグーキッチン」シリーズを強化し、和光堂のさらなるブランド力向上を図ります。
・2022年12月から展開した育児支援アプリ「わこちゃんアプリ」による情報提供や、同アプリと連携したオンライン栄養相談などを通じて、お客さまの子育てを支援する活動を強化します。
「バランス献立・バランス献立PLUS」（シニア向け食品）
・在宅介護の機会が増える中、調理の簡便さや食材のバランスに配慮したメニューを提供し、介護食の作り手の負担軽減に貢献することで、さらに「ゆとり時間」を創出できる環境作りに貢献します。
・お湯と混ぜるだけで、簡単にもう1品を手間なく追加でき、たんぱく質などの栄養も取れる粉末タイプの介護食「バランス献立 うらごし風素材 焼鮭風味/焼えび風味/煮豆風味」を3月13日から発売します。
・特に伸長している「やわらか食」に注力するとともに、医療・介護従事者などの専門家や、介護者へのサンプリングなどを通じて「バランス献立」の認知拡大を図ります。
■2022年 主要ブランドの振り返り
2022年は、『“多刀流”による様々な「おいしさ＋α」の価値を提供することで、社会課題を解決し、お客様の「心とからだの健やかさ」の実現に貢献します。』の事業方針のもと、主要ブランドを中心にアサヒグループ食品ならではの価値の提供に取り組みました。
「ミンティア」は、「レギュラー」シリーズ主力4品同時リニューアルに加え、ゲーム中のリフレッシュにおすすめのアイテムや、「ミンティア」史上最強の辛さとすっぱさを実現したアイテムなど多様な喫食シーンに対応した商品の発売、広告・販売促進を展開しました。年間販売金額は148億円（前年比103％）と、3年ぶりに前年実績を上回りました。
時短ニーズや健康志向の高まりを捉えた商品展開により「アマノフーズ」「１本満足バー」「ディアナチュラ」などは前年を大きく上回り、多様化するライフスタイルに対応しました。「アマノフーズ」（みそ汁）は、備蓄食として定着した多食（5食入り・10食入り商品）形態のニーズも高まり年間販売金額は167億円（前年比102％）を達成しました。「１本満足バー」はプロテインシリーズが牽引し前年比104％、「ディアナチュラ」はセルフケア意識の高まりによりビタミン関連商品やプロテイン商品「デイアナチュラ アクティブ」シリーズが好調で前年比106％となりました。
「和光堂」（ベビーフード）は、調理の簡便さや豊富なラインアップで共働き世帯などにおける育児に貢献し前年比111％、「バランス献立・バランス献立PLUS」（シニア向け食品）は、近年さらに増加している在宅介護における介護食の作り手の負担軽減に貢献し前年比108％となりました。
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