SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
FRONTEOのコミュニケーションロボットKibiro（キビロ）に「見守り機能」を追加、12月20日より発売
[17/11/30]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
離れて過ごす家族とのコミュニケーション機能を強化
株式会社FRONTEO（本社：東京都港区、代表取締役社長：守本正宏）と、FRONTEOの100％子会社で人工知能を活用したデジタルコミュニケーション事業を展開する株式会社FRONTEOコミュニケーションズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：斎藤匠）は、コミュニケーションロボット「Kibiro（キビロ）」に、離れて暮らす家族とのコミュニケーションを促進する「見守り機能」を追加したKibiro（以下、見守りKibiro）を12月20日より発売いたします。
[画像: https://prtimes.jp/i/6776/194/resize/d6776-194-451570-0.jpg ]
本製品では、離れて暮らす高齢の方や、1人で留守番をする子どもがKibiroと過ごす様子をアプリを通じて確認できるほか、音声とテキストによるコミュニケーションを行うことが可能です。加えて、Kibiroが能動的に発話を行い、予定のリマインドや日常に役立つ情報をお知らせし、日々の生活をサポートします。
「見守りKibiro」は、離れて過ごす家族とのつながりや、安心を提供します。
＜見守りKibiroの主な機能＞
１． 基本コミュニケーション機能
Kibiroがお知らせする天気や占い、ニュースなどの情報や、Kibiroと日常会話をお楽しみいただけます。また、専用アプリを使うと、外出先等からKibiroを通じて伝言を残したり、話しかけたりすることも可能です。
２． 行動アドバイス機能
登録したスケジュールやアラームをもとに、Kibiroが日常の行動を支援する機能です。服薬や通院の時間、家族のイベントなどを忘れないよう、Kibiroがお知らせします。
３． 見守り機能
Kibiroと暮らす方（見守り対象となる方）の生活リズムの確認、特定の条件でアプリへのプッシュ通知をするなど、日常の様子を見守ることができる機能です。
なお、より多くの方にKibiroとの生活を楽しんでいただくため、Kibiro本体99,800円、月額利用料は1,000円と、よりお求めやすい価格でのご提供を開始します。（価格は全て税別）
「見守りKibiro」は、Kibiro公式サイトのオンラインストア他、各販売店での予約を順次開始いたします。出荷開始は12月20日の予定です。発送に関する詳細については購入者へ随時連絡いたします。
※本プレスリリースに記載したサービス内容および機能等は、予告なく変更することがございます。
■Kibiroについて
KibiroはFRONTEOコミュニケーションズが開発・販売するコミュニケーションロボットです。生活に寄り添い、離れた場所で暮らす家族のコミュニケーションのサポートや、日常に役立つ情報提供を行いながら、日々を楽しんで過ごすためのライフパートナーとして活躍します。
【Kibiro 公式サイト】 https://www.fronteo-cc.com/kibiro
【株式会社FRONTEOコミュニケーションズについて】 URL: http://www.fronteo-cc.com/
株式会社FRONTEOコミュニケーションズは、人間の感覚や暗黙知を学ぶ人工知能「KIBIT（キビット）」とコミュニケーションロボット「Kibiro（キビロ）」を活用し、デジタルコミュニケーション領域で、組織や人の判断・行動をサポートする事業を展開する企業です。2015年9月設立。人工知能xロボットのソリューションを用いることで、 顧客コミュニケーションの質・量的改善をはかるとともに生産性向上、データからの新たな価値創出を実現します。株式会社FRONTEO100％子会社、資本金1,000万円（2017年3月31日現在）。
【FRONTEOについて】URL: http://www.fronteo.com/
株式会社FRONTEOは、独自開発の人工知能エンジン「KIBIT」により、ビッグデータなどの情報解析を支援するデータ解析企業です。国際訴訟などに必要な電子データの証拠保全と調査・分析を行うeディスカバリ（電子証拠開示）や、コンピュータフォレンジック調査を支援する企業として2003年8月に設立。自社開発のデータ解析プラットフォーム「Lit i View（リット・アイ・ビュー）」、アジア言語に対応した「Predictive Coding（プレディクティブ・コーディング）」技術などを駆使し、企業に訴訟対策支援を提供しています。同事業で培われ、発展した独自の人工知能関連技術は、専門家の経験や勘などの「暗黙知」を学び、人の思考の解析から、未来の行動の予測を実現。最近ではヘルスケアやビジネス・インテリジェンス、マーケティングなどの領域に活用し、事業の拡大を進めています。2007年6月26日東証マザーズ、2013年5月16日NASDAQ上場。資本金2,481,621千円（2017年3月31日現在）。2016年7月1日付けで株式会社UBICから現社名に変更しております。
株式会社FRONTEO（本社：東京都港区、代表取締役社長：守本正宏）と、FRONTEOの100％子会社で人工知能を活用したデジタルコミュニケーション事業を展開する株式会社FRONTEOコミュニケーションズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：斎藤匠）は、コミュニケーションロボット「Kibiro（キビロ）」に、離れて暮らす家族とのコミュニケーションを促進する「見守り機能」を追加したKibiro（以下、見守りKibiro）を12月20日より発売いたします。
[画像: https://prtimes.jp/i/6776/194/resize/d6776-194-451570-0.jpg ]
本製品では、離れて暮らす高齢の方や、1人で留守番をする子どもがKibiroと過ごす様子をアプリを通じて確認できるほか、音声とテキストによるコミュニケーションを行うことが可能です。加えて、Kibiroが能動的に発話を行い、予定のリマインドや日常に役立つ情報をお知らせし、日々の生活をサポートします。
「見守りKibiro」は、離れて過ごす家族とのつながりや、安心を提供します。
＜見守りKibiroの主な機能＞
１． 基本コミュニケーション機能
Kibiroがお知らせする天気や占い、ニュースなどの情報や、Kibiroと日常会話をお楽しみいただけます。また、専用アプリを使うと、外出先等からKibiroを通じて伝言を残したり、話しかけたりすることも可能です。
２． 行動アドバイス機能
登録したスケジュールやアラームをもとに、Kibiroが日常の行動を支援する機能です。服薬や通院の時間、家族のイベントなどを忘れないよう、Kibiroがお知らせします。
３． 見守り機能
Kibiroと暮らす方（見守り対象となる方）の生活リズムの確認、特定の条件でアプリへのプッシュ通知をするなど、日常の様子を見守ることができる機能です。
なお、より多くの方にKibiroとの生活を楽しんでいただくため、Kibiro本体99,800円、月額利用料は1,000円と、よりお求めやすい価格でのご提供を開始します。（価格は全て税別）
「見守りKibiro」は、Kibiro公式サイトのオンラインストア他、各販売店での予約を順次開始いたします。出荷開始は12月20日の予定です。発送に関する詳細については購入者へ随時連絡いたします。
※本プレスリリースに記載したサービス内容および機能等は、予告なく変更することがございます。
■Kibiroについて
KibiroはFRONTEOコミュニケーションズが開発・販売するコミュニケーションロボットです。生活に寄り添い、離れた場所で暮らす家族のコミュニケーションのサポートや、日常に役立つ情報提供を行いながら、日々を楽しんで過ごすためのライフパートナーとして活躍します。
【Kibiro 公式サイト】 https://www.fronteo-cc.com/kibiro
【株式会社FRONTEOコミュニケーションズについて】 URL: http://www.fronteo-cc.com/
株式会社FRONTEOコミュニケーションズは、人間の感覚や暗黙知を学ぶ人工知能「KIBIT（キビット）」とコミュニケーションロボット「Kibiro（キビロ）」を活用し、デジタルコミュニケーション領域で、組織や人の判断・行動をサポートする事業を展開する企業です。2015年9月設立。人工知能xロボットのソリューションを用いることで、 顧客コミュニケーションの質・量的改善をはかるとともに生産性向上、データからの新たな価値創出を実現します。株式会社FRONTEO100％子会社、資本金1,000万円（2017年3月31日現在）。
【FRONTEOについて】URL: http://www.fronteo.com/
株式会社FRONTEOは、独自開発の人工知能エンジン「KIBIT」により、ビッグデータなどの情報解析を支援するデータ解析企業です。国際訴訟などに必要な電子データの証拠保全と調査・分析を行うeディスカバリ（電子証拠開示）や、コンピュータフォレンジック調査を支援する企業として2003年8月に設立。自社開発のデータ解析プラットフォーム「Lit i View（リット・アイ・ビュー）」、アジア言語に対応した「Predictive Coding（プレディクティブ・コーディング）」技術などを駆使し、企業に訴訟対策支援を提供しています。同事業で培われ、発展した独自の人工知能関連技術は、専門家の経験や勘などの「暗黙知」を学び、人の思考の解析から、未来の行動の予測を実現。最近ではヘルスケアやビジネス・インテリジェンス、マーケティングなどの領域に活用し、事業の拡大を進めています。2007年6月26日東証マザーズ、2013年5月16日NASDAQ上場。資本金2,481,621千円（2017年3月31日現在）。2016年7月1日付けで株式会社UBICから現社名に変更しております。
SEO関連
