SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
投資信託取扱商品の追加および インストアブランチでの取扱商品の変更について
[14/06/27]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
イオンフィナンシャルサービス株式会社（本店：東京都千代田区、代表取締役社長：山下昭典）の子会社である株式会社イオン銀行（本店：東京都江東区、代表取締役社長：森山高光、以下、当行）は、本日より、「インデックスファンドJPX日経400」（以下、本ファンド）をインストアブランチ（※1）およびインターネットバンキング（イオン銀行ダイレクト）にて、お取扱いを開始するとともに、インストアブランチでの投資信託取扱商品を一部変更しますので、お知らせいたします。
今回、お取扱いを開始する「インデックスファンドJPX日経400」は、「インデックス マザーファンド JPX日経400」を通じて、主として国内の金融商品取引所上場株式(DR[預託証書]を含む)に投資を行い、JPX日経インデックス400（※2）に連動する投資成果を目指して運用を行う投資信託です。本ファンドの取扱いにより、取扱商品数は232銘柄（うち、インターネット専用204銘柄）となりました。
当行では、お客さまの幅広い金融資産の運用ニーズにお応えするため、取扱商品を随時見直しております。この度、以下の投資信託につきまして、インストアブランチでのお取扱いを変更いたします。
・インストアブランチにて新たに取扱いを開始する投資信託
- ピクテ新興国インカム株式ファンド（毎月決算型）・・・投信会社名：ピクテ投信投資顧問
- JPMジャパンマイスター・・・投信会社名：JPモルガン・アセット・マネジメント
・インストアブランチでの取扱いを終了する投資信託（※3）
- HSBC 新BRICsファンド・・・投信会社名：HSBC投信
- GS エマージング通貨債券ファンド・・・投信会社名：ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
今後も、お客さまの幅広い金融ニーズにお応えするべく、投資信託商品の拡充を積極的に行っていくとともに、安全・安心、便利でお得なサービスの充実に努めてまいります。
※1
一部、お取扱いしていない店舗がありますので、ご来店の際は事前にコールセンター投資信託専用ダイヤル
（0120-1089-43 受付時間9：00〜21：00年中無休）にお問い合わせください。
※2
2014年1月6日から提供が開始となった株価指数。資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸条件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」で構成されております。
※3
本商品は引き続き、インターネットバンキング（イオン銀行ダイレクト）でのお取扱いを継続いたします。また、解約につきましては、インストアブランチ窓口でも承ります。既にご契約済みの投資信託自動積立によるご購入につきましては、今まで通りお取扱いさせていただきます。
以上
＜投資信託に関する留意点＞
・投資信託は預金や保険ではありません。
・投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
・投資信託は、国内外の有価証券等（株式、公社債、不動産投資信託（REIT）、投資信託証券等）に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
・投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
・投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
・当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
・投資信託のご購入にあたっては購入時手数料（基準価額の最大3.24％（税込））がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額（基準価額の最大0.50％）がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用（信託報酬）（投資信託の純資産総額の最大年2.376％（税込））と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等（運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。）を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
・投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
・投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。
2014年6月20日現在
商号等：株式会社イオン銀行
登録金融機関関東財務局長（登金）第633号
加入協会：日本証券業協会
今回、お取扱いを開始する「インデックスファンドJPX日経400」は、「インデックス マザーファンド JPX日経400」を通じて、主として国内の金融商品取引所上場株式(DR[預託証書]を含む)に投資を行い、JPX日経インデックス400（※2）に連動する投資成果を目指して運用を行う投資信託です。本ファンドの取扱いにより、取扱商品数は232銘柄（うち、インターネット専用204銘柄）となりました。
当行では、お客さまの幅広い金融資産の運用ニーズにお応えするため、取扱商品を随時見直しております。この度、以下の投資信託につきまして、インストアブランチでのお取扱いを変更いたします。
・インストアブランチにて新たに取扱いを開始する投資信託
- ピクテ新興国インカム株式ファンド（毎月決算型）・・・投信会社名：ピクテ投信投資顧問
- JPMジャパンマイスター・・・投信会社名：JPモルガン・アセット・マネジメント
・インストアブランチでの取扱いを終了する投資信託（※3）
- HSBC 新BRICsファンド・・・投信会社名：HSBC投信
- GS エマージング通貨債券ファンド・・・投信会社名：ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
今後も、お客さまの幅広い金融ニーズにお応えするべく、投資信託商品の拡充を積極的に行っていくとともに、安全・安心、便利でお得なサービスの充実に努めてまいります。
※1
一部、お取扱いしていない店舗がありますので、ご来店の際は事前にコールセンター投資信託専用ダイヤル
（0120-1089-43 受付時間9：00〜21：00年中無休）にお問い合わせください。
※2
2014年1月6日から提供が開始となった株価指数。資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸条件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」で構成されております。
※3
本商品は引き続き、インターネットバンキング（イオン銀行ダイレクト）でのお取扱いを継続いたします。また、解約につきましては、インストアブランチ窓口でも承ります。既にご契約済みの投資信託自動積立によるご購入につきましては、今まで通りお取扱いさせていただきます。
以上
＜投資信託に関する留意点＞
・投資信託は預金や保険ではありません。
・投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
・投資信託は、国内外の有価証券等（株式、公社債、不動産投資信託（REIT）、投資信託証券等）に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
・投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
・投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
・当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
・投資信託のご購入にあたっては購入時手数料（基準価額の最大3.24％（税込））がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額（基準価額の最大0.50％）がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用（信託報酬）（投資信託の純資産総額の最大年2.376％（税込））と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等（運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。）を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
・投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
・投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。
2014年6月20日現在
商号等：株式会社イオン銀行
登録金融機関関東財務局長（登金）第633号
加入協会：日本証券業協会
SEO関連
