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『グローバル人材どう育てる』〜真の国際人に必要な資質・能力の育成法〜「月刊先端教育」２０２２年６月号を発売
[22/04/30]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
地域×教育イノベーションは佐賀県特集／巻頭言 アステラス製薬株式会社 代表取締役会長・取締役会議長 畑中 好彦
社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」２０２２年６月号を４月３０日（土）に発売します。https://www.sentankyo.jp/
[画像1: https://prtimes.jp/i/36930/198/resize/d36930-198-9de7a7ca696734e7c0c9-0.jpg ]
【大特集】真の国際人に必要な資質・能力の育成法 グローバル人材 どう育てる
日本では長年「グローバル人材」育成の必要が叫ばれてきました。しかし、近年ジェンダーや人権に対する国際社会との感覚のずれも散見されるなど、「世界の中の日本」を担う人材の育成は道半ばにあります。本特集では、産業・教育両面でのさまざまな取り組みを通じて、真の国際人に必要な資質・能力をいかに育成していくかを探ります。
イントロダクション
-総論・グローバル人材に求められる資質とは
-グローバル・シティズンシップの観点／千葉商科大学 准教授 影浦亮平
Part1・企業におけるグローバル人材育成
-修羅場が鍛えるグローバル・マインドセット／株式会社スパイスアップ・ジャパン 代表取締役 豊田圭一
-世界に飛び出すビジネスパーソンの特性／
Asia Africa Investment and Consulting代表パートナー/ファウンダー 椿進 ほか
Part2・学校教育とグローバル人材育成
-ミネルヴァ大学における汎用的力とその形成／京都大学高等教育研究開発推進センター教授 松下佳代
-2023年に向けた3つの教学改革／立命館アジア太平洋大学（APU）副学長 米山裕 ほか
[画像2: https://prtimes.jp/i/36930/198/resize/d36930-198-9b4c8b816c08e8dc327d-1.jpg ]
【地域×教育イノベーション】佐賀県
〜教育ICT先進県の取り組み〜
佐賀県では古くから唐津・伊万里・有田など陶磁器の産地が栄え、また、藩校「弘道館」は「天下三弘道館」の一つと称され、日本の近代化を支えた数多くの人材を輩出しました。今、グローバル化や人口減少など大きな環境変化が起きている中、佐賀県では「志を高める教育」に力を入れるほか、公教育や民間において、ICT教育やSTEAM教育、起業家教育など、数々の新たな挑戦が始まっています。佐賀県を舞台に展開される教育・人材育成プロジェクトを紹介します。
-唯一無二の誇り高き学校をつくる／佐賀県教育委員会 教育長 落合裕二
-生涯学習の場として大学を開放／佐賀大学長 兒玉浩明
-武雄市がICT教育で先行した理由／東洋大学 経済学部総合政策学科 教授 松原聡 ほか
【シリーズ 最新実務のラーニング・デザイン】
〜バイオ分野の人材育成〜
ゲノム（遺伝情報）解析やゲノム編集といったバイオテクノロジーの技術革新とAI/IT領域との融合により、バイオテクノロジーは、第五次産業革命を担う多様な産業分野の成長基盤として期待が高まっています。こうした中で、バイオ分野では、どの様な人材が不足し、どんな教育プログラムが展開されているのか、その現状を追いました。
【特別企画 誰一人取り残さない教育・雇用】
-「ニューロダイバーシティ」とは何か？／東洋大学生命科学部生命科学科 教授 金子（大谷）律子
-学びを保証するプロセスと場の設計／東京大学先端科学技術研究センター 中邑賢龍、赤松裕美、高橋麻衣子
【特別企画 海洋DX人材の育成】
-海洋産業AI人材の育成を支える CPU搭載ワークステーション
[画像3: https://prtimes.jp/i/36930/198/resize/d36930-198-9de7a7ca696734e7c0c9-0.jpg ]
雑誌概要 「月刊先端教育」2022年6月号
出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価格： 1,620円（税込）
ASIN： B09M5L9DS8
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売中
https://amzn.to/3L7SM8y
月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。
https://www.sentankyo.jp/
[画像4: https://prtimes.jp/i/36930/198/resize/d36930-198-909a0c80c3841608969c-2.jpg ]
■学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、仙台、名古屋、大阪、福岡
社会構想大学院大学 （東京都新宿区高田馬場1-25-30）
※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
■事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、仙台、名古屋、大阪、福岡の5校舎で、現在10期目 計466名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に1,500名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。
その他、詳細は大学院HP（https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。
＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価
＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
■社会構想大学院大学について（※1）
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp ）をご覧ください。
※1）2022年4月より社会情報大学院大学から「社会構想大学院大学」に名称変更しました
※2）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価
社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」２０２２年６月号を４月３０日（土）に発売します。https://www.sentankyo.jp/
[画像1: https://prtimes.jp/i/36930/198/resize/d36930-198-9de7a7ca696734e7c0c9-0.jpg ]
【大特集】真の国際人に必要な資質・能力の育成法 グローバル人材 どう育てる
日本では長年「グローバル人材」育成の必要が叫ばれてきました。しかし、近年ジェンダーや人権に対する国際社会との感覚のずれも散見されるなど、「世界の中の日本」を担う人材の育成は道半ばにあります。本特集では、産業・教育両面でのさまざまな取り組みを通じて、真の国際人に必要な資質・能力をいかに育成していくかを探ります。
イントロダクション
-総論・グローバル人材に求められる資質とは
-グローバル・シティズンシップの観点／千葉商科大学 准教授 影浦亮平
Part1・企業におけるグローバル人材育成
-修羅場が鍛えるグローバル・マインドセット／株式会社スパイスアップ・ジャパン 代表取締役 豊田圭一
-世界に飛び出すビジネスパーソンの特性／
Asia Africa Investment and Consulting代表パートナー/ファウンダー 椿進 ほか
Part2・学校教育とグローバル人材育成
-ミネルヴァ大学における汎用的力とその形成／京都大学高等教育研究開発推進センター教授 松下佳代
-2023年に向けた3つの教学改革／立命館アジア太平洋大学（APU）副学長 米山裕 ほか
[画像2: https://prtimes.jp/i/36930/198/resize/d36930-198-9b4c8b816c08e8dc327d-1.jpg ]
【地域×教育イノベーション】佐賀県
〜教育ICT先進県の取り組み〜
佐賀県では古くから唐津・伊万里・有田など陶磁器の産地が栄え、また、藩校「弘道館」は「天下三弘道館」の一つと称され、日本の近代化を支えた数多くの人材を輩出しました。今、グローバル化や人口減少など大きな環境変化が起きている中、佐賀県では「志を高める教育」に力を入れるほか、公教育や民間において、ICT教育やSTEAM教育、起業家教育など、数々の新たな挑戦が始まっています。佐賀県を舞台に展開される教育・人材育成プロジェクトを紹介します。
-唯一無二の誇り高き学校をつくる／佐賀県教育委員会 教育長 落合裕二
-生涯学習の場として大学を開放／佐賀大学長 兒玉浩明
-武雄市がICT教育で先行した理由／東洋大学 経済学部総合政策学科 教授 松原聡 ほか
【シリーズ 最新実務のラーニング・デザイン】
〜バイオ分野の人材育成〜
ゲノム（遺伝情報）解析やゲノム編集といったバイオテクノロジーの技術革新とAI/IT領域との融合により、バイオテクノロジーは、第五次産業革命を担う多様な産業分野の成長基盤として期待が高まっています。こうした中で、バイオ分野では、どの様な人材が不足し、どんな教育プログラムが展開されているのか、その現状を追いました。
【特別企画 誰一人取り残さない教育・雇用】
-「ニューロダイバーシティ」とは何か？／東洋大学生命科学部生命科学科 教授 金子（大谷）律子
-学びを保証するプロセスと場の設計／東京大学先端科学技術研究センター 中邑賢龍、赤松裕美、高橋麻衣子
【特別企画 海洋DX人材の育成】
-海洋産業AI人材の育成を支える CPU搭載ワークステーション
[画像3: https://prtimes.jp/i/36930/198/resize/d36930-198-9de7a7ca696734e7c0c9-0.jpg ]
雑誌概要 「月刊先端教育」2022年6月号
出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価格： 1,620円（税込）
ASIN： B09M5L9DS8
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売中
https://amzn.to/3L7SM8y
月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。
https://www.sentankyo.jp/
[画像4: https://prtimes.jp/i/36930/198/resize/d36930-198-909a0c80c3841608969c-2.jpg ]
■学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、仙台、名古屋、大阪、福岡
社会構想大学院大学 （東京都新宿区高田馬場1-25-30）
※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
■事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、仙台、名古屋、大阪、福岡の5校舎で、現在10期目 計466名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に1,500名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。
その他、詳細は大学院HP（https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。
＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価
＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
■社会構想大学院大学について（※1）
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp ）をご覧ください。
※1）2022年4月より社会情報大学院大学から「社会構想大学院大学」に名称変更しました
※2）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価
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