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純国産のウェブ解析ツール「シビラ」「みやすい解析」に新機能を追加
[15/10/08]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
専門知識が必要だった準備作業をワンクリックで実現、データ活用でWebサイトを次のステージへ！
株式会社 環（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：小坂 淳、以下 環）は、この度、ウェブ解析・広告効果測定・SEO効果測定機能がセットになったオールインワンの解析ツール「シビラ（sibulla）」と、公共機関向けウェブ解析サービス「みやすい解析」に新機能を追加しましたのでお知らせします。
[画像: http://prtimes.jp/i/7357/206/resize/d7357-206-716099-0.jpg ]
〜だれでも簡単にデータ活用を〜 をコンセプトに「シビラ」、「みやすい解析」の新機能を追加開発
インターネット社会の発展により、企業がウェブサイトで情報を発信することや、ECサイトで商品を購入することが一般化し、企業のウェブサイト運営部門やマーケティング部門では、効果的なウェブサイトの運営やウェブプロモーションなどが求められるようになり、ウェブ解析を行うことが定着しつつあります。
ウェブ解析は、一般的にウェブサイト訪問者の動向を定量的に分析し、PDCAサイクルを回すことで継続的にウェブサイトを改善しますが、重要な分析指標の一つに「検索エンジンでどのようなキーワードが検索されたのか」という観点があります。2013年9月にGoogle検索の通信暗号化により検索キーワード情報が取得できないようになり、2015年8月にはYahoo!検索でも段階的に暗号化を行うことが発表され、大手検索エンジンから流入したユーザーの検索キーワードが取得できない状況となりました。
このような背景を受けて、今回、「だれでも簡単にデータ活用を」をコンセプトに、利用できなくなった分析指標を補完し、ウェブサイトのウェブ解析の品質を維持・向上できるように、「シビラ」および「みやすい解析」の新機能を開発しました。
新機能のご紹介：純国産、オールインワンのウェブ解析ツール「シビラ（sibulla）」
シビラは、ウェブ解析・広告効果測定・SEO効果測定機能がセットになったオールインワンの解析ツールです。ウェブ解析におけるレポートは、個々のユーザーのページ閲覧行動というミクロな視点の中に、ウェブサイトのページ遷移における問題点が潜んでいます。このような問題点を明らかにするために、ユーザー毎のページ遷移を把握するための機能が充実しているのが特徴です。
[表1: http://prtimes.jp/data/corp/7357/table/206_1.jpg ]
※1 メール連携は「みやすい解析」では提供しません。
※2 メールソナーは、メールを送信するだけで送信先の行動を解析し、「優良見込み客」と「見込み客の興味がある情報」が簡単に把握できるツールです。
▼ 新機能に関する詳細はこちらをご覧ください。
http://www.sibulla.com/upgrades/
■ シビラ 価格
[表2: http://prtimes.jp/data/corp/7357/table/206_2.jpg ]
※「みやすい解析」は、基本サービスおよび新機能（オプション）を含めて別途見積となります。
▼ オールインワンの解析ツール「シビラ」に関する詳細はこちらをご覧ください。
http://www.sibulla.com/
▼ 公共機関向け「みやすい解析」に関する詳細はこちらをご覧ください。
http://miyasui.sibulla.com/
環は今後も、今後も、ウェブ解析をマーケティングに活かすことでお客様のビジネスを支援する様々な取り組みを推進してまいります。
※本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。
株式会社 環について
株式会社 環は、「誰もがチャンスをつかめる社会をつくる」というビジョンのもと、ウェブ解析事業会社として2000年に創業。ウェブ解析ツール事業、コンサル事業、教育事業の３つを展開しており、2013年6月よりソフトバンク・テクノロジーグループに参画。ウェブ解析の裾野を広げる活動として、国内最大級のウェブ解析の団体である一般社団法人 ウェブ解析士協会（WACA）の運営事務局も務める。自社の解析ツールは、累計2,500を超えるアカウント数を導入実績があり、これまでに44都道府県で1万人を超える方々に対してウェブ解析に関する教育を実施。
[表3: http://prtimes.jp/data/corp/7357/table/206_3.jpg ]
一般社団法人 ウェブ解析士協会について
WACAは、事業の成果に導くウェブ解析を広く学ぶ機会の創出、研究開発、関心を持つ人たちの交流促進、就業及びビジネスマッチング機会の創造、情報流通促進により、ウェブ解析の発展的存続によるウェブ解析を通じての産業振興や、ウェブ解析に関する社会教育を推進します。
[表4: http://prtimes.jp/data/corp/7357/table/206_4.jpg ]
株式会社 環（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：小坂 淳、以下 環）は、この度、ウェブ解析・広告効果測定・SEO効果測定機能がセットになったオールインワンの解析ツール「シビラ（sibulla）」と、公共機関向けウェブ解析サービス「みやすい解析」に新機能を追加しましたのでお知らせします。
[画像: http://prtimes.jp/i/7357/206/resize/d7357-206-716099-0.jpg ]
〜だれでも簡単にデータ活用を〜 をコンセプトに「シビラ」、「みやすい解析」の新機能を追加開発
インターネット社会の発展により、企業がウェブサイトで情報を発信することや、ECサイトで商品を購入することが一般化し、企業のウェブサイト運営部門やマーケティング部門では、効果的なウェブサイトの運営やウェブプロモーションなどが求められるようになり、ウェブ解析を行うことが定着しつつあります。
ウェブ解析は、一般的にウェブサイト訪問者の動向を定量的に分析し、PDCAサイクルを回すことで継続的にウェブサイトを改善しますが、重要な分析指標の一つに「検索エンジンでどのようなキーワードが検索されたのか」という観点があります。2013年9月にGoogle検索の通信暗号化により検索キーワード情報が取得できないようになり、2015年8月にはYahoo!検索でも段階的に暗号化を行うことが発表され、大手検索エンジンから流入したユーザーの検索キーワードが取得できない状況となりました。
このような背景を受けて、今回、「だれでも簡単にデータ活用を」をコンセプトに、利用できなくなった分析指標を補完し、ウェブサイトのウェブ解析の品質を維持・向上できるように、「シビラ」および「みやすい解析」の新機能を開発しました。
新機能のご紹介：純国産、オールインワンのウェブ解析ツール「シビラ（sibulla）」
シビラは、ウェブ解析・広告効果測定・SEO効果測定機能がセットになったオールインワンの解析ツールです。ウェブ解析におけるレポートは、個々のユーザーのページ閲覧行動というミクロな視点の中に、ウェブサイトのページ遷移における問題点が潜んでいます。このような問題点を明らかにするために、ユーザー毎のページ遷移を把握するための機能が充実しているのが特徴です。
[表1: http://prtimes.jp/data/corp/7357/table/206_1.jpg ]
※1 メール連携は「みやすい解析」では提供しません。
※2 メールソナーは、メールを送信するだけで送信先の行動を解析し、「優良見込み客」と「見込み客の興味がある情報」が簡単に把握できるツールです。
▼ 新機能に関する詳細はこちらをご覧ください。
http://www.sibulla.com/upgrades/
■ シビラ 価格
[表2: http://prtimes.jp/data/corp/7357/table/206_2.jpg ]
※「みやすい解析」は、基本サービスおよび新機能（オプション）を含めて別途見積となります。
▼ オールインワンの解析ツール「シビラ」に関する詳細はこちらをご覧ください。
http://www.sibulla.com/
▼ 公共機関向け「みやすい解析」に関する詳細はこちらをご覧ください。
http://miyasui.sibulla.com/
環は今後も、今後も、ウェブ解析をマーケティングに活かすことでお客様のビジネスを支援する様々な取り組みを推進してまいります。
※本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。
株式会社 環について
株式会社 環は、「誰もがチャンスをつかめる社会をつくる」というビジョンのもと、ウェブ解析事業会社として2000年に創業。ウェブ解析ツール事業、コンサル事業、教育事業の３つを展開しており、2013年6月よりソフトバンク・テクノロジーグループに参画。ウェブ解析の裾野を広げる活動として、国内最大級のウェブ解析の団体である一般社団法人 ウェブ解析士協会（WACA）の運営事務局も務める。自社の解析ツールは、累計2,500を超えるアカウント数を導入実績があり、これまでに44都道府県で1万人を超える方々に対してウェブ解析に関する教育を実施。
[表3: http://prtimes.jp/data/corp/7357/table/206_3.jpg ]
一般社団法人 ウェブ解析士協会について
WACAは、事業の成果に導くウェブ解析を広く学ぶ機会の創出、研究開発、関心を持つ人たちの交流促進、就業及びビジネスマッチング機会の創造、情報流通促進により、ウェブ解析の発展的存続によるウェブ解析を通じての産業振興や、ウェブ解析に関する社会教育を推進します。
[表4: http://prtimes.jp/data/corp/7357/table/206_4.jpg ]
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