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日本調剤、オンライン診療検索「NiCOナビ」をオープン オンライン診療・オンライン服薬指導をまとめて検索・選択可能に
[22/07/15]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
日本調剤株式会社 ニュースリリース
全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、オンライン診療対応の医療機関とオンライン服薬指導対応の薬局をまとめて検索して選択できるWebサイト、オンライン診療検索「NiCOナビ」（読み方：ニコナビ、以下「NiCOナビ」）を2022年7月14日にオープンしたことをお知らせいたします。
日本調剤では、オンライン服薬指導が実施可能となった2020年9月に合わせて自社開発したオンライン服薬指導システム「NiCOMS」を活用し、コロナ禍における患者さまの薬物治療をサポートすべく、全国の店舗でオンライン服薬指導に取り組んでまいりました。
一方、厚生労働省によると、2021年3月末時点で電話や情報通信機器を用いた診療*1に対応可能な登録医療機関数は、全医療機関数の約15%にあたる約17,000施設です*2。また、2021年3月の1カ月間にオンライン診療料を算定した医療機関数は256施設*3と、全医療機関数の約0.2%にとどまっています。オンラインによる医療サービスのさらなる普及と、患者さまの利便性向上のためには、オンライン診療からオンライン服薬指導、お薬の配送まで一気通貫のサービス拡充が重要です。
日本調剤は、オンライン診療検索「NiCOナビ」を通じて、オンライン診療・オンライン服薬指導の推進に一層力を入れてまいります。
■オンライン診療検索「NiCOナビ」 https://nico-navi.nicho.co.jp/
[画像1: https://prtimes.jp/i/13551/206/resize/d13551-206-875a55d185c68c346831-0.png ]
現在地から、または「診療科目」「キーワード」「診療予定日」などの項目からオンライン診療に対応する医療機関を検索することができます。受診する医療機関を選択した後は、選択した医療機関や現在地、診療日時などの項目から、「NiCOMS」でのオンライン服薬指導に対応する薬局をまとめて選択いただくことが可能です。
[画像2: https://prtimes.jp/i/13551/206/resize/d13551-206-6b1f59e9d21b4a7bc885-1.jpg ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/13551/206/resize/d13551-206-875d51635bfc6c3d18d8-2.jpg ]
2023年1月から電子処方箋の本格運用が予定され、今後薬局はますますオンライン化が進められていくことが予想されます。日本調剤では、今後もオンライン診療・オンライン服薬指導のさらなる普及と患者さまの利便性追求を目指し、システム開発のノウハウを生かした良質な医療サービスの提供を行うことで、医療と社会に貢献してまいります。
■日本調剤 オンライン薬局サービス「NiCOMS」について
NiCOMSは、オンライン服薬指導が実施可能となった2020年9月1日に合わせて自社開発した、無料でご利用いただけるオンライン服薬指導システムです。予約機能、ビデオ通話機能、お支払い機能を備え、全国の日本調剤の薬局*4で運用されています。
*1 2020年4月10日付で厚生労働省より発出された通知に基づく診療 https://www.mhlw.go.jp/content/000621316.pdf
*2 第15回オンライン診療の適切な実施に関する指針の見直しに関する検討会資料より https://www.mhlw.go.jp/content/10803000/000786235.pdf
*3 厚生労働省中央社会保険医療協議会 総会（第507回） 会議資料よりhttps://www.mhlw.go.jp/content/12404000/000870642.pdf
*4 一部店舗を除く
■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ
[画像4: https://prtimes.jp/i/13551/206/resize/d13551-206-d0091a409652b011ec7c-3.jpg ]
日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。
https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/
【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/
日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。
【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/
1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。
【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
TEL：03-6810-0826 FAX：03-3201-1510
E-Mail：pr-info@nicho.co.jp
全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、オンライン診療対応の医療機関とオンライン服薬指導対応の薬局をまとめて検索して選択できるWebサイト、オンライン診療検索「NiCOナビ」（読み方：ニコナビ、以下「NiCOナビ」）を2022年7月14日にオープンしたことをお知らせいたします。
日本調剤では、オンライン服薬指導が実施可能となった2020年9月に合わせて自社開発したオンライン服薬指導システム「NiCOMS」を活用し、コロナ禍における患者さまの薬物治療をサポートすべく、全国の店舗でオンライン服薬指導に取り組んでまいりました。
一方、厚生労働省によると、2021年3月末時点で電話や情報通信機器を用いた診療*1に対応可能な登録医療機関数は、全医療機関数の約15%にあたる約17,000施設です*2。また、2021年3月の1カ月間にオンライン診療料を算定した医療機関数は256施設*3と、全医療機関数の約0.2%にとどまっています。オンラインによる医療サービスのさらなる普及と、患者さまの利便性向上のためには、オンライン診療からオンライン服薬指導、お薬の配送まで一気通貫のサービス拡充が重要です。
日本調剤は、オンライン診療検索「NiCOナビ」を通じて、オンライン診療・オンライン服薬指導の推進に一層力を入れてまいります。
■オンライン診療検索「NiCOナビ」 https://nico-navi.nicho.co.jp/
[画像1: https://prtimes.jp/i/13551/206/resize/d13551-206-875a55d185c68c346831-0.png ]
現在地から、または「診療科目」「キーワード」「診療予定日」などの項目からオンライン診療に対応する医療機関を検索することができます。受診する医療機関を選択した後は、選択した医療機関や現在地、診療日時などの項目から、「NiCOMS」でのオンライン服薬指導に対応する薬局をまとめて選択いただくことが可能です。
[画像2: https://prtimes.jp/i/13551/206/resize/d13551-206-6b1f59e9d21b4a7bc885-1.jpg ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/13551/206/resize/d13551-206-875d51635bfc6c3d18d8-2.jpg ]
2023年1月から電子処方箋の本格運用が予定され、今後薬局はますますオンライン化が進められていくことが予想されます。日本調剤では、今後もオンライン診療・オンライン服薬指導のさらなる普及と患者さまの利便性追求を目指し、システム開発のノウハウを生かした良質な医療サービスの提供を行うことで、医療と社会に貢献してまいります。
■日本調剤 オンライン薬局サービス「NiCOMS」について
NiCOMSは、オンライン服薬指導が実施可能となった2020年9月1日に合わせて自社開発した、無料でご利用いただけるオンライン服薬指導システムです。予約機能、ビデオ通話機能、お支払い機能を備え、全国の日本調剤の薬局*4で運用されています。
*1 2020年4月10日付で厚生労働省より発出された通知に基づく診療 https://www.mhlw.go.jp/content/000621316.pdf
*2 第15回オンライン診療の適切な実施に関する指針の見直しに関する検討会資料より https://www.mhlw.go.jp/content/10803000/000786235.pdf
*3 厚生労働省中央社会保険医療協議会 総会（第507回） 会議資料よりhttps://www.mhlw.go.jp/content/12404000/000870642.pdf
*4 一部店舗を除く
■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ
[画像4: https://prtimes.jp/i/13551/206/resize/d13551-206-d0091a409652b011ec7c-3.jpg ]
日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。
https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/
【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/
日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。
【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/
1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。
【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
TEL：03-6810-0826 FAX：03-3201-1510
E-Mail：pr-info@nicho.co.jp
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