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子供の病気から介護、弁護士相談まで 〜加入時にプラスしたいチェックポイント〜

保険ショップ『保険クリニック』(運営：アイリックコーホ゜レーション)は、保険の加入者に対して保険会社から提供される様々な無料・優待サービスをまとめました。「保障内容」や「保険料」の比較だけでなく保険加入時にはチェックしたいポイントですので、ぜひチェックしてみてください。




「何かあった時のために…」と思って保険に加入しても、病気等で保険金・給付金を請求する場面に出会わなければ、加入していることすら忘れてしまいがち。しかし、保険で一番大切なのは必要になった時にいかに役に立てるか。その時に給付金が“支払われる・支払われない”だけでなく、それまでの日常生活のあらゆる場面で有効に活用できるサービスが充実し、「保障内容」「保険料」などに加えて加入時の検討材料にもなり得ます。保険に加入中の方はどんなサービスがついているか、契約時の書類を見直してみてはいかがでしょうか？

◆保険に関わりの深いサービス◆　　　　
◆電話相談
　…健康・医療・介護・育児・メンタルヘルスに関する電話相談、医療機関の情報提供
◆セカンドオピニオン
　…手術や治療の選択肢を広げるため、主治医以外の医師の意見をもらえるサービス
◆予防のためのサービス
　…健康診断・人間ドック・PET健診等・の優待価格での紹介や手配
◆特定の疾患に関するサービス
　…がん・三大疾病・糖尿病・婦人科疾患など、特定の病気について情報提供や相談ができるサービス

セカンドオピニオンサービスのように、病気を患って治療が必要になった場合だけでなく、
そこに至る前の健康に関する相談や人間ドックのサービスもありますので気軽に利用できます。

利用者の８割が女性！電話相談の利用方法は？
実際に電話相談を利用している人の８割近くが女性で、最も多い診療科目は小児科が全体の３割を占めているというデータがあります(※)。仕事や育児で忙しいお母さんが、子供の病気や不調等についてまず電話で相談や指示を仰いでいる様子が伺えます。具体的な相談事例は、
・子供の病気について
…「夜中に子供の具合が悪くなったので救急車を呼ぶべきか、近くに急患を受け入れている病院はあるか」
・家庭内での事故に対する応急処置について
…「子供がたばこを飲み込んでしまったみたいだけど、どうしたらいいか」
・子供の成長や発達について
…「周りの子より発育が悪いみたいなので相談したい」
などの他、産院情報・妊娠中の病気・子供のおねしょ・予防接種など、育児に関しての相談も多くあります。保健師や看護師だけでなく医師が24時間常駐していて専門的な相談もできる会社もあるので、気軽な利用かつ専門的な回答も期待できます。
※ティーペック株式会社調べ。


セカンドオピニオンが必要な２つの理由
治療法などについて医師からの説明を受けた上で、患者がそれに同意して治療を受けることを表した、「インフォームドコンセント」。このインフォームドコンセントを実現するためにはセカンドオピニオンは欠かせません。セカンドオピニオンが推奨される背景はたくさんありますが、ここでは大きく２つに分類します。
１．治療方法が多様化しているため
２．地域・病院・医師間での格差が生じているため
例えば、乳がんに対する治療ひとつをとっても、外科手術・抗がん剤・放射線・ホルモン療法・緩和ケアなど、多くの選択肢があり、さらにそれを組み合わせて治療をする場合もあります。

しかし、すべての病院でそれが受けられる環境が整っているわけではなく、医師個人の専門分野によっても受けられる治療方法が限られる事例も出てきてしまいます。そこでセカンドオピニオンを利用して、自分の病状に沿った治療法の提案を受けることで、納得して今後の治療に臨むことができます。

通常、「セカンドオピニオン外来」等を利用すると健康保険の適用のため、費用が高額になってしまうこともありますが、こうしたサービスを利用すると、セカンドオピニオンに応じてくれる医師の予約を取る段階まで、無料で提供している会社もあります。


◆機会があれば利用したい優待サービス◆
・ポイントサービス　(日本生命、第一生命、住友生命他)
・ゴルフ場、ホテル、引越業者、スポーツクラブの割引　(日本生命、第一生命他)
・住宅ローン金利の優遇　(第一生命)
・有料老人ホームの紹介　(アフラック)
・セキュリティーサポートサービス　(損保ジャパン日本興亜ひまわり生命)
・生活関連(年金・税務・法律)相談　(損保ジャパン日本興亜ひまわり生命)
・ビジネス誌の優待価格での年間購読　(アクサ生命)
これらは、保険と直接的な関係はないものですが、株主優待のような感覚で日常的に利用ができます。これらを普段から利用していると、「いざというときに加入している保険会社が分からない」ということはなさそうですね。


※ここで挙がっているサービスは、保険会社から委託された機関が提供するサービスです。
利用するためにはご加入中の保険の証券番号が必要のうえ、利用者や利用回数などが制限される場合がありますので、ご案内の書類等で必ずご確認してからご利用ください。