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フリースケール・セミコンダクタ、2015年第2四半期の業績を発表
[15/07/27]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
2015年7月23日米国Freescale Semiconductor Ltd. 発表本文の抄訳です。
フリースケール・セミコンダクタ・リミテッド（NYSE：FSL）は、2015年7月3日締めの2015年第2四半期の業績を発表しました。注目点は次のとおりです。
■GAAP業績
売上高：12億ドル、粗利益率：48.1％、一株あたり利益：38セント。
■非GAAP業績（*）
EBITDA（**）：3億2000万ドル、調整済一株あたり利益：57セント。
負債償還
未償還の利率10.75％の社債（ノート）について、第3四半期に3億200万ドル分の償還を行う予定です。これにより、2014年1月以降、フリースケールは負債総額を約14億ドル削減し、年間支払利息を1億6000万ドル削減することになります。
社長兼CEOのグレッグ・ロウは次のように述べています。「2015年第2四半期の業績では、フリースケールにとって記録的な事業成果が示されています。48.1％の粗利益率は新記録達成であり、前年同期と比較すると300ベーシスポイントの増加です。また、前期比でも、粗利益率の増加は10期連続となりました。57セントの調整済一株あたり利益も新記録であり、前年同期比で50％の増加です。極めて高い粗利益率に、営業費用の抑制やデレバレッジの効果が加わり、今期は記録的な営業キャッシュ・フロー、記録的なフリー・キャッシュ・フローとなっています。」
（*）調整項目の詳細と定義については、英語原文プレスリリースの「NOTES TO THE CONSOLIDATED FINANCIAL INFORMATION（連結財務情報に関する注釈）」のNote 1をご覧ください。
（**）調整前のEBITDAの場合、他の項目の影響が考慮されていません。
第2四半期の業績
2015年第2四半期の売上高は12億ドルでした。2015年第1四半期は11億7000万ドル、2014年第2四半期は11億9000万ドルでした。
2015年第2四半期の営業利益は2億2600万ドルでした。2015年第1四半期は1億7900万ドル、2014年第2四半期は1億8000万ドルでした。売上高の増加、粗利益率の改善、営業費用の削減により、営業利益が増大しています。今期の売上高に対する営業費用の割合は28.3％で、前期比では100ベーシスポイント減少し、前年比では80ベーシスポイント減少しています。2015年第2四半期の営業利益には、NXP Semiconductorsとの合併計画や人員削減に関連する費用など、事業再編に関連する費用として600万ドルが計上されています。
2015年第2四半期の純利益は1億2200万ドルで、一株あたり利益は38セントでした。2015年第1四半期は純利益が7000万ドルで一株あたり利益が22セント、2014年第2四半期は純利益が8600万ドルで一株あたり利益が28セントでした。2015年第2四半期の純利益には、第2四半期に行われた1億ドルの負債償還に伴う900万ドルの費用が計上されています。
2015年7月3日締めの四半期における調整済営業利益（英語原文プレスリリースに付属の「NOTES TO THE CONSOLIDATED FINANCIAL INFORMATION（連結財務情報に関する注釈）」のNote 1に定義）は、2億5800万ドルでした。2015年第1四半期は2億3400万ドル、2014年第2四半期は2億800万ドルでした。
2015年第2四半期の調整済純利益（英語原文プレスリリースに付属の「NOTES TO THE CONSOLIDATED FINANCIAL INFORMATION（連結財務情報に関する注釈）」のNote 1に定義）は1億8200万ドルで、調整済一株あたり純利益は57セントでした。2015年第1四半期は純利益が1億5000万ドルで一株あたり純利益が48セント、2014年第2四半期は純利益が1億1700万ドルで一株あたり純利益が38セントでした。売上高の増加、粗利益率の改善、営業費用の削減、支払利息の減少により、調整済一株あたり純利益は前年比で50％増加、前期比で19％増加しています。
調整前EBITDA、調整済EBITDA、調整済営業利益/損失、調整済純利益/損失の解説、ならびにGAAP業績との対応については、英語原文プレスリリースの付表と注釈をご覧ください。
製品グループ収益
2015年第2四半期の売上高は次のとおりです。
マイクロコントローラ部門の2015年第2四半期の売上高は2億9100万ドルでした。2015年第1四半期は2億3500万ドル、2014年第2四半期は2億4600万ドルでした。前期比、前年比ともに、各地での32ビット・マイクロコントローラ製品の売り上げ増、車載市場におけるアプリケーション・プロセッサの売り上げ増により、収益が増大しています。
RF部門（ワイヤレス基地局市場向けパワー・アンプなど）の2015年第2四半期の売上高は1億7700万ドルでした。2015年第1四半期は1億8400万ドル、2014年第2四半期は1億2000万ドルでした。前年比では、3G/4Gワイヤレス・ネットワークに対する投資拡大により、収益が増大しています。前期比では、中国など、主要市場におけるワイヤレス部門の設備投資の減退により、収益が減少しています。
オートモーティブ・マイクロコントローラ部門の2015年第2四半期の売上高は3億500万ドルでした。2015年第1四半期は3億700万ドル、2014年第2四半期は3億800万ドルでした。自動車内の半導体コンテンツの増加による収益増があったものの、新興国市場を中心とする世界的な自動車生産の減少により相殺されています。
アナログ＆センサ部門の2015年第2四半期の売上高は2億2300万ドルでした。2015年第1四半期は2億700万ドル、2014年第2四半期は2億500万ドルでした。自動車内の半導体コンテンツの増加、機器メーカー向けなど各地でのアナログ製品・センサ製品の売り上げ増により、収益が増大しています。
デジタル・ネットワーク部門の2015年第2四半期の売上高は1億8400万ドルでした。2015年第1四半期は2億1400万ドル、2014年第2四半期は2億9100万ドルでした。前期比、前年比ともに、一部のサービス・プロバイダ顧客に対する売り上げ減、各地での売り上げ減により、収益が減少しています。
その他の2015年第2四半期の売上高は1800万ドルでした。2015年第1四半期は2200万ドル、2014年第2四半期は2100万ドルでした。
その他の財務情報
2015年第2四半期の資本的支出は4700万ドルでした。
現金および現金同等物の額は総額5億8800万ドルでした。これには、2015年第2四半期に行われた総額1億800万ドルの負債償還が含まれています。
2015年7月3日までの過去12ヶ月間の調整済EBITDA（*）は12億ドルでした。
（*）調整項目の詳細と定義については、英語原文プレスリリースの「NOTES TO THE CONSOLIDATED FINANCIAL INFORMATION（連結財務情報に関する注釈）」のNote 1をご覧ください。
2015年第3四半期の見通し
2015年第3四半期の業績予想は次のとおりです。
売上高は11億〜11億7000万ドルと予想されています。
粗利益率は前期比で80〜100ベーシスポイント減少すると予想されています。
営業費用は前期比で引き続き減少すると予想されています。
調整済一株あたり利益は47〜51セントと予想されています。
※将来予想に関する記述についての注意事項
本プレスリリースには、1995年の米国民事証券訴訟改革法に定義される「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの記述は、当社の将来の収益、事業、利益、収益性、流動資産、資本資産に関する当社の事業戦略、目標、および予想に関連します。将来予想に関する記述は、当社が合理的であると考える前提に基づいていますが、これらの前提が不正確であることが判明し、その結果それらに基づく将来予想に関する記述が正確ではなくなることがあります。当社の事業には、リスクや不確実性が伴い、それらの多くは当社の制御しうる範疇にはありません。これらのいずれか、あるいは複数の組み合わせによって、当社の業績および将来予想に関する記述の最終的な正確性が重大な影響を受けることがあります。将来における実際の結果や傾向は、さまざまな要因によって、将来予想に関する記述の中で提示または暗示されている内容とは大きく異なる場合があります。当社の事業結果に影響する要因に含まれるものとしては、当社の抱える多額の債務、債務に対する当社の履行能力、そしてこのような負債が当社の事業運営の方法に与える影響、1社または複数社の重要な顧客もしくは戦略的関係の喪失、一般的な経済状況または事業状態、もしくは当社が事業を運営している市況産業の低迷、当社の競争環境と当社の技術改革能力、当社の生産または製造キャパシティおよび供給の取得能力の中断、当社のターゲット市場における予定外または一時的な需要増に対応する当社の能力、当社製品が販売されている業界の経済状況、当社の知的財産の管理と保護、当社が事業を運営している国での政治および経済状況、当社の顧客およびサプライヤのいくつかが本拠地としている地震多発国の地質条件、環境関連法令遵守にかかる費用および（または）環境関連法令に基づく義務の負担、潜在的な製造物責任賠償請求または人身傷害請求、必要な資本支出の支払い不能、重要な人材の喪失、当社の顧客、販売代理店、またはサプライヤの財務的実行可能性、当社による費用削減能力、そしてSECに提出した年次報告書（Form 10-K、2014年12月31日締め）のPart I, Item 1A、四半期報告書（Form 10-Q、2015年4月3日締め）のPart II, Item 1A、その他提出文書に「リスク要因」として記載されている他の要因があると考えられます。当社は、本プレスリリース記載の情報について一切更新する義務を負いません。
フリースケール・セミコンダクタについて
フリースケール・セミコンダクタ(NYSE:FSL)は、セキュアな組込みプロセッシング・ソリューションによって”Internet of Tomorrow”（モノのインターネットの先にある、よりセキュアなIoTソリューション）を実現します。フリースケールのソリューションは、より革新的で、世界を繋ぎ、私たちの生活をシンプルで安全なものにします。また、世界的な企業の役割として、次世代のイノベータを育むために、科学・技術・工学・数学（STEM）教育に貢献することを約束します。詳細は、http://www.freescale.com/のWebサイトをご覧ください。
FreescaleならびにFreescaleのロゴマークはFreescale Semiconductor Inc.,Reg. U.S. Pat. & Tm. Off.の商標、または登録商標です。文中に記載されている他社の製品名、サービス名等はそれぞれの所有者が権利を保有しています。
(C)2015フリースケール・セミコンダクタ・インク
フリースケール・セミコンダクタ・リミテッド（NYSE：FSL）は、2015年7月3日締めの2015年第2四半期の業績を発表しました。注目点は次のとおりです。
■GAAP業績
売上高：12億ドル、粗利益率：48.1％、一株あたり利益：38セント。
■非GAAP業績（*）
EBITDA（**）：3億2000万ドル、調整済一株あたり利益：57セント。
負債償還
未償還の利率10.75％の社債（ノート）について、第3四半期に3億200万ドル分の償還を行う予定です。これにより、2014年1月以降、フリースケールは負債総額を約14億ドル削減し、年間支払利息を1億6000万ドル削減することになります。
社長兼CEOのグレッグ・ロウは次のように述べています。「2015年第2四半期の業績では、フリースケールにとって記録的な事業成果が示されています。48.1％の粗利益率は新記録達成であり、前年同期と比較すると300ベーシスポイントの増加です。また、前期比でも、粗利益率の増加は10期連続となりました。57セントの調整済一株あたり利益も新記録であり、前年同期比で50％の増加です。極めて高い粗利益率に、営業費用の抑制やデレバレッジの効果が加わり、今期は記録的な営業キャッシュ・フロー、記録的なフリー・キャッシュ・フローとなっています。」
（*）調整項目の詳細と定義については、英語原文プレスリリースの「NOTES TO THE CONSOLIDATED FINANCIAL INFORMATION（連結財務情報に関する注釈）」のNote 1をご覧ください。
（**）調整前のEBITDAの場合、他の項目の影響が考慮されていません。
第2四半期の業績
2015年第2四半期の売上高は12億ドルでした。2015年第1四半期は11億7000万ドル、2014年第2四半期は11億9000万ドルでした。
2015年第2四半期の営業利益は2億2600万ドルでした。2015年第1四半期は1億7900万ドル、2014年第2四半期は1億8000万ドルでした。売上高の増加、粗利益率の改善、営業費用の削減により、営業利益が増大しています。今期の売上高に対する営業費用の割合は28.3％で、前期比では100ベーシスポイント減少し、前年比では80ベーシスポイント減少しています。2015年第2四半期の営業利益には、NXP Semiconductorsとの合併計画や人員削減に関連する費用など、事業再編に関連する費用として600万ドルが計上されています。
2015年第2四半期の純利益は1億2200万ドルで、一株あたり利益は38セントでした。2015年第1四半期は純利益が7000万ドルで一株あたり利益が22セント、2014年第2四半期は純利益が8600万ドルで一株あたり利益が28セントでした。2015年第2四半期の純利益には、第2四半期に行われた1億ドルの負債償還に伴う900万ドルの費用が計上されています。
2015年7月3日締めの四半期における調整済営業利益（英語原文プレスリリースに付属の「NOTES TO THE CONSOLIDATED FINANCIAL INFORMATION（連結財務情報に関する注釈）」のNote 1に定義）は、2億5800万ドルでした。2015年第1四半期は2億3400万ドル、2014年第2四半期は2億800万ドルでした。
2015年第2四半期の調整済純利益（英語原文プレスリリースに付属の「NOTES TO THE CONSOLIDATED FINANCIAL INFORMATION（連結財務情報に関する注釈）」のNote 1に定義）は1億8200万ドルで、調整済一株あたり純利益は57セントでした。2015年第1四半期は純利益が1億5000万ドルで一株あたり純利益が48セント、2014年第2四半期は純利益が1億1700万ドルで一株あたり純利益が38セントでした。売上高の増加、粗利益率の改善、営業費用の削減、支払利息の減少により、調整済一株あたり純利益は前年比で50％増加、前期比で19％増加しています。
調整前EBITDA、調整済EBITDA、調整済営業利益/損失、調整済純利益/損失の解説、ならびにGAAP業績との対応については、英語原文プレスリリースの付表と注釈をご覧ください。
製品グループ収益
2015年第2四半期の売上高は次のとおりです。
マイクロコントローラ部門の2015年第2四半期の売上高は2億9100万ドルでした。2015年第1四半期は2億3500万ドル、2014年第2四半期は2億4600万ドルでした。前期比、前年比ともに、各地での32ビット・マイクロコントローラ製品の売り上げ増、車載市場におけるアプリケーション・プロセッサの売り上げ増により、収益が増大しています。
RF部門（ワイヤレス基地局市場向けパワー・アンプなど）の2015年第2四半期の売上高は1億7700万ドルでした。2015年第1四半期は1億8400万ドル、2014年第2四半期は1億2000万ドルでした。前年比では、3G/4Gワイヤレス・ネットワークに対する投資拡大により、収益が増大しています。前期比では、中国など、主要市場におけるワイヤレス部門の設備投資の減退により、収益が減少しています。
オートモーティブ・マイクロコントローラ部門の2015年第2四半期の売上高は3億500万ドルでした。2015年第1四半期は3億700万ドル、2014年第2四半期は3億800万ドルでした。自動車内の半導体コンテンツの増加による収益増があったものの、新興国市場を中心とする世界的な自動車生産の減少により相殺されています。
アナログ＆センサ部門の2015年第2四半期の売上高は2億2300万ドルでした。2015年第1四半期は2億700万ドル、2014年第2四半期は2億500万ドルでした。自動車内の半導体コンテンツの増加、機器メーカー向けなど各地でのアナログ製品・センサ製品の売り上げ増により、収益が増大しています。
デジタル・ネットワーク部門の2015年第2四半期の売上高は1億8400万ドルでした。2015年第1四半期は2億1400万ドル、2014年第2四半期は2億9100万ドルでした。前期比、前年比ともに、一部のサービス・プロバイダ顧客に対する売り上げ減、各地での売り上げ減により、収益が減少しています。
その他の2015年第2四半期の売上高は1800万ドルでした。2015年第1四半期は2200万ドル、2014年第2四半期は2100万ドルでした。
その他の財務情報
2015年第2四半期の資本的支出は4700万ドルでした。
現金および現金同等物の額は総額5億8800万ドルでした。これには、2015年第2四半期に行われた総額1億800万ドルの負債償還が含まれています。
2015年7月3日までの過去12ヶ月間の調整済EBITDA（*）は12億ドルでした。
（*）調整項目の詳細と定義については、英語原文プレスリリースの「NOTES TO THE CONSOLIDATED FINANCIAL INFORMATION（連結財務情報に関する注釈）」のNote 1をご覧ください。
2015年第3四半期の見通し
2015年第3四半期の業績予想は次のとおりです。
売上高は11億〜11億7000万ドルと予想されています。
粗利益率は前期比で80〜100ベーシスポイント減少すると予想されています。
営業費用は前期比で引き続き減少すると予想されています。
調整済一株あたり利益は47〜51セントと予想されています。
※将来予想に関する記述についての注意事項
本プレスリリースには、1995年の米国民事証券訴訟改革法に定義される「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの記述は、当社の将来の収益、事業、利益、収益性、流動資産、資本資産に関する当社の事業戦略、目標、および予想に関連します。将来予想に関する記述は、当社が合理的であると考える前提に基づいていますが、これらの前提が不正確であることが判明し、その結果それらに基づく将来予想に関する記述が正確ではなくなることがあります。当社の事業には、リスクや不確実性が伴い、それらの多くは当社の制御しうる範疇にはありません。これらのいずれか、あるいは複数の組み合わせによって、当社の業績および将来予想に関する記述の最終的な正確性が重大な影響を受けることがあります。将来における実際の結果や傾向は、さまざまな要因によって、将来予想に関する記述の中で提示または暗示されている内容とは大きく異なる場合があります。当社の事業結果に影響する要因に含まれるものとしては、当社の抱える多額の債務、債務に対する当社の履行能力、そしてこのような負債が当社の事業運営の方法に与える影響、1社または複数社の重要な顧客もしくは戦略的関係の喪失、一般的な経済状況または事業状態、もしくは当社が事業を運営している市況産業の低迷、当社の競争環境と当社の技術改革能力、当社の生産または製造キャパシティおよび供給の取得能力の中断、当社のターゲット市場における予定外または一時的な需要増に対応する当社の能力、当社製品が販売されている業界の経済状況、当社の知的財産の管理と保護、当社が事業を運営している国での政治および経済状況、当社の顧客およびサプライヤのいくつかが本拠地としている地震多発国の地質条件、環境関連法令遵守にかかる費用および（または）環境関連法令に基づく義務の負担、潜在的な製造物責任賠償請求または人身傷害請求、必要な資本支出の支払い不能、重要な人材の喪失、当社の顧客、販売代理店、またはサプライヤの財務的実行可能性、当社による費用削減能力、そしてSECに提出した年次報告書（Form 10-K、2014年12月31日締め）のPart I, Item 1A、四半期報告書（Form 10-Q、2015年4月3日締め）のPart II, Item 1A、その他提出文書に「リスク要因」として記載されている他の要因があると考えられます。当社は、本プレスリリース記載の情報について一切更新する義務を負いません。
フリースケール・セミコンダクタについて
フリースケール・セミコンダクタ(NYSE:FSL)は、セキュアな組込みプロセッシング・ソリューションによって”Internet of Tomorrow”（モノのインターネットの先にある、よりセキュアなIoTソリューション）を実現します。フリースケールのソリューションは、より革新的で、世界を繋ぎ、私たちの生活をシンプルで安全なものにします。また、世界的な企業の役割として、次世代のイノベータを育むために、科学・技術・工学・数学（STEM）教育に貢献することを約束します。詳細は、http://www.freescale.com/のWebサイトをご覧ください。
FreescaleならびにFreescaleのロゴマークはFreescale Semiconductor Inc.,Reg. U.S. Pat. & Tm. Off.の商標、または登録商標です。文中に記載されている他社の製品名、サービス名等はそれぞれの所有者が権利を保有しています。
(C)2015フリースケール・セミコンダクタ・インク
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