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第24 回「MONEX グローバル個人投資家サーベイ 2017 年12 月調査」
[17/12/15]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜世界の株式市場見通し DI は、3 地域揃って大幅上昇〜
マネックス証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：松本大、以下「マネックス証券」）は、グループ会社であるTradeStation Securities, Inc.（本社：米国フロリダ州、John Bartleman, President）およびMonex Boom Securities (H.K.) Limited（本社：中国（香港）、Ivan Law, COO）の3社共同で2017年11月27日から12月1日にかけて第24 回「MONEX グローバル個人投資家サーベイ」を実施（注1）しました。
1.グローバル調査結果 調査対象：日本、米国、中国（香港）の個人投資家
[画像1: https://prtimes.jp/i/5159/209/resize/d5159-209-122173-1.jpg ]
世界的に株高が続き、特に日米の株価は堅調です。
日経平均株価は11月9日に一時2 万3,000円を上回る
場面があるなど、26年ぶりの高値をつけ、
ダウ平均は12 月に入っても史上最高値を更新し、
株価は2万4,000ドルを超えました。明るい市況を
背景に、今回のグローバル調査では前回調査（2017年
5月〜6月実施）に比べ今後3ヶ月程度の世界の株式市場に対する見通しDI（注2）が大きく上昇し、特に米国と日本の個人投資家においては30 ポイント以上の大幅上昇となりました。世界的な株高が個人投資家のセンチメントを
改善させたとみられます。
【世界の株式市場DI】
日本： （2017年6月）7→（2017年12月）37（前回比+30 ポイント）
米国： （2017年6月）16→（2017年12月）48（前回比+32 ポイント）
中国（香港）： （2017年6 月）33→（2017年12月）46（前回比+13 ポイント）
[画像2: https://prtimes.jp/i/5159/209/resize/d5159-209-326527-2.jpg ]
また、「ビットコイン」をはじめとする「仮
想通貨」に関する報道が増える中、「仮想通貨」
への投資経験や意欲を調査したところ、3 地
域揃って前回の調査から「仮想通貨」ヘ投資
している割合が増えました。特に米国・中国
（香港）では10％を超える個人投資家が「既
に投資している」と回答しており、世界的に
仮想通貨への投資が徐々に広がりつつあると
みられます。
2．日本限定の調査結果（四半期に1 度） 調査対象：日本の個人投資家
マネックス証券は 2017年10月27日に「日経平均株価が3万円に向けて今後も上昇する」という見通しを発表しました。その見通しを受け投資意欲に変化があったかどうか尋ねたところ、約3割の個人投資家が「投資意欲が強くなった」と回答し、「投資意欲が弱くなった」と回答した個人投資家の割合を大きく上回りました。また、2018年の日経平均株価の高値については「2万5千円以上3万円未満」と回答した個人投資家が過半数を占めました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/5159/209/resize/d5159-209-457353-3.jpg ]
・調査結果の詳細は添付の別紙レポートをご参照ください。
以 上
（注1）第24回「MONEX グローバル個人投資家サーベイ」の実施
日本、米国および中国（香港）における調査の実施概要は次のとおりです。
[画像4: https://prtimes.jp/i/5159/209/resize/d5159-209-946236-4.jpg ]
（注2）DI（diffusion index）
「上昇すると思う」、「よくなると思う」と回答した割合（％）から「下落すると思う」、「悪くなると
思う」と回答した割合（％）を引いたポイント
「MONEX グローバル個人投資家サーベイ」について
マネックス証券は 2009年10月より、個人投資家を対象として相場環境についての意識調査のアンケートを実施し「MONEX 個人投資家サーベイ」として提供してまいりました。マネックスグループにおいて、日本に加え米国および中国（香港）にも証券事業の拠点ができたことを契機に、当該個人投資家サーベイの調査対象を米国および中国（香港）にも広げ、2011年6月よりマネックス証券、TradeStation Securities, Inc.およびMonex Boom
Securities (H.K.) Limited の3社共同で「MONEX グローバル個人投資家サーベイ」を実施し、日本、米国および中国（香港）の個人投資家の相場環境についての意識を定点観測しております。
【手数料等およびリスクについて】
マネックス証券の取扱商品等のお取引をいただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
また、各商品等には価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引、外国為替証拠金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じることがあります。各商品等のお取引にかかる手数料等およびリスクは商品毎に異なります。詳細につきましては、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「目論見書」「目論見書補完書面」「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みください。
【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
マネックス証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：松本大、以下「マネックス証券」）は、グループ会社であるTradeStation Securities, Inc.（本社：米国フロリダ州、John Bartleman, President）およびMonex Boom Securities (H.K.) Limited（本社：中国（香港）、Ivan Law, COO）の3社共同で2017年11月27日から12月1日にかけて第24 回「MONEX グローバル個人投資家サーベイ」を実施（注1）しました。
1.グローバル調査結果 調査対象：日本、米国、中国（香港）の個人投資家
[画像1: https://prtimes.jp/i/5159/209/resize/d5159-209-122173-1.jpg ]
世界的に株高が続き、特に日米の株価は堅調です。
日経平均株価は11月9日に一時2 万3,000円を上回る
場面があるなど、26年ぶりの高値をつけ、
ダウ平均は12 月に入っても史上最高値を更新し、
株価は2万4,000ドルを超えました。明るい市況を
背景に、今回のグローバル調査では前回調査（2017年
5月〜6月実施）に比べ今後3ヶ月程度の世界の株式市場に対する見通しDI（注2）が大きく上昇し、特に米国と日本の個人投資家においては30 ポイント以上の大幅上昇となりました。世界的な株高が個人投資家のセンチメントを
改善させたとみられます。
【世界の株式市場DI】
日本： （2017年6月）7→（2017年12月）37（前回比+30 ポイント）
米国： （2017年6月）16→（2017年12月）48（前回比+32 ポイント）
中国（香港）： （2017年6 月）33→（2017年12月）46（前回比+13 ポイント）
[画像2: https://prtimes.jp/i/5159/209/resize/d5159-209-326527-2.jpg ]
また、「ビットコイン」をはじめとする「仮
想通貨」に関する報道が増える中、「仮想通貨」
への投資経験や意欲を調査したところ、3 地
域揃って前回の調査から「仮想通貨」ヘ投資
している割合が増えました。特に米国・中国
（香港）では10％を超える個人投資家が「既
に投資している」と回答しており、世界的に
仮想通貨への投資が徐々に広がりつつあると
みられます。
2．日本限定の調査結果（四半期に1 度） 調査対象：日本の個人投資家
マネックス証券は 2017年10月27日に「日経平均株価が3万円に向けて今後も上昇する」という見通しを発表しました。その見通しを受け投資意欲に変化があったかどうか尋ねたところ、約3割の個人投資家が「投資意欲が強くなった」と回答し、「投資意欲が弱くなった」と回答した個人投資家の割合を大きく上回りました。また、2018年の日経平均株価の高値については「2万5千円以上3万円未満」と回答した個人投資家が過半数を占めました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/5159/209/resize/d5159-209-457353-3.jpg ]
・調査結果の詳細は添付の別紙レポートをご参照ください。
以 上
（注1）第24回「MONEX グローバル個人投資家サーベイ」の実施
日本、米国および中国（香港）における調査の実施概要は次のとおりです。
[画像4: https://prtimes.jp/i/5159/209/resize/d5159-209-946236-4.jpg ]
（注2）DI（diffusion index）
「上昇すると思う」、「よくなると思う」と回答した割合（％）から「下落すると思う」、「悪くなると
思う」と回答した割合（％）を引いたポイント
「MONEX グローバル個人投資家サーベイ」について
マネックス証券は 2009年10月より、個人投資家を対象として相場環境についての意識調査のアンケートを実施し「MONEX 個人投資家サーベイ」として提供してまいりました。マネックスグループにおいて、日本に加え米国および中国（香港）にも証券事業の拠点ができたことを契機に、当該個人投資家サーベイの調査対象を米国および中国（香港）にも広げ、2011年6月よりマネックス証券、TradeStation Securities, Inc.およびMonex Boom
Securities (H.K.) Limited の3社共同で「MONEX グローバル個人投資家サーベイ」を実施し、日本、米国および中国（香港）の個人投資家の相場環境についての意識を定点観測しております。
【手数料等およびリスクについて】
マネックス証券の取扱商品等のお取引をいただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
また、各商品等には価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引、外国為替証拠金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じることがあります。各商品等のお取引にかかる手数料等およびリスクは商品毎に異なります。詳細につきましては、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「目論見書」「目論見書補完書面」「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みください。
【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
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