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今後の住まい探しにおいて、約7割が「物件写真」を重要視。物件購入を検討する約3割は、オンライン上で申込・契約を希望

不動産情報サービスのアットホーム株式会社（本社：東京都大田区　代表取締役社長：鶴森　康史　以下、アットホーム）は、新型コロナウイルス感染拡大以降（2020年3月〜2021年10月）に物件を購入し引越しを経験した、および2022年3月までに購入を検討している18〜50歳を対象に、住まいの探し方の変化や不動産会社に求めることなどについて調査を実施いたしました。




[画像1: https://prtimes.jp/i/51123/213/resize/d51123-213-810a65e53bd7612db952-0.png ]


＜トピックス＞


住まい探しの変化
購入検討者のうち、「不動産ポータルアプリで検索」は2020年と比較して4.9ポイント増加
住まい探しにおいて、購入経験者・検討者の約7割が「物件写真」を重要視
検討者は「初期費用（仲介手数料など）」の項目が、2020年と比較して12.1ポイント増加
[画像2: https://prtimes.jp/i/51123/213/resize/d51123-213-cff097e27de5eef61151-4.png ]


選ばれる不動産会社の傾向
不動産会社の選定基準として、購入経験者・検討者ともに「物件写真がキレイで見やすい」がトップ
内見方法に変化、約2割が内見をせずに物件購入を経験

申込や契約のオンライン手続き
購入検討者の約3割が　「自宅でWebフォーム」を希望
IT重説が本格運用開始後、オンライン上で重要事項説明・契約を希望する購入検討者は約3割



＜調査結果＞
■購入検討者のうち、「不動産ポータルアプリで検索」は2020年と比較して4.9ポイント増加

物件の探し方を質問したところ、経験者は「オープンハウス・モデルルームなどに行く」がトップ。検討者は「不動産ポータルサイトで検索」がトップで、2020年と比較して2.1ポイント増加しました。また「不動産ポータルアプリで検索」も4.9ポイント増加しており、まずオンラインで住まいを探す、という人が増えている傾向です。
[画像3: https://prtimes.jp/i/51123/213/resize/d51123-213-7762cacdc30c38a12b30-2.png ]


■住まい探しにおいて、購入経験者・検討者の約7割が「物件写真」を重要視
検討者は「初期費用（仲介手数料など）」の項目が、前年と比べて12.1ポイント増加

インターネットで物件を探す際に参考にした情報は、購入経験者・検討者ともに「物件写真（室内、外観、共有部など）」が上位で、検討者は2020年と比較して7.9ポイント増加しています。また検討者の約6割は「初期費用（仲介手数料など）」と回答しており、前年と比較すると12ポイント以上増加しました。物件の購入や引越しの際にかかる費用感を重視する人が増えていることが分かりました。
[画像4: https://prtimes.jp/i/51123/213/resize/d51123-213-cff097e27de5eef61151-4.png ]


■不動産会社の選定基準として、購入経験者・検討者ともに「物件写真がキレイで見やすい」がトップ

不動産会社を選ぶ基準として、約4割の経験者・検討者が「物件写真がキレイで見やすい」と回答。検討者は2020年と比較すると5.5ポイント増加しており、物件写真の見やすさを重視する人が増えていることが分かりました。
[画像5: https://prtimes.jp/i/51123/213/resize/d51123-213-0bf5a6f20c0a3941cf17-3.png ]


■内見方法に変化、約2割が内見をせずに物件購入を実施

内見方法については、経験者・検討者ともに「現地で待合せして訪問」がトップでした。一方で「内見はしなかった／内見はしなくても良い」の割合が増えており、経験者の約2割は内見をせずに物件を購入し引越しを実施していることが分かりました。また検討者は2020年と比較すると、5.0ポイント増加しました。現地へ足を運ばずにインターネットの情報や物件写真を重視する人が一定数いることが見受けられました。
[画像6: https://prtimes.jp/i/51123/213/resize/d51123-213-5c75a6be625fb9276bc4-5.png ]


■購入検討者の約3割が　「自宅でWebフォーム」を希望

申込は経験者・検討者ともに「現地で書類に記入」がトップでした。また、「自宅でスマートフォン・パソコンなどを利用してWebフォームに入力・送信」と回答したのは経験者の約1割に対し、検討者の約3割が希望しており、オンライン上での手続きが求められています。
[画像7: https://prtimes.jp/i/51123/213/resize/d51123-213-d929477d8d7df8e4fdb5-1.png ]


■IT重説が本格運用開始後、オンライン上で重要事項説明・契約を希望する購入検討者は約3割

2021年4月より、不動産売買取引でIT重説（※）が本格運用開始となりましたが、実際にオンラインで重要事項説明（以下、重説）・契約を行ったのは経験者の約1割でした。一方で、検討者の約3割が希望しており、オンライン上で対応を可能とするIT重説・電子契約のニーズは一定数ありそうです。
※IT重説：不動産取引における重要事項説明を、インターネットなどを利用して対面以外の方法で行う。
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＜調査概要＞
■調査対象／コロナ禍（2020年3月〜2021年10月）に物件を購入し引越しを経験した人および2022年3月までに購入を検討している18〜50歳の男女430名
[画像9: https://prtimes.jp/i/51123/213/resize/d51123-213-e68c1558de71cb695f07-6.png ]

■調査方法／インターネットによるアンケート調査
■調査期間／2021年10月19日（火）〜10月21日（木）
※小数第2位を四捨五入しているため、合計100％にならない場合があります。