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2015年度JCSI（日本版顧客満足度指数）調査 旅行2部門でジャルパックが第1位 「顧客満足度」「知覚価値」で初の第1位を獲得！
[15/11/04]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
株式会社ジャルパック（本社：東京都品川区、代表取締役社長：藤田克己）は、サービス産業生産性協議会（代表幹事：秋草直之 富士通(株)顧問）が実施した「２０１５年度JCSI（日本版顧客満足度指数（※1））第４回調査」旅行部門において、6つの指標（※2）のうち「顧客満足度」、「知覚価値」で1位を獲得しました。また「推奨意向」では2位、「顧客期待」、「知覚品質」、「ロイヤルティ」では3位を獲得しています。
この度の「顧客満足度 1位」「知覚価値1位」は、2012年度に同調査の対象となって以来、初めての獲得となります。当社では、定期的に安全CS推進委員会を開催するなど、品質改善に努めてまいりましたが、その積み重ねの結果、今回の評価をいただくことができました。これに慢心することなく、今後も、お客さまの視点を大切に、安心と品質の「いい旅」を提供し続け、顧客満足No.1を目指してまいります。
（※1）サービス産業生産性協議会HP
参照 URL http://www.service-js.jp/modules/contents/?ACTION=category&cat_id=81
（※2）6つの指標とは
◆顧客期待：サービスを利用する際に、利用者が事前に持っている企業・ブランドの印象や期待・予想を示します。
◆知覚品質：実際にサービスを利用した際に感じる、品質への評価を示します。
◆知覚価値：受けたサービスの品質と価格とを対比して、利用者が感じる納得感、コストパフォーマンスを示します。
◆顧客満足：利用して感じた満足の度合いを示します。
◆推奨意向：利用したサービスの内容について、肯定的に人に伝えるかどうかを示します。
◆ロイヤルティ：今後もそのサービスを使い続けたいか、もっと頻繁に使いたいかなどの再利用意向を示します。
[画像: http://prtimes.jp/i/3269/217/resize/d3269-217-221138-1.jpg ]
サービス産業生産性協議会の実施する「JCSI（日本版顧客満足度指数）Japanese Customer Satisfaction Index」とは、サービス産業の競争力強化を目的とした国家プロジェクトの中で、生産性をはかる一指標として、経済産業省、学識研究者、各企業の協力支援のもと、2007年から3年間の開発期間をかけて開発された日本最大級の顧客満足度調査です。年間約30業種、約400の企業・ブランドの調査を実施。「顧客の評価を起点とした業種を超えた競争」を促すことで、付加価値や顧客満足を高める経営が日本全体に広がり、企業の成長と国際競争力の強化に役立つことを狙いとし、2009年度から発表を行っています。
この度の「顧客満足度 1位」「知覚価値1位」は、2012年度に同調査の対象となって以来、初めての獲得となります。当社では、定期的に安全CS推進委員会を開催するなど、品質改善に努めてまいりましたが、その積み重ねの結果、今回の評価をいただくことができました。これに慢心することなく、今後も、お客さまの視点を大切に、安心と品質の「いい旅」を提供し続け、顧客満足No.1を目指してまいります。
（※1）サービス産業生産性協議会HP
参照 URL http://www.service-js.jp/modules/contents/?ACTION=category&cat_id=81
（※2）6つの指標とは
◆顧客期待：サービスを利用する際に、利用者が事前に持っている企業・ブランドの印象や期待・予想を示します。
◆知覚品質：実際にサービスを利用した際に感じる、品質への評価を示します。
◆知覚価値：受けたサービスの品質と価格とを対比して、利用者が感じる納得感、コストパフォーマンスを示します。
◆顧客満足：利用して感じた満足の度合いを示します。
◆推奨意向：利用したサービスの内容について、肯定的に人に伝えるかどうかを示します。
◆ロイヤルティ：今後もそのサービスを使い続けたいか、もっと頻繁に使いたいかなどの再利用意向を示します。
[画像: http://prtimes.jp/i/3269/217/resize/d3269-217-221138-1.jpg ]
サービス産業生産性協議会の実施する「JCSI（日本版顧客満足度指数）Japanese Customer Satisfaction Index」とは、サービス産業の競争力強化を目的とした国家プロジェクトの中で、生産性をはかる一指標として、経済産業省、学識研究者、各企業の協力支援のもと、2007年から3年間の開発期間をかけて開発された日本最大級の顧客満足度調査です。年間約30業種、約400の企業・ブランドの調査を実施。「顧客の評価を起点とした業種を超えた競争」を促すことで、付加価値や顧客満足を高める経営が日本全体に広がり、企業の成長と国際競争力の強化に役立つことを狙いとし、2009年度から発表を行っています。
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