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ソフトバンク・テクノロジー、Office 365 の導入ユーザー数50万を突破
[16/01/28]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
エンタープライズ企業への導入実績は国内最大級！
ソフトバンク・テクノロジー株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：阿多 親市、以下SBT）は、Microsoft Office 365 （以下 Office 365 ）の導入ユーザー数が50万を突破しましたのでお知らせします。これは、国内エンタープライズ企業への Office 365 導入実績としては国内最大級（SBT調べ）となります。
[画像1: http://prtimes.jp/i/7357/231/resize/d7357-231-563437-1.jpg ]
▼ マイクロソフトソリューションについてはこちらをご参照ください。
https://www.softbanktech.jp/service/name/ms/
Office 365 導入、累計50万ユーザーへ
[画像2: http://prtimes.jp/i/7357/231/resize/d7357-231-572320-2.jpg ]
近年、情報システムの設計や移行に際して、クラウドサービスを第一に検討する「クラウドファースト」の考え方が幅広く浸透し、多くの企業のシステムに利用されてきています。現在では、クラウドサービスの種類や機能も多様化し、お客様はニーズに合わせた最適なソリューションを選択することが可能となりました。
SBTは、クラウド黎明期より企業システムのクラウド化を積極的に推進してまいりました。中でも、メールを中心とするコミュニケーション基盤 Office 365 をはじめ、マイクロソフトのクラウドサービスには、2009年のリリース当初より注力して取り組んでいます。長年の経験と実績に基づき、お客様がサービスをスムーズに活用できるよう、Office 365 の導入計画から運用、アフターフォローまでトータルで支援できる体制を整えてまいりました。
また、マイクロソフトソリューションと連携し、さらに便利で使いやすさを追求した独自のソリューションも開発・提供しています。
SBTは、2015年12月末時点でOffice 365 の累計ユーザー数50万を超えました。これまでの10万ユーザーごとの増加にはそれぞれ平均約9ヶ月かかりましたが、40万から50万ユーザーへは約5ヶ月という短期間で到達しました。マイクロソフトの販売パートナーが年々増えるなか、SBTの長年のマイクロソフトソリューションの取扱い実績とノウハウが、ユーザーの皆さまからの評価につながったものと考えております。
また、SBTでは大阪、福岡支社でも Office 365 の販売体制を拡充し、Office 365 およびその関連サービスを提供しています。 Office 365 導入は、西日本に本社・拠点のある企業の皆さまに対しても着実に増加しております。
SBTが提供するクラウドサービス、まもなく累計100万ユーザーに到達
SBTは、マイクロソフトソリューションの提供に際して、お客様の声や要望、時代の流れを捉えて、独自のクラウドサービスを開発してまいりました。
例えば、シングルサインオン環境を実現するクラウドアクセスコントロールサービス「Online Service Gate」（OSG）や、セキュリティを向上させる認証サービス「ADFS on Cloud」（AOC）等、これまでの実績から得たノウハウに基づくサービスを提供しています。Office 365 に加えて、OSG、AOCサービスの導入ユーザー数も合算すると、累計約500社、90万を超えるお客様がSBTのクラウドサービスを利用しており、100万ユーザーも間近に迫っております。
最近では、モバイル端末を業務で利用する企業も増加し、時間や場所にとらわれない柔軟な働き方が実現可能となっています。しかしながら、社外に持ち出す業務用端末や個人端末などを一元管理することは容易ではなく、社外からのデータアクセスやメールのやりとりなど情報漏洩リスクも抱えています。
そのようなリスクを回避し、モバイル端末のビジネス活用も促進できるソリューションとして、マイクロソフトのEnterprise Mobility Suite（EMS）の需要が高まってきています。EMSは、Office 365 と連係が可能で、クラウド環境では困難なデバイスの統合管理基盤も構築できるため、ますますクラウドサービスの安全性および利便性の向上につながるものと考えております。
▼ EMS についてはこちらをご参照ください。
https://www.softbanktech.jp/service/list/enterprise-mobility-suite/
SBTは引き続き、付加価値の高いサービスの提供を通じて、クラウド化によるワークスタイル改革を推進し、お客様のビジネスの発展に貢献してまいります。
※ 本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。
ソフトバンク・テクノロジー株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：阿多 親市、以下SBT）は、Microsoft Office 365 （以下 Office 365 ）の導入ユーザー数が50万を突破しましたのでお知らせします。これは、国内エンタープライズ企業への Office 365 導入実績としては国内最大級（SBT調べ）となります。
[画像1: http://prtimes.jp/i/7357/231/resize/d7357-231-563437-1.jpg ]
▼ マイクロソフトソリューションについてはこちらをご参照ください。
https://www.softbanktech.jp/service/name/ms/
Office 365 導入、累計50万ユーザーへ
[画像2: http://prtimes.jp/i/7357/231/resize/d7357-231-572320-2.jpg ]
近年、情報システムの設計や移行に際して、クラウドサービスを第一に検討する「クラウドファースト」の考え方が幅広く浸透し、多くの企業のシステムに利用されてきています。現在では、クラウドサービスの種類や機能も多様化し、お客様はニーズに合わせた最適なソリューションを選択することが可能となりました。
SBTは、クラウド黎明期より企業システムのクラウド化を積極的に推進してまいりました。中でも、メールを中心とするコミュニケーション基盤 Office 365 をはじめ、マイクロソフトのクラウドサービスには、2009年のリリース当初より注力して取り組んでいます。長年の経験と実績に基づき、お客様がサービスをスムーズに活用できるよう、Office 365 の導入計画から運用、アフターフォローまでトータルで支援できる体制を整えてまいりました。
また、マイクロソフトソリューションと連携し、さらに便利で使いやすさを追求した独自のソリューションも開発・提供しています。
SBTは、2015年12月末時点でOffice 365 の累計ユーザー数50万を超えました。これまでの10万ユーザーごとの増加にはそれぞれ平均約9ヶ月かかりましたが、40万から50万ユーザーへは約5ヶ月という短期間で到達しました。マイクロソフトの販売パートナーが年々増えるなか、SBTの長年のマイクロソフトソリューションの取扱い実績とノウハウが、ユーザーの皆さまからの評価につながったものと考えております。
また、SBTでは大阪、福岡支社でも Office 365 の販売体制を拡充し、Office 365 およびその関連サービスを提供しています。 Office 365 導入は、西日本に本社・拠点のある企業の皆さまに対しても着実に増加しております。
SBTが提供するクラウドサービス、まもなく累計100万ユーザーに到達
SBTは、マイクロソフトソリューションの提供に際して、お客様の声や要望、時代の流れを捉えて、独自のクラウドサービスを開発してまいりました。
例えば、シングルサインオン環境を実現するクラウドアクセスコントロールサービス「Online Service Gate」（OSG）や、セキュリティを向上させる認証サービス「ADFS on Cloud」（AOC）等、これまでの実績から得たノウハウに基づくサービスを提供しています。Office 365 に加えて、OSG、AOCサービスの導入ユーザー数も合算すると、累計約500社、90万を超えるお客様がSBTのクラウドサービスを利用しており、100万ユーザーも間近に迫っております。
最近では、モバイル端末を業務で利用する企業も増加し、時間や場所にとらわれない柔軟な働き方が実現可能となっています。しかしながら、社外に持ち出す業務用端末や個人端末などを一元管理することは容易ではなく、社外からのデータアクセスやメールのやりとりなど情報漏洩リスクも抱えています。
そのようなリスクを回避し、モバイル端末のビジネス活用も促進できるソリューションとして、マイクロソフトのEnterprise Mobility Suite（EMS）の需要が高まってきています。EMSは、Office 365 と連係が可能で、クラウド環境では困難なデバイスの統合管理基盤も構築できるため、ますますクラウドサービスの安全性および利便性の向上につながるものと考えております。
▼ EMS についてはこちらをご参照ください。
https://www.softbanktech.jp/service/list/enterprise-mobility-suite/
SBTは引き続き、付加価値の高いサービスの提供を通じて、クラウド化によるワークスタイル改革を推進し、お客様のビジネスの発展に貢献してまいります。
※ 本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。
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