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楽天証券、「MAXISシリーズETF」全16本の取引手数料を無料化！
[18/10/29]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
楽天証券株式会社（代表取締役社長:楠 雄治、本社:東京都世田谷区、以下「楽天証券」）は、2018年11月1日（木）より、三菱UFJ国際投信株式会社（取締役社長：松田 通、本社：東京都千代田区、以下「三菱UFJ国際投信」）が提供する「MAXISシリーズETF」の取引手数料を無料にすることを、お知らせします。
楽天証券では、「上場投資信託（以下「ETF」）」の普及のため、以前よりNISA口座において、国内ETFの取引手数料無料化や、海外ETFの買付手数料を全額キャッシュバックするなど、積極的な取組みを行ってきました。さらに本年6月より、ブラックロック・ジャパン株式会社が提供する「iシェアーズ(R)ETF東証上場シリーズ」の取引手数料を、NISA口座に限らず無料とし、多くのお客様からご好評をいただいています。
今回、さらなるETFの普及と、個人投資家の方の資産形成をこれまで以上にサポートすることを目指し、三菱UFJ国際投信が提供する「MAXISシリーズETF」全16銘柄※1の取引手数料（現物取引・信用取引）を、ご選択の手数料コースにかかわらず※2、特定・一般・NISA全ての口座において、無料にします。
今後もお客様のニーズに合わせたサービスや商品を提供することで、より一層の顧客基盤の拡大と満足度の向上に努めてまいります。
■ETFとは
ETFは、株価指数や通貨・商品価格などと連動するように作られた、証券取引所に上場している投資信託です。少額から取引することができ、取引所に上場しているため透明性も高く、低コストで長期・分散投資が行えます。個人投資家が資産形成を行うにあたり、優良な投資商品の1つですが、日本では認知度がまだ低く、今後の普及が期待されている商品です。
■「MAXISシリーズETF」について
「MAXIS（マクシス）」は、三菱UFJ国際投信が運用するETFシリーズです。このブランドには「最高（MAX）の品質」や「お客様の投資の中心軸（AXIS）」を目指すという三菱UFJ国際投信の思いが込められています。2008年9月、「MAXISトピックス・コア３０上場投信」でスタートしたMAXISシリーズは、お客様のさまざまな投資スタイルにお応えするべく、随時ラインアップを拡充し、2018年10月現在でファンド数16本の規模にまで成長しています。
https://maxis.mukam.jp/
■対象銘柄
1344：ＭＡＸＩＳ トピックス・コア３０上場投信
TOPIX Core 30への連動を目指します。東証一部全銘柄のうち、時価総額、流動性の特に高い30銘柄で構成されています。
1346：ＭＡＸＩＳ 日経２２５上場投信
日経225への連動を目指します。東証一部全銘柄のうち、日本を代表する225銘柄で構成されています。
1348：ＭＡＸＩＳ トピックス上場投信
TOPIXへの連動を目指します。TOPIXに採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資。
1460：ＭＡＸＩＳ ＪＡＰＡＮ クオリティ１５０上場投信
高ROEを継続することが見込まれる150銘柄で構成される時価総額加重平均型の株価指数「ｉSTOXX MUTB JAPAN クオリティ150インデックス」との連動を目指すETFです。
1485：ＭＡＸＩＳ ＪＡＰＡＮ 設備・人材積極投資企業２００上場投信
将来の成長に繋げるために積極的な設備・人材投資を行っている企業を構成銘柄とする株価指数「ｉＳＴＯＸＸ ＭＵＴＢ Ｊａｐａｎ 積極投資企業２００インデックス」との連動を目指します。
1492：ＭＡＸＩＳ ＪＰＸ 日経中小型株指数上場投信
東京証券取引所の第一部、第二部、マザーズ、JASDAQを主たる市場とする普通株式等の中から時価総額、売買代金、ROE等を基に原則200銘柄を選定し算出された株価指数「JPX日経中小型株指数」との連動を目指します。
1499：ＭＡＸＩＳ日本株高配当70マーケットニュートラル上場投信
「野村日本株高配当70・配当総額加重型」に採用されている銘柄の株式に投資を行うとともに、株価指数先物取引の売建てと同様の変動率となるよう、株価指数先物取引および株価指数オプション取引を行い「野村日本株高配当70マーケットニュートラル指数」との連動を目指します。
1550：ＭＡＸＩＳ 海外株式（ＭＳＣＩコクサイ）上場投信
MSCI-KOKUSAI インデックスへの連動を目指します。同指数は、外国株投資の代表的なベンチマークとして、日本の年金基金、機関投資家を中心に広く利用されています。
1553：ＭＡＸＩＳ Ｓ＆Ｐ東海上場投信
東海地方（愛知県、岐阜県、三重県、静岡県）に本社を有する企業で構成されている株価指数に連動を目指します。
1567：ＭＡＸＩＳトピックスリスクコントロール（５％）上場投信
TOPIX（配当込み）の過去のボラティリティ（変動幅）を元に、株式部分（TOPIX）と現金部分の割合を調整し算出された投資戦略を表現した指数です。
1574：ＭＡＸＩＳトピックスリスクコントロール（10％）上場投信
TOPIX（配当込み）の過去のボラティリティ（変動幅）を元に、株式部分（TOPIX）と現金部分の割合を調整し算出された投資戦略を表現した指数です。
1593：ＭＡＸＩＳ ＪＰＸ日経インデックス４００上場投信
JPX日経インデックス400に採用されている銘柄（採用予定の銘柄を含む。）の株式のみに対する投資として運用されます。
1597：ＭＡＸＩＳ Ｊリート上場投信
不動産投信（J-REIT）市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数」との連動目指します。
1660：ＭＡＸＩＳ高利回りＪリート上場投信
国内金融商品取引所に上場する全ての不動産投資信託の中から、予想分配金利回りの高い銘柄を組み入れた指数 「野村高利回りＪリート指数」との連動を目指します。
1670：ＭＡＸＩＳ Ｓ＆Ｐ三菱系企業群上場投信
S&P 企業グループ指数への連動を目指します。日本の全上場銘柄のうち、一般に三菱グループに属すると認識されている企業で構成されています
2517：ＭＡＸＩＳ Ｊリート・コア上場投信
東証REIT指数の算出対象を母集団とし、浮動株時価総額及び売買代金の水準により銘柄を選定した「東証REIT Core 指数」との連動を目指します。
※1：2018年10月29日時点
※2：カスタマーサービスのオペレーター取り次ぎによるお取引の手数料は、適用外となります。また、楽天証券の金融商品仲介業者（IFA）とご契約のお客様は、手数料体系が異なります。詳細はIFA担当者へご確認ください。
以上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
楽天証券では、「上場投資信託（以下「ETF」）」の普及のため、以前よりNISA口座において、国内ETFの取引手数料無料化や、海外ETFの買付手数料を全額キャッシュバックするなど、積極的な取組みを行ってきました。さらに本年6月より、ブラックロック・ジャパン株式会社が提供する「iシェアーズ(R)ETF東証上場シリーズ」の取引手数料を、NISA口座に限らず無料とし、多くのお客様からご好評をいただいています。
今回、さらなるETFの普及と、個人投資家の方の資産形成をこれまで以上にサポートすることを目指し、三菱UFJ国際投信が提供する「MAXISシリーズETF」全16銘柄※1の取引手数料（現物取引・信用取引）を、ご選択の手数料コースにかかわらず※2、特定・一般・NISA全ての口座において、無料にします。
今後もお客様のニーズに合わせたサービスや商品を提供することで、より一層の顧客基盤の拡大と満足度の向上に努めてまいります。
■ETFとは
ETFは、株価指数や通貨・商品価格などと連動するように作られた、証券取引所に上場している投資信託です。少額から取引することができ、取引所に上場しているため透明性も高く、低コストで長期・分散投資が行えます。個人投資家が資産形成を行うにあたり、優良な投資商品の1つですが、日本では認知度がまだ低く、今後の普及が期待されている商品です。
■「MAXISシリーズETF」について
「MAXIS（マクシス）」は、三菱UFJ国際投信が運用するETFシリーズです。このブランドには「最高（MAX）の品質」や「お客様の投資の中心軸（AXIS）」を目指すという三菱UFJ国際投信の思いが込められています。2008年9月、「MAXISトピックス・コア３０上場投信」でスタートしたMAXISシリーズは、お客様のさまざまな投資スタイルにお応えするべく、随時ラインアップを拡充し、2018年10月現在でファンド数16本の規模にまで成長しています。
https://maxis.mukam.jp/
■対象銘柄
1344：ＭＡＸＩＳ トピックス・コア３０上場投信
TOPIX Core 30への連動を目指します。東証一部全銘柄のうち、時価総額、流動性の特に高い30銘柄で構成されています。
1346：ＭＡＸＩＳ 日経２２５上場投信
日経225への連動を目指します。東証一部全銘柄のうち、日本を代表する225銘柄で構成されています。
1348：ＭＡＸＩＳ トピックス上場投信
TOPIXへの連動を目指します。TOPIXに採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資。
1460：ＭＡＸＩＳ ＪＡＰＡＮ クオリティ１５０上場投信
高ROEを継続することが見込まれる150銘柄で構成される時価総額加重平均型の株価指数「ｉSTOXX MUTB JAPAN クオリティ150インデックス」との連動を目指すETFです。
1485：ＭＡＸＩＳ ＪＡＰＡＮ 設備・人材積極投資企業２００上場投信
将来の成長に繋げるために積極的な設備・人材投資を行っている企業を構成銘柄とする株価指数「ｉＳＴＯＸＸ ＭＵＴＢ Ｊａｐａｎ 積極投資企業２００インデックス」との連動を目指します。
1492：ＭＡＸＩＳ ＪＰＸ 日経中小型株指数上場投信
東京証券取引所の第一部、第二部、マザーズ、JASDAQを主たる市場とする普通株式等の中から時価総額、売買代金、ROE等を基に原則200銘柄を選定し算出された株価指数「JPX日経中小型株指数」との連動を目指します。
1499：ＭＡＸＩＳ日本株高配当70マーケットニュートラル上場投信
「野村日本株高配当70・配当総額加重型」に採用されている銘柄の株式に投資を行うとともに、株価指数先物取引の売建てと同様の変動率となるよう、株価指数先物取引および株価指数オプション取引を行い「野村日本株高配当70マーケットニュートラル指数」との連動を目指します。
1550：ＭＡＸＩＳ 海外株式（ＭＳＣＩコクサイ）上場投信
MSCI-KOKUSAI インデックスへの連動を目指します。同指数は、外国株投資の代表的なベンチマークとして、日本の年金基金、機関投資家を中心に広く利用されています。
1553：ＭＡＸＩＳ Ｓ＆Ｐ東海上場投信
東海地方（愛知県、岐阜県、三重県、静岡県）に本社を有する企業で構成されている株価指数に連動を目指します。
1567：ＭＡＸＩＳトピックスリスクコントロール（５％）上場投信
TOPIX（配当込み）の過去のボラティリティ（変動幅）を元に、株式部分（TOPIX）と現金部分の割合を調整し算出された投資戦略を表現した指数です。
1574：ＭＡＸＩＳトピックスリスクコントロール（10％）上場投信
TOPIX（配当込み）の過去のボラティリティ（変動幅）を元に、株式部分（TOPIX）と現金部分の割合を調整し算出された投資戦略を表現した指数です。
1593：ＭＡＸＩＳ ＪＰＸ日経インデックス４００上場投信
JPX日経インデックス400に採用されている銘柄（採用予定の銘柄を含む。）の株式のみに対する投資として運用されます。
1597：ＭＡＸＩＳ Ｊリート上場投信
不動産投信（J-REIT）市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数」との連動目指します。
1660：ＭＡＸＩＳ高利回りＪリート上場投信
国内金融商品取引所に上場する全ての不動産投資信託の中から、予想分配金利回りの高い銘柄を組み入れた指数 「野村高利回りＪリート指数」との連動を目指します。
1670：ＭＡＸＩＳ Ｓ＆Ｐ三菱系企業群上場投信
S&P 企業グループ指数への連動を目指します。日本の全上場銘柄のうち、一般に三菱グループに属すると認識されている企業で構成されています
2517：ＭＡＸＩＳ Ｊリート・コア上場投信
東証REIT指数の算出対象を母集団とし、浮動株時価総額及び売買代金の水準により銘柄を選定した「東証REIT Core 指数」との連動を目指します。
※1：2018年10月29日時点
※2：カスタマーサービスのオペレーター取り次ぎによるお取引の手数料は、適用外となります。また、楽天証券の金融商品仲介業者（IFA）とご契約のお客様は、手数料体系が異なります。詳細はIFA担当者へご確認ください。
以上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
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