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【SBT導入事例】佐賀大学、新学期に向けてクラウドメールシステムを導入
[16/03/30]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
モバイルの利用機会が多い学生に合わせ、約9,000アカウントを Office 365 へ移行
ソフトバンク・テクノロジー株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：阿多 親市、以下SBT）は、国立大学法人佐賀大学（所在地：佐賀県佐賀市、学長：宮崎 耕治、以下佐賀大学）に、「 Office 365 プランの一部であるクラウドメールシステム Exchange Online (以下 Office 365 )」を導入しましたのでお知らせします。
[画像: http://prtimes.jp/i/7357/245/resize/d7357-245-663864-1.jpg ]
佐賀大学が Office 365 を採用した背景
「国際的視野を有し、豊かな教養と深い専門知識を生かして社会で自立できる個人を育成する」を教育方針とする佐賀大学では、大学の三つの使命「教育、研究、社会貢献」を着実に遂行する教育・研究・社会貢献体制の構築と、これらの体制を支える「人材の確保と活用、キャンパス環境の整備、財政基盤の確立」の強化を目指しており、「大学の経営」に対する意識改革も推進中です。
文部科学省は、学術情報委員会「クラウド時代の次期学術情報ネットワーク（SINET5）の在り方」の中で、クラウド化には様々な側面でイノベーションを創出する効果が期待されることから、大学等は積極的に取り組むべきであると述べており、大学等が有する研究や教育に関するデータを大学等間で共有するための「アカデミッククラウド」の環境整備も進めています。文部科学省が2015年3月に公表した「学術情報基盤実態調査」の結果報告によると、情報システムを集約・共有し、効率的に運用するクラウド化は全大学の71.2％が推進し、クラウド化の効果として、50%を超える大学が管理・運用等にかかるコストの軽減を挙げています。
このような背景から佐賀大学はIT戦略としてクラウド活用を掲げ、2014年10月に日本マイクロソフトと、教職員および学生が同社ソフトウェアを無償で利用できる教育機関向け総合契約（Enrollment for Education Solutions）を締結しました。
教職員・学生の利便性と情報システム部門の運用コスト削減を実現するクラウド活用
佐賀大学では、これまでオンプレミス（サーバー設置型）のメールシステムを利用してきましたが、メールを頻繁に使用する利用者にとってはメール容量が十分でなかったり、メール利用者数が増える入学時期のサーバー負荷に対応するために、利用者が多くない時期にも余分なサーバーの運用コストが発生していました。一方で、学生の多くがスマートフォンを保有しており、モバイル＆クラウド活用に最適な情報システムの整備は喫緊の課題でした。このような背景から、クラウド型コミュニケーションシステムである Office 365 への移行を決定しました。
これまでも自宅のパソコンなど学外からもメールは利用できていましたがスマホ対応はしておらず、Office 365 に移行したことで、学生・教職員は Office 365 を利用して、スマートフォン・タブレットなどに対応したWeb画面や、「Microsoft Outlook」や「OWA for iPhone」などのモバイル専用アプリでメールが利用できるようになりました。個人メールの容量も、1人あたり500MBから50GBに増加したことで、毎週1〜2回あったメール容量についての問い合わせ削減につながり、サポートを提供している総合情報基盤センターの業務負荷軽減が期待されています。
クラウド環境への移行とクラウド活用をSBTがワンストップでサポート
メールシステムの移行に際しては、教職員に関しては混乱を避けて業務への影響を最小限におさえ、少ない人的リソースで移行を実現するために、佐賀大学は移行から運用までそれぞれのフェーズでの課題に対応できるSBTの支援を受けることにしました。
その結果、2ステップでのメールシステム移行を採用し、常勤事務職員・教員（合計約2,000人）のメールシステム移行は2015年9月に完了しました。新入生を含めた学生と非常勤職員（合計約7,000人）のメールシステム移行については、2016年度の新入生の受け入れに間に合わせることを目標に対応を進め、2016年3月下旬に完了しました。必要な時にSBTからサポートが受けられるメニューを利用することで、クラウドサービスを効果的に活用する体制を整えました。
佐賀大学では、学術情報環境の整備推進を行っており、情報共有やコンテンツ管理が可能なSharePoint Onlineの利用なども視野に入れて、Office 365 の活用の幅をさらに広げていく予定です。SBTに対しては今後も大学にとって有用なクラウド利用の情報提供を希望しています。
▼ 本事例の詳細はこちらをご覧ください。
https://www.softbanktech.jp/case/list/saga-u/
SBTは今後も、これまでに培ったノウハウ・実績を用いて、教育機関のクラウドとモバイル活用を推進してまいります。
※本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。
ソフトバンク・テクノロジー株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：阿多 親市、以下SBT）は、国立大学法人佐賀大学（所在地：佐賀県佐賀市、学長：宮崎 耕治、以下佐賀大学）に、「 Office 365 プランの一部であるクラウドメールシステム Exchange Online (以下 Office 365 )」を導入しましたのでお知らせします。
[画像: http://prtimes.jp/i/7357/245/resize/d7357-245-663864-1.jpg ]
佐賀大学が Office 365 を採用した背景
「国際的視野を有し、豊かな教養と深い専門知識を生かして社会で自立できる個人を育成する」を教育方針とする佐賀大学では、大学の三つの使命「教育、研究、社会貢献」を着実に遂行する教育・研究・社会貢献体制の構築と、これらの体制を支える「人材の確保と活用、キャンパス環境の整備、財政基盤の確立」の強化を目指しており、「大学の経営」に対する意識改革も推進中です。
文部科学省は、学術情報委員会「クラウド時代の次期学術情報ネットワーク（SINET5）の在り方」の中で、クラウド化には様々な側面でイノベーションを創出する効果が期待されることから、大学等は積極的に取り組むべきであると述べており、大学等が有する研究や教育に関するデータを大学等間で共有するための「アカデミッククラウド」の環境整備も進めています。文部科学省が2015年3月に公表した「学術情報基盤実態調査」の結果報告によると、情報システムを集約・共有し、効率的に運用するクラウド化は全大学の71.2％が推進し、クラウド化の効果として、50%を超える大学が管理・運用等にかかるコストの軽減を挙げています。
このような背景から佐賀大学はIT戦略としてクラウド活用を掲げ、2014年10月に日本マイクロソフトと、教職員および学生が同社ソフトウェアを無償で利用できる教育機関向け総合契約（Enrollment for Education Solutions）を締結しました。
教職員・学生の利便性と情報システム部門の運用コスト削減を実現するクラウド活用
佐賀大学では、これまでオンプレミス（サーバー設置型）のメールシステムを利用してきましたが、メールを頻繁に使用する利用者にとってはメール容量が十分でなかったり、メール利用者数が増える入学時期のサーバー負荷に対応するために、利用者が多くない時期にも余分なサーバーの運用コストが発生していました。一方で、学生の多くがスマートフォンを保有しており、モバイル＆クラウド活用に最適な情報システムの整備は喫緊の課題でした。このような背景から、クラウド型コミュニケーションシステムである Office 365 への移行を決定しました。
これまでも自宅のパソコンなど学外からもメールは利用できていましたがスマホ対応はしておらず、Office 365 に移行したことで、学生・教職員は Office 365 を利用して、スマートフォン・タブレットなどに対応したWeb画面や、「Microsoft Outlook」や「OWA for iPhone」などのモバイル専用アプリでメールが利用できるようになりました。個人メールの容量も、1人あたり500MBから50GBに増加したことで、毎週1〜2回あったメール容量についての問い合わせ削減につながり、サポートを提供している総合情報基盤センターの業務負荷軽減が期待されています。
クラウド環境への移行とクラウド活用をSBTがワンストップでサポート
メールシステムの移行に際しては、教職員に関しては混乱を避けて業務への影響を最小限におさえ、少ない人的リソースで移行を実現するために、佐賀大学は移行から運用までそれぞれのフェーズでの課題に対応できるSBTの支援を受けることにしました。
その結果、2ステップでのメールシステム移行を採用し、常勤事務職員・教員（合計約2,000人）のメールシステム移行は2015年9月に完了しました。新入生を含めた学生と非常勤職員（合計約7,000人）のメールシステム移行については、2016年度の新入生の受け入れに間に合わせることを目標に対応を進め、2016年3月下旬に完了しました。必要な時にSBTからサポートが受けられるメニューを利用することで、クラウドサービスを効果的に活用する体制を整えました。
佐賀大学では、学術情報環境の整備推進を行っており、情報共有やコンテンツ管理が可能なSharePoint Onlineの利用なども視野に入れて、Office 365 の活用の幅をさらに広げていく予定です。SBTに対しては今後も大学にとって有用なクラウド利用の情報提供を希望しています。
▼ 本事例の詳細はこちらをご覧ください。
https://www.softbanktech.jp/case/list/saga-u/
SBTは今後も、これまでに培ったノウハウ・実績を用いて、教育機関のクラウドとモバイル活用を推進してまいります。
※本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。
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