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【ヘイズ 社会人対象グローバル調査】約半数のビジネスパーソンがテレワークからのオフィス勤務復帰を希望
[20/05/28]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（本社：港区、マネージング・ディレクター：リチャード・アードリー、以下ヘイズ）はこの度、新型コロナウィルスによる影響が長期化する中、世界のビジネスパーソン1400人を対象にウェブ調査を行いました。
[画像: https://prtimes.jp/i/8738/249/resize/d8738-249-198528-0.jpg ]
この調査は、世界の1,400人の社会人を対象に、www.social.hays.com において2020年4月17日から5月11日の間に行われたものです。回答者には、定性調査によりテレワーク勤務中か否かを確認しています。
◆主な調査結果
約半数（48％）がオフィス勤務への復帰を希望していると回答
30%がオフィス勤務に復帰した際の感染リスクを懸念
33%が新型コロナウィルス収束後もテレワークを中心とした柔軟な働き方の普及が進むと予測
「オフィス勤務復帰を望んでいるか」との質問に対しては、48%が「望んでいる」と回答し、「望んでいない」との回答は25%に留まりました。また、「どちらでもない」との回答も27%見られました。
この結果について、ヘイズ・ジャパンのマネージング・ディレクター、リチャード・アードリーは次のように述べています。「企業は職場復帰に前向きな従業員のために、ソーシャルディスタンスなどの対策を実施し、職場環境を整え、従業員の健康や安全に優先的に対応し続けることが求められます。ただし、職場復帰に前向きであるからといって、従業員は必ずしも復帰に伴うリスクを甘受しているわけではありません。混雑した公共交通機関の利用などがその例と言えるでしょう。」
「職場復帰を希望する理由は様々です。テレワークに上手く対応できた従業員がいる一方で、体調不良や、仕事に集中できる環境を確保できなかった、また、テレワーク用の適切な機器や設備が整わなかったなどの問題に直面した回答者もいました。」
職場復帰に関する懸念事項としては、30%の回答者が「感染リスク」を挙げています。復帰に「何の心配もない」との回答が18%見られる一方で、17%の回答者は「通勤に不安がある」と答えており、16%の回答者は「テレワークの方が生産性が上がる」と回答しています。その一方で、「テレワーク導入によるワークライフバランスを今後も続けたい」との回答は、13%に留まりました。また、5%が「仕事の他にも従事すべきことがあるため、テレワークを継続したい」と回答しています。
アードリーは、この結果について、次のように述べています。「企業は、自治体などが発令している最新の規制や指導に対応する必要に迫られるでしょう。同時に、従業員の期待や不安に効果的に対処するため、従業員と率直に対話し、快適に職場復帰できるように善処しなければなりません。」
今回のパンデミックがビジネスにもたらす変化については、「テレワークなどの柔軟な働き方が普及する」と予想する回答が33%に上りました。 「対面での会議が減少する」との回答は19%で、こうした「会議への予算が削減される」（17%）、「従業員数が減少する」（11%）との回答が続き、さらに、「優先順位が変化する」との回答も11%みられました。一方で、「何も変化しない」との回答は5%に留まり、「作業負荷が軽減される」との回答も3%みられました。
アードリーは、結論として次のように語っています。「私たちの働き方は、新しい時代を迎えようとしています。こうした変化は今後も続くでしょう。今回のパンデミックは、多くの点で私たちの働き方を数年分進歩させました。今後どのような変化が起こるのか、また、この変化が私たちにどのような影響を与えるのか、企業は明確に説明する責任があります。企業が今回新たに導入した働き方を定着させるためには、出勤する従業員とテレワークで働く従業員を同時に管理する方法を構築するなど、様々な課題に対処していくことが求められるでしょう。」
ヘイズは、専門性の高いプロフェッショナルを対象に人材紹介サービスを提供しているリクルートメントのグローバル・エキスパートです。
以上
ヘイズについて
ヘイズ（本社：英国）は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2019年6月30日現在、世界33カ国と地域*、265 の拠点（総従業員11,500人）において、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。（*日本、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、チリ、コロンビア、中国、チェコ共和国、デンマーク、フランス、ドイツ、香港、ハンガリー、インド、アイルランド、イタリア、ルクセンブルグ、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ポーランド、ポルトガル、ロシア、シンガポール、スペイン、スウェーデン、スイス、アラブ首長国連邦、イギリス、アメリカ）
ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（ヘイズ・ジャパン）について
ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、3つの国内拠点（日本本社、大阪支店、横浜支店）を有する外資系人材紹介会社です。17の専門分野（経理・財務、金融、ファイナンステクノロジー、デジタルテクノロジー、マーケティング・デジタル、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、オフィスプロフェッショナル、不動産、セールス・マーケティング、サプライチェーン、マニュファクチャリング）に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング（RPO）」「ITソリューションズ（業務委託）」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。
[画像: https://prtimes.jp/i/8738/249/resize/d8738-249-198528-0.jpg ]
この調査は、世界の1,400人の社会人を対象に、www.social.hays.com において2020年4月17日から5月11日の間に行われたものです。回答者には、定性調査によりテレワーク勤務中か否かを確認しています。
◆主な調査結果
約半数（48％）がオフィス勤務への復帰を希望していると回答
30%がオフィス勤務に復帰した際の感染リスクを懸念
33%が新型コロナウィルス収束後もテレワークを中心とした柔軟な働き方の普及が進むと予測
「オフィス勤務復帰を望んでいるか」との質問に対しては、48%が「望んでいる」と回答し、「望んでいない」との回答は25%に留まりました。また、「どちらでもない」との回答も27%見られました。
この結果について、ヘイズ・ジャパンのマネージング・ディレクター、リチャード・アードリーは次のように述べています。「企業は職場復帰に前向きな従業員のために、ソーシャルディスタンスなどの対策を実施し、職場環境を整え、従業員の健康や安全に優先的に対応し続けることが求められます。ただし、職場復帰に前向きであるからといって、従業員は必ずしも復帰に伴うリスクを甘受しているわけではありません。混雑した公共交通機関の利用などがその例と言えるでしょう。」
「職場復帰を希望する理由は様々です。テレワークに上手く対応できた従業員がいる一方で、体調不良や、仕事に集中できる環境を確保できなかった、また、テレワーク用の適切な機器や設備が整わなかったなどの問題に直面した回答者もいました。」
職場復帰に関する懸念事項としては、30%の回答者が「感染リスク」を挙げています。復帰に「何の心配もない」との回答が18%見られる一方で、17%の回答者は「通勤に不安がある」と答えており、16%の回答者は「テレワークの方が生産性が上がる」と回答しています。その一方で、「テレワーク導入によるワークライフバランスを今後も続けたい」との回答は、13%に留まりました。また、5%が「仕事の他にも従事すべきことがあるため、テレワークを継続したい」と回答しています。
アードリーは、この結果について、次のように述べています。「企業は、自治体などが発令している最新の規制や指導に対応する必要に迫られるでしょう。同時に、従業員の期待や不安に効果的に対処するため、従業員と率直に対話し、快適に職場復帰できるように善処しなければなりません。」
今回のパンデミックがビジネスにもたらす変化については、「テレワークなどの柔軟な働き方が普及する」と予想する回答が33%に上りました。 「対面での会議が減少する」との回答は19%で、こうした「会議への予算が削減される」（17%）、「従業員数が減少する」（11%）との回答が続き、さらに、「優先順位が変化する」との回答も11%みられました。一方で、「何も変化しない」との回答は5%に留まり、「作業負荷が軽減される」との回答も3%みられました。
アードリーは、結論として次のように語っています。「私たちの働き方は、新しい時代を迎えようとしています。こうした変化は今後も続くでしょう。今回のパンデミックは、多くの点で私たちの働き方を数年分進歩させました。今後どのような変化が起こるのか、また、この変化が私たちにどのような影響を与えるのか、企業は明確に説明する責任があります。企業が今回新たに導入した働き方を定着させるためには、出勤する従業員とテレワークで働く従業員を同時に管理する方法を構築するなど、様々な課題に対処していくことが求められるでしょう。」
ヘイズは、専門性の高いプロフェッショナルを対象に人材紹介サービスを提供しているリクルートメントのグローバル・エキスパートです。
以上
ヘイズについて
ヘイズ（本社：英国）は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2019年6月30日現在、世界33カ国と地域*、265 の拠点（総従業員11,500人）において、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。（*日本、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、チリ、コロンビア、中国、チェコ共和国、デンマーク、フランス、ドイツ、香港、ハンガリー、インド、アイルランド、イタリア、ルクセンブルグ、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ポーランド、ポルトガル、ロシア、シンガポール、スペイン、スウェーデン、スイス、アラブ首長国連邦、イギリス、アメリカ）
ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（ヘイズ・ジャパン）について
ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、3つの国内拠点（日本本社、大阪支店、横浜支店）を有する外資系人材紹介会社です。17の専門分野（経理・財務、金融、ファイナンステクノロジー、デジタルテクノロジー、マーケティング・デジタル、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、オフィスプロフェッショナル、不動産、セールス・マーケティング、サプライチェーン、マニュファクチャリング）に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング（RPO）」「ITソリューションズ（業務委託）」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。
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