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約８割が日本に訪問後も越境ECを利用したいと回答
[23/05/30]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
商品購入の際は「SNS」を参考に 日本観光の情報源は「YouTubeなどの動画」
越境ECをトータルで支援するZenGroup株式会社（所在地：大阪府大阪市）が運営する海外プロモーション代行サービス「ZenPromo」は、同じくZenGroup株式会社が運営する海外向け購入代行サービス「ZenMarket」を利用されている海外のお客様 1,795名（北米、ヨーロッパ、アジア、オセアニア）に「越境EC利用＆訪日意向調査」に関するアンケートを実施しました。
【調査サマリー】
◆越境ECにおける利用金額・頻度ともに高い。
⇒ 65％以上が「1万円以上」利用すると回答。また、52.1%以上が「月に1回以上」利用している。越境ECは、日常的な購買体験として定着している。
◆ コロナウイルス感染症の拡大前に比べて、越境ECの利用回数が増え、利用頻度が高まっている。円安の影響も。
⇒半数以上が新型コロナウイルス感染症の拡大前に比べて、越境EC利用回数が増えていると答えている。また、47.7％が円安の影響を受け、利用頻度が増えたと回答。
◆購入の決め手となるのは「写真・説明文」。商品購入の際には「SNS」が最も参考とする情報源。
⇒「写真・説明文」を最も重視し、商品購入を行っている。日本の商品を購入する際の情報源におけるトップ３は「SNS」「検索エンジン」「日本の公式サイト」。
◆コロナウイルス感染症が収束し訪日できるようになっても、越境ECを利用したいという回答が8割を超える。
⇒水際対策が緩和され、訪日客消費回復も視野に入ってきた現在。訪日しやすい環境下においても、越境EC利用をしたいとの回答が8割と高く、また約99％のリピート購入意向も。越境ECへのニーズが伸び続けていくことが期待できる。
◆1年以内に日本を訪れる意向がある人は8割以上と高い。日本観光の情報源として、YouTubeなどの動画が最も多く挙げられる。
⇒訪日意向が8割以上と高いだけでなく、すでに1年以内の訪日を計画しているといった回答も。特に、アジアで44％、オセアニアで28.7％と訪日意欲が高い傾向。日本観光の情報は、YouTubeなどの動画で最もよく入手されている。
調査背景
日本政府観光局（JNTO）によると2023年4月の訪日外客数は1,949,100人で、前年同月比+ 1,296.7 %でした。2022年10月の入国緩和以降、訪日外客数は増加し続けています。
新型コロナウイルス感染が拡大し、生活様式は大きく変貌しました。非接触、非対面が前提となり直接対面の機会が減少、ネットショッピングの利用が急速に広まりました。また、自宅にいながらにして世界中の様々な商品を購入することができる越境ECも注目を集め、消費者のニーズを満たす新たな手段として、大きな成長を遂げました。
ZenGroup株式会社は越境ECのトータル支援を通し、日本の企業が海外に進出する際のハードルを下げ、日本の商品を世界中の人々に届けてきました。コロナウイルス感染症が収束に向かう今、世界中の消費者に商品やサービスの販売（販路拡大）を実現するためには、変化する時流を掴み、更なる価値を創出することが必要と考えます。そこで、実際に越境ECサービスはどのくらい利用されているのかリアルな実態を知ると共に、潜在的なニーズの検証を行い、より良い越境ECサービスの提供につなげるため、越境EC利用及び訪日意向調査に関する実態調査を実施しました。
調査概要
調査方法：インターネット調査
調査対象：海外向け購入サポートサービス「ZenMarket」のお客様 男女1,795名
調査実施日：2023年4月27日〜5月２日
調査主体：ZenGroup株式会社
※本リリース内容を引用される際は、「越境EC利用＆訪日意向調査・ZenGroup株式会社調べ」との明記をお願いいたします。
越境ECは日常的な購買体験として定着
まずは、越境EC利用金額、利用頻度について調査しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/23616/251/resize/d23616-251-00c253f145b4073bdb70-1.png ]
全体の65％以上が「1万円以上」利用すると回答。「2万以上」でもどのエリアも5割を超えています。特に北米とヨーロッパは20％以上が「5万円以上」と回答しており、客単価は高い傾向にあります。
[画像2: https://prtimes.jp/i/23616/251/resize/d23616-251-aefe3eec30cfbf641d90-2.png ]
全体の52.1%以上が越境ECを「月に1回以上」利用しています。「月に2回以上」利用しているのは、アジアが43.6％と最も高く、国別でみるとシンガポール44%、オーストラリア33%となっています。
海外の越境EC利用ユーザーには、日常的な購買体験として定着しているといえます。
越境ECの利用が増える〜新型コロナウイルス感染症の拡大・円安の影響〜
[画像3: https://prtimes.jp/i/23616/251/resize/d23616-251-9d838b5373fc09e79e44-3.png ]
新型コロナウイルス感染症の拡大前に比べて、越境EC利用回数が増えたと半数以上が回答。特にアジアでは70.7％と最も高く、北米とオセアニアでは53％以上、ヨーロッパでは45％にとどまりました。しかし、「変わらない」と答えた人も含めると、いずれの地域でも95％以上となり、越境ECの利用が定着しているといえます。
[画像4: https://prtimes.jp/i/23616/251/resize/d23616-251-37e9de4b753042155d7c-4.png ]
円安により、海外の消費者にとって日本円での商品価格が安くなります。円安による越境ECの利用頻度の変化について調査したところ、全体の47.7％が越境ECの利用頻度が「増えた」と回答。アジアと北米が約60％ と高く、ヨーロッパとオセアニアは、約40％以下という結果でした。アジアと北米では、円安による越境EC利用の加速が顕著になっています。
商品購入の決め手は「写真・説明文」、購入の際には「SNS」を参考に
[画像5: https://prtimes.jp/i/23616/251/resize/d23616-251-11097ec6e39eced0a686-5.png ]
越境ECで商品購入決める際には、「写真・説明文」が最も重視されています。特に北米が34.7％と最も高い結果になっています。次いで、「送料」「価格」。ヨーロッパとオセアニアでは、「複数店舗商品の同梱発送」が16％以上と他より高い傾向があります。商品写真や説明文のクオリティを担保することが、越境ECで売り上げを伸ばすための必須要素といえます。
[画像6: https://prtimes.jp/i/23616/251/resize/d23616-251-c0e62690eecdb2c709d7-6.png ]
日本製品購入する際に参考にしている情報源のトップ３は、「SNS」「検索エンジン」「日本の公式サイト」でした。特にオセアニアでは「SNS」が36.7％と最も高い割合を占めています。
SNSマーケティング 、SEO、公式サイトの多言語化といった情報発信への取り組みは、海外売上拡大のために不可欠といえます。
訪日後のリピート買いで越境EC利用したい
[画像7: https://prtimes.jp/i/23616/251/resize/d23616-251-5c1bd5446c6b3e222207-7.png ]
コロナウイルス感染症が収束し、訪日が可能になったとしても、8割以上の人が積極的に越境ECを「利用したい」と回答しています。特に、北米、ヨーロッパ、オセアニアの利用意欲は高くが85％以上となっています。訪日できるようになっても、越境ECへのニーズは継続的に高まることが期待できます。
[画像8: https://prtimes.jp/i/23616/251/resize/d23616-251-1c1a8a29e2e3588bdbe1-8.png ]
約99％もの訪日後の「リピート意向」があります。「リピートしたい」という回答に限っても、全体の約80％を占めています。アジアよりも、北米、ヨーロッパ、オセアニアの方がよりリピート利用の意向が高い傾向になります。今後の訪日外国人の増加に伴い、利便性の高い越境ECの売上拡大が期待できます。
1年以内の訪日意向者は多く、すでに計画している人も
[画像9: https://prtimes.jp/i/23616/251/resize/d23616-251-1ffa28e08272550be646-9.png ]
1年以内での「訪日意向」は80％以上と高く、越境ECとインバウンド観光の相関関係がみてとれます。さらに「1年以内の訪日を計画している」は、アジアで44％、オセアニアで28.7％と高い傾向を示しています。
[画像10: https://prtimes.jp/i/23616/251/resize/d23616-251-cd3043a5b6b43820087e-10.png ]
日本観光の情報源は、「YouTubeなどの動画」が最も高くなっています。次いで北米、ヨーロッパは、「自国の旅行サイト」アジア、オセアニアは「SNS」が重視されています。日本の旅行サイトやオフィシャルサイトでの情報発信だけでは不十分で、動画やSNSによるコンテンツ発信が不可欠だといえます。
海外プロモーション支援サービス「ZenPromo」とは
ZenGroup株式会社が運営する海外プロモーション支援サービスです。ターゲットとする海外市場や予算に応じて、最適な多言語プロモーション施策をご提案します。2022年6月に立ち上げたZenPromoは、メーカー、小売業者、自治体など、様々な業種の事業者様にご利用いただいております。
ZenPromoの主な特徴は以下の通りです。
・ZenGroupが展開している越境ECサービス会員へのアプローチが可能
ZenGroupが展開している越境ECサービスを通じて、購買意欲の高い190万人以上の既存会員へリーチすることができます。
・多言語ネイティブのマーケティングチームを活用
越境ECサービスを19言語190万会員規模まで成長させてきたマーケティングチームのリソースを活用できます。
・越境ECにおける実購買データを活用
エリア別での商品売上動向から得られた知見を広告配信その他プロモーション施策に活用することが可能です。
▽ZenPromoのサービスページはこちら
https://lp.zenplus.jp/zenpromo-overseas-promotion-service
会社概要
会社名：ZenGroup株式会社
URL：https://zen.group/
代表者：ナウモヴ・アンドリイ、オレクサンドル・コーピル、スロヴェイ・ヴィヤチェスラヴ、ソン・マルガリータ
所在地：大阪府大阪市中央区瓦町1丁目7-7 大阪堺筋Ｌタワー
設 立：2014年4月
資本金：80,000,000円
古物商許可番号：621150153358号
越境ECをトータルで支援するZenGroup株式会社（所在地：大阪府大阪市）が運営する海外プロモーション代行サービス「ZenPromo」は、同じくZenGroup株式会社が運営する海外向け購入代行サービス「ZenMarket」を利用されている海外のお客様 1,795名（北米、ヨーロッパ、アジア、オセアニア）に「越境EC利用＆訪日意向調査」に関するアンケートを実施しました。
【調査サマリー】
◆越境ECにおける利用金額・頻度ともに高い。
⇒ 65％以上が「1万円以上」利用すると回答。また、52.1%以上が「月に1回以上」利用している。越境ECは、日常的な購買体験として定着している。
◆ コロナウイルス感染症の拡大前に比べて、越境ECの利用回数が増え、利用頻度が高まっている。円安の影響も。
⇒半数以上が新型コロナウイルス感染症の拡大前に比べて、越境EC利用回数が増えていると答えている。また、47.7％が円安の影響を受け、利用頻度が増えたと回答。
◆購入の決め手となるのは「写真・説明文」。商品購入の際には「SNS」が最も参考とする情報源。
⇒「写真・説明文」を最も重視し、商品購入を行っている。日本の商品を購入する際の情報源におけるトップ３は「SNS」「検索エンジン」「日本の公式サイト」。
◆コロナウイルス感染症が収束し訪日できるようになっても、越境ECを利用したいという回答が8割を超える。
⇒水際対策が緩和され、訪日客消費回復も視野に入ってきた現在。訪日しやすい環境下においても、越境EC利用をしたいとの回答が8割と高く、また約99％のリピート購入意向も。越境ECへのニーズが伸び続けていくことが期待できる。
◆1年以内に日本を訪れる意向がある人は8割以上と高い。日本観光の情報源として、YouTubeなどの動画が最も多く挙げられる。
⇒訪日意向が8割以上と高いだけでなく、すでに1年以内の訪日を計画しているといった回答も。特に、アジアで44％、オセアニアで28.7％と訪日意欲が高い傾向。日本観光の情報は、YouTubeなどの動画で最もよく入手されている。
調査背景
日本政府観光局（JNTO）によると2023年4月の訪日外客数は1,949,100人で、前年同月比+ 1,296.7 %でした。2022年10月の入国緩和以降、訪日外客数は増加し続けています。
新型コロナウイルス感染が拡大し、生活様式は大きく変貌しました。非接触、非対面が前提となり直接対面の機会が減少、ネットショッピングの利用が急速に広まりました。また、自宅にいながらにして世界中の様々な商品を購入することができる越境ECも注目を集め、消費者のニーズを満たす新たな手段として、大きな成長を遂げました。
ZenGroup株式会社は越境ECのトータル支援を通し、日本の企業が海外に進出する際のハードルを下げ、日本の商品を世界中の人々に届けてきました。コロナウイルス感染症が収束に向かう今、世界中の消費者に商品やサービスの販売（販路拡大）を実現するためには、変化する時流を掴み、更なる価値を創出することが必要と考えます。そこで、実際に越境ECサービスはどのくらい利用されているのかリアルな実態を知ると共に、潜在的なニーズの検証を行い、より良い越境ECサービスの提供につなげるため、越境EC利用及び訪日意向調査に関する実態調査を実施しました。
調査概要
調査方法：インターネット調査
調査対象：海外向け購入サポートサービス「ZenMarket」のお客様 男女1,795名
調査実施日：2023年4月27日〜5月２日
調査主体：ZenGroup株式会社
※本リリース内容を引用される際は、「越境EC利用＆訪日意向調査・ZenGroup株式会社調べ」との明記をお願いいたします。
越境ECは日常的な購買体験として定着
まずは、越境EC利用金額、利用頻度について調査しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/23616/251/resize/d23616-251-00c253f145b4073bdb70-1.png ]
全体の65％以上が「1万円以上」利用すると回答。「2万以上」でもどのエリアも5割を超えています。特に北米とヨーロッパは20％以上が「5万円以上」と回答しており、客単価は高い傾向にあります。
[画像2: https://prtimes.jp/i/23616/251/resize/d23616-251-aefe3eec30cfbf641d90-2.png ]
全体の52.1%以上が越境ECを「月に1回以上」利用しています。「月に2回以上」利用しているのは、アジアが43.6％と最も高く、国別でみるとシンガポール44%、オーストラリア33%となっています。
海外の越境EC利用ユーザーには、日常的な購買体験として定着しているといえます。
越境ECの利用が増える〜新型コロナウイルス感染症の拡大・円安の影響〜
[画像3: https://prtimes.jp/i/23616/251/resize/d23616-251-9d838b5373fc09e79e44-3.png ]
新型コロナウイルス感染症の拡大前に比べて、越境EC利用回数が増えたと半数以上が回答。特にアジアでは70.7％と最も高く、北米とオセアニアでは53％以上、ヨーロッパでは45％にとどまりました。しかし、「変わらない」と答えた人も含めると、いずれの地域でも95％以上となり、越境ECの利用が定着しているといえます。
[画像4: https://prtimes.jp/i/23616/251/resize/d23616-251-37e9de4b753042155d7c-4.png ]
円安により、海外の消費者にとって日本円での商品価格が安くなります。円安による越境ECの利用頻度の変化について調査したところ、全体の47.7％が越境ECの利用頻度が「増えた」と回答。アジアと北米が約60％ と高く、ヨーロッパとオセアニアは、約40％以下という結果でした。アジアと北米では、円安による越境EC利用の加速が顕著になっています。
商品購入の決め手は「写真・説明文」、購入の際には「SNS」を参考に
[画像5: https://prtimes.jp/i/23616/251/resize/d23616-251-11097ec6e39eced0a686-5.png ]
越境ECで商品購入決める際には、「写真・説明文」が最も重視されています。特に北米が34.7％と最も高い結果になっています。次いで、「送料」「価格」。ヨーロッパとオセアニアでは、「複数店舗商品の同梱発送」が16％以上と他より高い傾向があります。商品写真や説明文のクオリティを担保することが、越境ECで売り上げを伸ばすための必須要素といえます。
[画像6: https://prtimes.jp/i/23616/251/resize/d23616-251-c0e62690eecdb2c709d7-6.png ]
日本製品購入する際に参考にしている情報源のトップ３は、「SNS」「検索エンジン」「日本の公式サイト」でした。特にオセアニアでは「SNS」が36.7％と最も高い割合を占めています。
SNSマーケティング 、SEO、公式サイトの多言語化といった情報発信への取り組みは、海外売上拡大のために不可欠といえます。
訪日後のリピート買いで越境EC利用したい
[画像7: https://prtimes.jp/i/23616/251/resize/d23616-251-5c1bd5446c6b3e222207-7.png ]
コロナウイルス感染症が収束し、訪日が可能になったとしても、8割以上の人が積極的に越境ECを「利用したい」と回答しています。特に、北米、ヨーロッパ、オセアニアの利用意欲は高くが85％以上となっています。訪日できるようになっても、越境ECへのニーズは継続的に高まることが期待できます。
[画像8: https://prtimes.jp/i/23616/251/resize/d23616-251-1c1a8a29e2e3588bdbe1-8.png ]
約99％もの訪日後の「リピート意向」があります。「リピートしたい」という回答に限っても、全体の約80％を占めています。アジアよりも、北米、ヨーロッパ、オセアニアの方がよりリピート利用の意向が高い傾向になります。今後の訪日外国人の増加に伴い、利便性の高い越境ECの売上拡大が期待できます。
1年以内の訪日意向者は多く、すでに計画している人も
[画像9: https://prtimes.jp/i/23616/251/resize/d23616-251-1ffa28e08272550be646-9.png ]
1年以内での「訪日意向」は80％以上と高く、越境ECとインバウンド観光の相関関係がみてとれます。さらに「1年以内の訪日を計画している」は、アジアで44％、オセアニアで28.7％と高い傾向を示しています。
[画像10: https://prtimes.jp/i/23616/251/resize/d23616-251-cd3043a5b6b43820087e-10.png ]
日本観光の情報源は、「YouTubeなどの動画」が最も高くなっています。次いで北米、ヨーロッパは、「自国の旅行サイト」アジア、オセアニアは「SNS」が重視されています。日本の旅行サイトやオフィシャルサイトでの情報発信だけでは不十分で、動画やSNSによるコンテンツ発信が不可欠だといえます。
海外プロモーション支援サービス「ZenPromo」とは
ZenGroup株式会社が運営する海外プロモーション支援サービスです。ターゲットとする海外市場や予算に応じて、最適な多言語プロモーション施策をご提案します。2022年6月に立ち上げたZenPromoは、メーカー、小売業者、自治体など、様々な業種の事業者様にご利用いただいております。
ZenPromoの主な特徴は以下の通りです。
・ZenGroupが展開している越境ECサービス会員へのアプローチが可能
ZenGroupが展開している越境ECサービスを通じて、購買意欲の高い190万人以上の既存会員へリーチすることができます。
・多言語ネイティブのマーケティングチームを活用
越境ECサービスを19言語190万会員規模まで成長させてきたマーケティングチームのリソースを活用できます。
・越境ECにおける実購買データを活用
エリア別での商品売上動向から得られた知見を広告配信その他プロモーション施策に活用することが可能です。
▽ZenPromoのサービスページはこちら
https://lp.zenplus.jp/zenpromo-overseas-promotion-service
会社概要
会社名：ZenGroup株式会社
URL：https://zen.group/
代表者：ナウモヴ・アンドリイ、オレクサンドル・コーピル、スロヴェイ・ヴィヤチェスラヴ、ソン・マルガリータ
所在地：大阪府大阪市中央区瓦町1丁目7-7 大阪堺筋Ｌタワー
設 立：2014年4月
資本金：80,000,000円
古物商許可番号：621150153358号
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