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医薬品情報WEBプラットフォーム「FINDAT」、日本調剤の薬局440店舗に拡大活用事例集をとりまとめ、質の高い薬物治療と持続可能な社会保障制度へ貢献
[23/04/17]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
日本調剤株式会社 ニュースリリース
全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、2023年4月より医薬品情報WEBプラットフォーム「FINDAT（ファインダット）」を日本調剤が運営する全国の調剤薬局の中から大学病院・総合病院の門前薬局を中心に440店舗に拡大しました。あわせて、日本調剤の「FINDAT」導入薬局でとりまとめた「FINDAT」活用事例集を発行。さまざまな活用事例を当社薬局職員や「FINDAT」導入施設にて共有することで、さらなる活用の進展につなげてまいります。
2021年8月に施行された「地域連携薬局」、「専門医療機関連携薬局」の認定制度において、地域の医療機関と医薬品の適正使用に関する情報提供の連携や、地域の医薬品情報室としての役割が施設基準として求められています。当社では、認定制度が目指す薬局の姿を体現し、患者さまにとって身近な薬物治療の専門家としてより質の高い医療を提供できるよう、2021年4月から医薬品情報WEBプラットフォーム「FINDAT」を当社の一部店舗に先行導入し、薬局での活用方法を検証してまいりました。
このたび、大学病院・総合病院の門前薬局を中心に、「FINDAT」導入店舗を440店舗に拡大しました。また、既に「FINDAT」を導入済みの日本調剤の薬局から集積した特に有益な活用事例36件をまとめ、事例集として発行。トレーシングレポートや在宅訪問時におけるエビデンスと経済性に基づいた処方提案、服薬期間中の患者さまへのテレフォンフォローや副作用モニタリングなど、さまざまなシーンにおける「FINDAT」の活用事例を掲載しています。本事例集を当社薬局職員や「FINDAT」導入施設向けに共有することで、「FINDAT」を活用したより質の高い医療提供を目指します。
日本調剤では、社会や医療環境の変化に伴い調剤薬局・薬剤師の役割が多様化する中、高い専門性を持つ薬剤師が職能を存分に発揮できる環境を整え、患者さまへの質の高い薬物治療の提供と、持続可能な社会保障制度への貢献を目指してまいります。
■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ
[画像: https://prtimes.jp/i/13551/254/resize/d13551-254-6553fd6bfb653e4d6849-0.jpg ]
日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。
https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/
【医薬品情報WEBプラットフォーム「FINDAT」について】 https://info.findat.jp/
「FINDAT（ファインダット）」は、医療従事者のための医薬品情報WEBプラットフォームです。様々なデータソースや、国内外の各種ガイドラインやグローバルで信頼性の高い有料の二次情報データベースなどから網羅的に収集した医薬品情報を中立的に評価し、ウェブ上でご提供するサービスです。
「FINDAT」とは、“FIND（見つける）”＋“ATLAS（地図）”を組み合わせた造語で、「医療の道標になるように」という願いが込められています。※「FINDAT」は日本調剤株式会社の登録商標です。
【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/
日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。
【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/
1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。
【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
TEL：03-6810-0826 FAX：03-3201-1510
E-Mail：pr-info@nicho.co.jp
全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、2023年4月より医薬品情報WEBプラットフォーム「FINDAT（ファインダット）」を日本調剤が運営する全国の調剤薬局の中から大学病院・総合病院の門前薬局を中心に440店舗に拡大しました。あわせて、日本調剤の「FINDAT」導入薬局でとりまとめた「FINDAT」活用事例集を発行。さまざまな活用事例を当社薬局職員や「FINDAT」導入施設にて共有することで、さらなる活用の進展につなげてまいります。
2021年8月に施行された「地域連携薬局」、「専門医療機関連携薬局」の認定制度において、地域の医療機関と医薬品の適正使用に関する情報提供の連携や、地域の医薬品情報室としての役割が施設基準として求められています。当社では、認定制度が目指す薬局の姿を体現し、患者さまにとって身近な薬物治療の専門家としてより質の高い医療を提供できるよう、2021年4月から医薬品情報WEBプラットフォーム「FINDAT」を当社の一部店舗に先行導入し、薬局での活用方法を検証してまいりました。
このたび、大学病院・総合病院の門前薬局を中心に、「FINDAT」導入店舗を440店舗に拡大しました。また、既に「FINDAT」を導入済みの日本調剤の薬局から集積した特に有益な活用事例36件をまとめ、事例集として発行。トレーシングレポートや在宅訪問時におけるエビデンスと経済性に基づいた処方提案、服薬期間中の患者さまへのテレフォンフォローや副作用モニタリングなど、さまざまなシーンにおける「FINDAT」の活用事例を掲載しています。本事例集を当社薬局職員や「FINDAT」導入施設向けに共有することで、「FINDAT」を活用したより質の高い医療提供を目指します。
日本調剤では、社会や医療環境の変化に伴い調剤薬局・薬剤師の役割が多様化する中、高い専門性を持つ薬剤師が職能を存分に発揮できる環境を整え、患者さまへの質の高い薬物治療の提供と、持続可能な社会保障制度への貢献を目指してまいります。
■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ
[画像: https://prtimes.jp/i/13551/254/resize/d13551-254-6553fd6bfb653e4d6849-0.jpg ]
日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。
https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/
【医薬品情報WEBプラットフォーム「FINDAT」について】 https://info.findat.jp/
「FINDAT（ファインダット）」は、医療従事者のための医薬品情報WEBプラットフォームです。様々なデータソースや、国内外の各種ガイドラインやグローバルで信頼性の高い有料の二次情報データベースなどから網羅的に収集した医薬品情報を中立的に評価し、ウェブ上でご提供するサービスです。
「FINDAT」とは、“FIND（見つける）”＋“ATLAS（地図）”を組み合わせた造語で、「医療の道標になるように」という願いが込められています。※「FINDAT」は日本調剤株式会社の登録商標です。
【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/
日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。
【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/
1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。
【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
TEL：03-6810-0826 FAX：03-3201-1510
E-Mail：pr-info@nicho.co.jp
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