【12月12日開催】【全国1億人のリアルな消費実態が導く勝ち筋とは】 拡大推計消費データを活用したマーケティング分析
[23/11/28]
提供元:PRTIMES
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株式会社アイズ(所在地:東京都渋谷区、代表取締役社長:福島範幸、東証グロース:5242)が運営するNo.1*の広告業界のプラットフォーム「メディアレーダー」が主催するマーケティングセミナーイベント「第12回 メディアレーダーWEEK 2023冬」にて、「データマーケティング」のエキスパート、三井住友カード株式会社様が12/12(火)に登壇します。視聴申し込みは無料です。
▼詳細・お申込みはこちらから
https://media-radar.jp/seminar2089.html?a=pt
[画像1: https://prtimes.jp/i/5365/259/resize/d5365-259-e362947d2abfb5f3cdfc-0.png ]
セミナー概要
前回ご好評頂いた三井住友カードによるマーケット分析ウェビナーの第2弾です。
三井住友カードが提供するデータ分析支援サービス「Custella」は、
これまでクレジットカードによる決済データを分析対象としてマーケティングのご支援を行ってまいりました。
一方、日本におけるキャッシュレス浸透率は約36%と、
消費の実態を捉えきれないのではないかとのご指摘もいただいてまいりました。
そこで、三井住友カードは今年の8月より
現金やコード決済を含めた全国1億人分の総消費額を
定量的に提供する「拡大推計消費データ」の提供を開始いたしました。
当日は「拡大推計消費データ」を用いたマーケティング分析とは
どのような可能性を秘めているのかをご紹介いたします。
皆様ぜひ、ご参加ください。
▼詳細・お申込みはこちらから
https://media-radar.jp/seminar2089.html?a=pt
セミナー詳細
▼開催日時
2023年12月12日(火)13:00〜14:00
▼会場
オンライン(Zoom)
※参加申込後、開催1週前〜前日までにウェビナーURLをZOOMからお送りいたします。
迷惑メールフォルダに振り分けられることもございますのでご注意ください。
▼参加費
無料
▼アジェンダ
・「【全国1億人のリアルな消費実態が導く勝ち筋とは】 拡大推計消費データを活用したマーケティング分析」
・質疑応答
▼登壇社プロフィール
三井住友カード株式会社 山浦 雄史
[画像2: https://prtimes.jp/i/5365/259/resize/d5365-259-dc48f4b96912a4783a5f-1.jpg ]
庭師、営業職、カスタマーサクセス職など様々な経歴を持つマルチプレイヤー。クレジットカード会社ならではの膨大な決済データを用いることで、自社と自社以外を比較し、消費を分析できることが「Custella」の強みです。今年の8月には拡大推計データの提供を開始し、よりリアルな消費の実態を捉えられるようになりました。
本セミナーではさまざまな分析事例を通じて、リアルな消費の実態と「Custella」の魅力をお伝えいたします。
▼詳細・お申込みはこちらから
https://media-radar.jp/seminar2089.html?a=pt
▼第12回 メディアレーダーWEEK 2023冬について
https://media-radar.jp/contents/meditsubu_seminar/mr-week12?a=pt
▼メディアレーダーWEEK登壇募集のご案内
https://media-radar.jp/contents/meditsubu/eww_for_speakers?a=pt
メディアレーダーについて
メディアレーダーは、マーケティング担当者・広告代理店と広告・マーケティングサービス提供元を結ぶ、広告業界のプラットフォームです。広告宣伝・マーケティング・PR業務従事者における広告業界向けプラットフォームサービスの「認知度」「導入率」「利用率」でNo.1*を獲得しています。
https://media-radar.jp/
[画像3: https://prtimes.jp/i/5365/259/resize/d5365-259-1c0617b0326b7e76eca3-2.jpg ]
株式会社アイズについて
2007 年に設立された独自サービスを複数展開するマーケティング会社です。クチコミマーケティング「トラミー」や国内 No.1*の広告業界のポータルサイト「メディアレーダー」などを運営しています。2022 年、テクノロジー企業成長率ランキング 「Technology Fast50 2022 Japan」を受賞。2022 年 12 月 21 日、東証グロース上場。(証券コード:5242)
[画像4: https://prtimes.jp/i/5365/259/resize/d5365-259-39603602a35ea6288631-3.gif ]
・所在地:〒150-0002 東京都渋谷区渋谷3-12-22 渋谷プレステージ7階
・設立日:2007年2月14日
・代表者:代表取締役社長 福島 範幸
・コーポレートサイトURL:https://www.eyez.jp/
*調査委託先:株式会社東京商工リサーチ、調査時期:2023年9月
▼詳細・お申込みはこちらから
https://media-radar.jp/seminar2089.html?a=pt
[画像1: https://prtimes.jp/i/5365/259/resize/d5365-259-e362947d2abfb5f3cdfc-0.png ]
セミナー概要
前回ご好評頂いた三井住友カードによるマーケット分析ウェビナーの第2弾です。
三井住友カードが提供するデータ分析支援サービス「Custella」は、
これまでクレジットカードによる決済データを分析対象としてマーケティングのご支援を行ってまいりました。
一方、日本におけるキャッシュレス浸透率は約36%と、
消費の実態を捉えきれないのではないかとのご指摘もいただいてまいりました。
そこで、三井住友カードは今年の8月より
現金やコード決済を含めた全国1億人分の総消費額を
定量的に提供する「拡大推計消費データ」の提供を開始いたしました。
当日は「拡大推計消費データ」を用いたマーケティング分析とは
どのような可能性を秘めているのかをご紹介いたします。
皆様ぜひ、ご参加ください。
▼詳細・お申込みはこちらから
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セミナー詳細
▼開催日時
2023年12月12日(火)13:00〜14:00
▼会場
オンライン(Zoom)
※参加申込後、開催1週前〜前日までにウェビナーURLをZOOMからお送りいたします。
迷惑メールフォルダに振り分けられることもございますのでご注意ください。
▼参加費
無料
▼アジェンダ
・「【全国1億人のリアルな消費実態が導く勝ち筋とは】 拡大推計消費データを活用したマーケティング分析」
・質疑応答
▼登壇社プロフィール
三井住友カード株式会社 山浦 雄史
[画像2: https://prtimes.jp/i/5365/259/resize/d5365-259-dc48f4b96912a4783a5f-1.jpg ]
庭師、営業職、カスタマーサクセス職など様々な経歴を持つマルチプレイヤー。クレジットカード会社ならではの膨大な決済データを用いることで、自社と自社以外を比較し、消費を分析できることが「Custella」の強みです。今年の8月には拡大推計データの提供を開始し、よりリアルな消費の実態を捉えられるようになりました。
本セミナーではさまざまな分析事例を通じて、リアルな消費の実態と「Custella」の魅力をお伝えいたします。
▼詳細・お申込みはこちらから
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▼第12回 メディアレーダーWEEK 2023冬について
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▼メディアレーダーWEEK登壇募集のご案内
https://media-radar.jp/contents/meditsubu/eww_for_speakers?a=pt
メディアレーダーについて
メディアレーダーは、マーケティング担当者・広告代理店と広告・マーケティングサービス提供元を結ぶ、広告業界のプラットフォームです。広告宣伝・マーケティング・PR業務従事者における広告業界向けプラットフォームサービスの「認知度」「導入率」「利用率」でNo.1*を獲得しています。
https://media-radar.jp/
[画像3: https://prtimes.jp/i/5365/259/resize/d5365-259-1c0617b0326b7e76eca3-2.jpg ]
株式会社アイズについて
2007 年に設立された独自サービスを複数展開するマーケティング会社です。クチコミマーケティング「トラミー」や国内 No.1*の広告業界のポータルサイト「メディアレーダー」などを運営しています。2022 年、テクノロジー企業成長率ランキング 「Technology Fast50 2022 Japan」を受賞。2022 年 12 月 21 日、東証グロース上場。(証券コード:5242)
[画像4: https://prtimes.jp/i/5365/259/resize/d5365-259-39603602a35ea6288631-3.gif ]
・所在地:〒150-0002 東京都渋谷区渋谷3-12-22 渋谷プレステージ7階
・設立日:2007年2月14日
・代表者:代表取締役社長 福島 範幸
・コーポレートサイトURL:https://www.eyez.jp/
*調査委託先:株式会社東京商工リサーチ、調査時期:2023年9月