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不動産管理会社を対象にしたNPS(R)ベンチマーク調査2021の結果を発表。NPS(R)1位は三井不動産レジデンシャルサービス
[22/03/17]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜管理会社の対応力や費用・長期修繕計画の適正さ、管理組合とのコミュニケーションに利用者から期待。管理組合でのITツールの活用もポイントに〜
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本 良江、以下NTTコム オンライン）は、NPS(R)ベンチマーク調査2021不動産管理会社（マンション）部門を実施しました。この結果、最もNPS(R)が高いのは、三井不動産レジデンシャルサービスとなりました。
業界全体ではサービスの信頼性や管理会社の出納・会計業務の適正さがロイヤルティを醸成する要因となった一方、管理会社の誠実な対応や提案、管理費用や長期修繕計画の適正さ、また管理組合とのコミュニケーションの適切さにおいて今後の改善が期待される結果となりました。NPS(R)1位となった三井不動産レジデンシャルサービスにおいては、全般的な項目での評価が高かったことに加え、管理人への満足度や管理組合とのコミュニケーションの適切さ・良好な関係の構築といった点においても高く評価される結果となりました。
調査結果の詳細は以下無料ダウンロード資料にてご覧いただけます：
https://www.nttcoms.com/service/nps/report/r-management/inquiry/
＜調査結果のポイント＞
1．不動産管理会社（マンション）部門のNPS(R)1位は三井不動産レジデンシャルサービス
対象の不動産管理会社（マンション）（以下、不動産管理会社）9社のうち、NPS(R)のトップは三井不動産レジデンシャルサービス（-28.1ポイント）、2位は野村不動産パートナーズ（-33.6ポイント）、3位は三菱地所コミュニティ（-38.8ポイント）となりました。9社のNPS(R)平均は-45.7ポイント、トップ企業とボトム企業との差は30.7ポイントとなりました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/6600/261/resize/d6600-261-c275850739ee00fee701-1.png ]
2．業界全体では管理会社の対応力や費用・長期修繕計画の適正さ、管理組合とのコミュニケーションでの今後の改善に期待
不動産管理会社のロイヤルティの要因を20の項目で分析したところ、「管理会社の理事会運営への適切なサポート」、「居住ルールの適切さ」、また「管理会社の出納・会計業務が適正」といった管理会社の適切な業務運営に関連する項目がロイヤルティを醸成する結果となりました。また、「サービスの信頼性」についてもロイヤルティを醸成する要因となりました。
一方でロイヤルティを向上させるための優先的に改善すべき項目としては、「管理会社の誠実な対応・意欲」、「管理会社からの提案」といった管理会社の対応力に関連する項目や、「管理会社の策定する長期修繕計画および修繕積立金が適正」、「管理会社へ支払う費用が適正である」といった管理会社に支払う費用や長期修繕計画の適正さに関連する項目となりました。このほか、「管理会社の管理組合とのコミュニケーションの適切さ・良好な関係の構築」や「管理会社や管理人と不動産ディベロッパーとの連携のよさ」といった項目においても、今後の改善が期待される結果となりました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/6600/261/resize/d6600-261-a662a7b43f3750cafc2d-2.png ]
※詳細はダウンロード資料をご参照ください：https://www.nttcoms.com/service/nps/report/r-management/inquiry/
NPS(R)1位になった三井不動産レジデンシャルサービスは、全般的な項目で評価が高くなったことに加え、管理人の応対の良さや迅速さ、トラブルの解決に対する協力姿勢といった管理人に関連する満足度が高評価であったことや、管理組合とのコミュニケーションの適切さ・良好な関係の構築への評価も高くなったことから、1位の結果に繋がりました。2位の野村不動産パートナーズにおいては、業界の課題となった管理費や長期修繕計画の適正さに対する満足度が高くなったほか、3位の三菱地所コミュニティにおいては全体的に一定の満足度評価を獲得しました。
3．管理組合でITツールを利用している割合は28.4%。ITツールの導入がロイヤルティ向上につながる
入居しているマンションの管理組合において、掲示板や意見箱、共有施設の予約やイベントのスケジュール確認などが可能なオンラインやITのシステム・サービスの利用について調査したところ、全体のうち28.4%がITツールを利用している結果となりました。またITツールの活用別でのNPS(R)を分析したところ、ITツールを利用している利用者のNPS(R)は-31.8ポイントと、分からないもしくは、ITなどを活用していないと回答した利用者に比較してNPS(R)が高くなりました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/6600/261/resize/d6600-261-eabd9c5497a1853cfa81-3.png ]
ITツールを利用している利用者に対し、管理組合における管理業務での具体的なITの活用について調査したところ、最も高くなったのは「管理会社から提供された管理システムの活用」（72.3%）となり、次いで「管理組合で導入したグループウェア」（22.6%）、「Web会議を用いた理事会の開催・運営」（17.5%）と続きました。不動産管理会社から管理組合に管理業務に向けたITツールの導入や活用支援などを進めることにより、ロイヤルティの向上につながることが示唆される結果となりました。
[画像4: https://prtimes.jp/i/6600/261/resize/d6600-261-d77b3687e48e90c20a02-4.png ]
4．入居しているマンションの管理組合の交流が活発であるほどNPS(R)は高い傾向に
入居しているマンションの管理組合における交流が活発であると感じるか調査したところ、全体の27.8％が交流が活発的な方であると回答する結果となりました。また感じている交流の活発さ別でのNPS(R)を分析したところ、交流が活発的な方であると回答した利用者ほどNPS(R)が高くなる傾向がみられたほか、満足度項目の「管理会社主催のイベントが充実している（居住者の交流会等）」に対する評価についても平均7.2ポイントとなり、活発的な方ではないと回答した利用者の平均6.0ポイントを上回りました。
[画像5: https://prtimes.jp/i/6600/261/resize/d6600-261-836a63a7f00534cb7574-5.png ]
[画像6: https://prtimes.jp/i/6600/261/resize/d6600-261-43e263cea4e74c6014e2-6.png ]
また入居しているマンションの管理組合が、そのマンションの資産価値の向上に取り組んでいるか調査したところ、全体の56.9%がマンションの資産価値向上に取り組んでいる傾向にあると回答する結果となりました。管理組合の交流の活発さに対する感じ方別で分析したところ、管理組合の交流が活発であると感じている利用者ほど、管理組合がマンションの資産価値向上に取り組んでいる傾向にあると回答する割合が高くなりました。マンションの管理組合の交流が活発的であるほどNPS(R)が高くなり、また管理組合がマンションの資産価値向上を高める取り組みを進めている傾向が伺える結果となりました。
[画像7: https://prtimes.jp/i/6600/261/resize/d6600-261-67633222aa0f00aa5c7e-9.png ]
5．推奨度が高いほど、対象の不動産管理会社の継続利用意向も高い傾向に
対象の不動産管理会社において、今後の継続利用意向を0〜10の11段階できいたところ、 「推奨者」（推奨度が「9」〜「10」の回答者） は平均9.5ポイント、 「中立者」（推奨度が「7」〜「8」の回答者）は平均7.6ポイント、「批判者」（推奨度が「0」〜「6」の回答者）は平均5.2ポイントとなり、推奨度が高いほど継続利用意向も高くなる結果となる結果となりました。
[画像8: https://prtimes.jp/i/6600/261/resize/d6600-261-3561ad89c5b9ad423d36-8.png ]
＜調査概要＞
【不動産管理会社（マンション）】
調査対象企業（アルファベット順、50音順）：
住友不動産建物サービス、大京アステージ、大和ライフネクスト、東急コミュニティー、日本ハウズイング、野村不動産パートナーズ、長谷工コミュニティ、三井不動産レジデンシャルサービス、三菱地所コミュニティ
調査対象者：インターネットリサーチモニターのうち上記不動産管理会社利用者
調査方法：NTTコム リサーチ*による非公開型インターネットアンケート
調査期間：2022/2/18（金）〜 2022/2/24（木）
有効回答者数：1,871名
回答者の属性：
【性別】男性：50.3%、女性：49.7％
【年代】20代以下：3.6％、30代：8.6％、40代：19.6％、50代：23.2%、60代以上：44.9％
＜NTTコム オンライン NPS(R)ベンチマーク調査とは＞
NTTコム オンライン NPS(R)ベンチマーク調査は、NPS(R)の指標を共同開発した米国サトメトリックス・システムズ（現NICE Systems）の調査手法に基づき実施しています。人口構成に沿ったモニター抽出を行い、信頼性の高いデータを各業界のNPS(R)のベンチマーク（基準）として発表するとともに、業界リーダーとなる1位企業の表彰もおこなっています。
また、NTTコム オンライン NPS(R)ベンチマーク調査データの販売もおこなっております。是非ご活用ください。
NPS(R)ベンチマーク調査についてはこちらからご覧ください：
https://www.nttcoms.com/service/nps/report/
＜NPS(R)とは＞
NPS(R)（Net Promoter Score(R)）とは、「友人や同僚に薦めたいか？」という質問への回答から算出される、顧客ロイヤルティを測る指標です。欧米では公開企業の3分の1がNPS(R)を使用しているといわれ、日本においても顧客満足度にかわる新しい指標として、NPS(R)を活用する企業が増えてきています。
NPS(R)についてはこちらからご覧ください：
https://www.nttcoms.com/service/nps/summary/
＜NPS(R)ソリューションについて＞
NTTコム オンラインでは、NPS(R)を活用した顧客ロイヤルティ向上のためのトータルソリューション（NPS(R)ソリューション）を提供しています。
NPS(R)有資格者によるコンサルティングに加え、顧客の声をリアルタイムに可視化して改善アクションを導くクラウドサービス「NPX Pro」の提供や、業界内での自社のポジショニング把握に有効な「NPS(R)リサーチ」を取り揃えています。
NPS(R)ソリューションについてはこちらからご覧ください：
https://www.nttcoms.com/service/nps/
＜NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションについて＞
NTTコム オンラインは、企業のデジタライゼーションを、データ活用とテクノロジーの提供を通じて支援するソリューション・パートナーです。データ＆アナリティクス事業においては、NPS(R)顧客ロイヤルティマネジメント、社員エンゲージメントを測定する「eNPS調査」等を提供するNTTコム リサーチ、ソーシャルメディア分析などを、その導入から運用伴走までトータルにご支援します。また、企業のデータ課題に応え、進化し続けるデジタライゼーションをご支援するために、「あらゆるデータをリアルタイムで連携、統合、解析」するソフトウェアとして、グローバルに高い実績を持つTIBCO社のデータ解析・統合プロダクトを日本総代理店としてご提供しています。
名 称： NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
所在地： 〒141-0032 東京都品川区大崎1丁目5番1号 大崎センタービル
代表者： 代表取締役社長 塚本 良江
URL ： https://www.nttcoms.com/
※本文中に記載されているNet Promoter(R)、Net Promoter Score(R)、NPS(R)はベイン・アンド・カンパニー、フレッド・ライクヘルド、サトメトリックス・システムズ（現NICE Systems,Inc）の登録商標です。また、本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
《 補足 》
(*) 「NTTコム リサーチ（旧gooリサーチ）」 https://www.nttcoms.com/service/research/
NTTコム オンラインが提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。
自社保有パネルと提携会社のモニターで大規模な消費者パネルを構築し、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。
なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供しています。
【お問い合わせ先】
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
マーケティング・アナリティクス部
URL: https://www.nttcoms.com/service/nps/
メールアドレス：nps-solution@nttcoms.com
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本 良江、以下NTTコム オンライン）は、NPS(R)ベンチマーク調査2021不動産管理会社（マンション）部門を実施しました。この結果、最もNPS(R)が高いのは、三井不動産レジデンシャルサービスとなりました。
業界全体ではサービスの信頼性や管理会社の出納・会計業務の適正さがロイヤルティを醸成する要因となった一方、管理会社の誠実な対応や提案、管理費用や長期修繕計画の適正さ、また管理組合とのコミュニケーションの適切さにおいて今後の改善が期待される結果となりました。NPS(R)1位となった三井不動産レジデンシャルサービスにおいては、全般的な項目での評価が高かったことに加え、管理人への満足度や管理組合とのコミュニケーションの適切さ・良好な関係の構築といった点においても高く評価される結果となりました。
調査結果の詳細は以下無料ダウンロード資料にてご覧いただけます：
https://www.nttcoms.com/service/nps/report/r-management/inquiry/
＜調査結果のポイント＞
1．不動産管理会社（マンション）部門のNPS(R)1位は三井不動産レジデンシャルサービス
対象の不動産管理会社（マンション）（以下、不動産管理会社）9社のうち、NPS(R)のトップは三井不動産レジデンシャルサービス（-28.1ポイント）、2位は野村不動産パートナーズ（-33.6ポイント）、3位は三菱地所コミュニティ（-38.8ポイント）となりました。9社のNPS(R)平均は-45.7ポイント、トップ企業とボトム企業との差は30.7ポイントとなりました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/6600/261/resize/d6600-261-c275850739ee00fee701-1.png ]
2．業界全体では管理会社の対応力や費用・長期修繕計画の適正さ、管理組合とのコミュニケーションでの今後の改善に期待
不動産管理会社のロイヤルティの要因を20の項目で分析したところ、「管理会社の理事会運営への適切なサポート」、「居住ルールの適切さ」、また「管理会社の出納・会計業務が適正」といった管理会社の適切な業務運営に関連する項目がロイヤルティを醸成する結果となりました。また、「サービスの信頼性」についてもロイヤルティを醸成する要因となりました。
一方でロイヤルティを向上させるための優先的に改善すべき項目としては、「管理会社の誠実な対応・意欲」、「管理会社からの提案」といった管理会社の対応力に関連する項目や、「管理会社の策定する長期修繕計画および修繕積立金が適正」、「管理会社へ支払う費用が適正である」といった管理会社に支払う費用や長期修繕計画の適正さに関連する項目となりました。このほか、「管理会社の管理組合とのコミュニケーションの適切さ・良好な関係の構築」や「管理会社や管理人と不動産ディベロッパーとの連携のよさ」といった項目においても、今後の改善が期待される結果となりました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/6600/261/resize/d6600-261-a662a7b43f3750cafc2d-2.png ]
※詳細はダウンロード資料をご参照ください：https://www.nttcoms.com/service/nps/report/r-management/inquiry/
NPS(R)1位になった三井不動産レジデンシャルサービスは、全般的な項目で評価が高くなったことに加え、管理人の応対の良さや迅速さ、トラブルの解決に対する協力姿勢といった管理人に関連する満足度が高評価であったことや、管理組合とのコミュニケーションの適切さ・良好な関係の構築への評価も高くなったことから、1位の結果に繋がりました。2位の野村不動産パートナーズにおいては、業界の課題となった管理費や長期修繕計画の適正さに対する満足度が高くなったほか、3位の三菱地所コミュニティにおいては全体的に一定の満足度評価を獲得しました。
3．管理組合でITツールを利用している割合は28.4%。ITツールの導入がロイヤルティ向上につながる
入居しているマンションの管理組合において、掲示板や意見箱、共有施設の予約やイベントのスケジュール確認などが可能なオンラインやITのシステム・サービスの利用について調査したところ、全体のうち28.4%がITツールを利用している結果となりました。またITツールの活用別でのNPS(R)を分析したところ、ITツールを利用している利用者のNPS(R)は-31.8ポイントと、分からないもしくは、ITなどを活用していないと回答した利用者に比較してNPS(R)が高くなりました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/6600/261/resize/d6600-261-eabd9c5497a1853cfa81-3.png ]
ITツールを利用している利用者に対し、管理組合における管理業務での具体的なITの活用について調査したところ、最も高くなったのは「管理会社から提供された管理システムの活用」（72.3%）となり、次いで「管理組合で導入したグループウェア」（22.6%）、「Web会議を用いた理事会の開催・運営」（17.5%）と続きました。不動産管理会社から管理組合に管理業務に向けたITツールの導入や活用支援などを進めることにより、ロイヤルティの向上につながることが示唆される結果となりました。
[画像4: https://prtimes.jp/i/6600/261/resize/d6600-261-d77b3687e48e90c20a02-4.png ]
4．入居しているマンションの管理組合の交流が活発であるほどNPS(R)は高い傾向に
入居しているマンションの管理組合における交流が活発であると感じるか調査したところ、全体の27.8％が交流が活発的な方であると回答する結果となりました。また感じている交流の活発さ別でのNPS(R)を分析したところ、交流が活発的な方であると回答した利用者ほどNPS(R)が高くなる傾向がみられたほか、満足度項目の「管理会社主催のイベントが充実している（居住者の交流会等）」に対する評価についても平均7.2ポイントとなり、活発的な方ではないと回答した利用者の平均6.0ポイントを上回りました。
[画像5: https://prtimes.jp/i/6600/261/resize/d6600-261-836a63a7f00534cb7574-5.png ]
[画像6: https://prtimes.jp/i/6600/261/resize/d6600-261-43e263cea4e74c6014e2-6.png ]
また入居しているマンションの管理組合が、そのマンションの資産価値の向上に取り組んでいるか調査したところ、全体の56.9%がマンションの資産価値向上に取り組んでいる傾向にあると回答する結果となりました。管理組合の交流の活発さに対する感じ方別で分析したところ、管理組合の交流が活発であると感じている利用者ほど、管理組合がマンションの資産価値向上に取り組んでいる傾向にあると回答する割合が高くなりました。マンションの管理組合の交流が活発的であるほどNPS(R)が高くなり、また管理組合がマンションの資産価値向上を高める取り組みを進めている傾向が伺える結果となりました。
[画像7: https://prtimes.jp/i/6600/261/resize/d6600-261-67633222aa0f00aa5c7e-9.png ]
5．推奨度が高いほど、対象の不動産管理会社の継続利用意向も高い傾向に
対象の不動産管理会社において、今後の継続利用意向を0〜10の11段階できいたところ、 「推奨者」（推奨度が「9」〜「10」の回答者） は平均9.5ポイント、 「中立者」（推奨度が「7」〜「8」の回答者）は平均7.6ポイント、「批判者」（推奨度が「0」〜「6」の回答者）は平均5.2ポイントとなり、推奨度が高いほど継続利用意向も高くなる結果となる結果となりました。
[画像8: https://prtimes.jp/i/6600/261/resize/d6600-261-3561ad89c5b9ad423d36-8.png ]
＜調査概要＞
【不動産管理会社（マンション）】
調査対象企業（アルファベット順、50音順）：
住友不動産建物サービス、大京アステージ、大和ライフネクスト、東急コミュニティー、日本ハウズイング、野村不動産パートナーズ、長谷工コミュニティ、三井不動産レジデンシャルサービス、三菱地所コミュニティ
調査対象者：インターネットリサーチモニターのうち上記不動産管理会社利用者
調査方法：NTTコム リサーチ*による非公開型インターネットアンケート
調査期間：2022/2/18（金）〜 2022/2/24（木）
有効回答者数：1,871名
回答者の属性：
【性別】男性：50.3%、女性：49.7％
【年代】20代以下：3.6％、30代：8.6％、40代：19.6％、50代：23.2%、60代以上：44.9％
＜NTTコム オンライン NPS(R)ベンチマーク調査とは＞
NTTコム オンライン NPS(R)ベンチマーク調査は、NPS(R)の指標を共同開発した米国サトメトリックス・システムズ（現NICE Systems）の調査手法に基づき実施しています。人口構成に沿ったモニター抽出を行い、信頼性の高いデータを各業界のNPS(R)のベンチマーク（基準）として発表するとともに、業界リーダーとなる1位企業の表彰もおこなっています。
また、NTTコム オンライン NPS(R)ベンチマーク調査データの販売もおこなっております。是非ご活用ください。
NPS(R)ベンチマーク調査についてはこちらからご覧ください：
https://www.nttcoms.com/service/nps/report/
＜NPS(R)とは＞
NPS(R)（Net Promoter Score(R)）とは、「友人や同僚に薦めたいか？」という質問への回答から算出される、顧客ロイヤルティを測る指標です。欧米では公開企業の3分の1がNPS(R)を使用しているといわれ、日本においても顧客満足度にかわる新しい指標として、NPS(R)を活用する企業が増えてきています。
NPS(R)についてはこちらからご覧ください：
https://www.nttcoms.com/service/nps/summary/
＜NPS(R)ソリューションについて＞
NTTコム オンラインでは、NPS(R)を活用した顧客ロイヤルティ向上のためのトータルソリューション（NPS(R)ソリューション）を提供しています。
NPS(R)有資格者によるコンサルティングに加え、顧客の声をリアルタイムに可視化して改善アクションを導くクラウドサービス「NPX Pro」の提供や、業界内での自社のポジショニング把握に有効な「NPS(R)リサーチ」を取り揃えています。
NPS(R)ソリューションについてはこちらからご覧ください：
https://www.nttcoms.com/service/nps/
＜NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションについて＞
NTTコム オンラインは、企業のデジタライゼーションを、データ活用とテクノロジーの提供を通じて支援するソリューション・パートナーです。データ＆アナリティクス事業においては、NPS(R)顧客ロイヤルティマネジメント、社員エンゲージメントを測定する「eNPS調査」等を提供するNTTコム リサーチ、ソーシャルメディア分析などを、その導入から運用伴走までトータルにご支援します。また、企業のデータ課題に応え、進化し続けるデジタライゼーションをご支援するために、「あらゆるデータをリアルタイムで連携、統合、解析」するソフトウェアとして、グローバルに高い実績を持つTIBCO社のデータ解析・統合プロダクトを日本総代理店としてご提供しています。
名 称： NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
所在地： 〒141-0032 東京都品川区大崎1丁目5番1号 大崎センタービル
代表者： 代表取締役社長 塚本 良江
URL ： https://www.nttcoms.com/
※本文中に記載されているNet Promoter(R)、Net Promoter Score(R)、NPS(R)はベイン・アンド・カンパニー、フレッド・ライクヘルド、サトメトリックス・システムズ（現NICE Systems,Inc）の登録商標です。また、本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
《 補足 》
(*) 「NTTコム リサーチ（旧gooリサーチ）」 https://www.nttcoms.com/service/research/
NTTコム オンラインが提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。
自社保有パネルと提携会社のモニターで大規模な消費者パネルを構築し、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。
なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供しています。
【お問い合わせ先】
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
マーケティング・アナリティクス部
URL: https://www.nttcoms.com/service/nps/
メールアドレス：nps-solution@nttcoms.com
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