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今年も大変動！過去最多の５７４市町村が参加！

　雑誌販売部数トップシェア（※）の株式会社宝島社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：蓮見清一）が発行する『田舎暮らしの本』は、2015年１２月２９日（火）発売の２月号で、「2016年版　住みたい田舎ベストランキング」を発表します。2012年からスタートし、第４回目となる今回は、過去最多となる５７４の市町村に回答をいただきました。




　
[画像: http://prtimes.jp/i/5069/273/resize/d5069-273-587777-1.jpg ]

　「住みたい田舎ランキング」は、定住促進に積極的な市町村を対象に、１０ジャンル全１０６項目のアンケートを実施し、田舎暮らしの魅力を数値化し、ランキング形式で紹介しています。アンケート項目は、田舎暮らしの実現に重要なポイントとなる「移住者歓迎度」「移住者支援制度の充実度」「移住者受け入れ実績」「老後の医療介護体制」「子育てのしやすさ」など１０ジャンルを設定しています。また、エリア別や村部門、移住者数ランキングが今回新たに加わりました。当企画は、長野や北海道といった人気移住地以外のまだ知られていない魅力的な田舎を広めるとともに、理想の田舎探しに役立ててほしいと考え、毎年実施しています。国が地方創生を重点政策に掲げるなか、各自治体の移住者支援策も年々充実しており、若年層からシニアまで幅広い世代において田舎暮らしのニーズがさらに高まっています。編集長の取材も可能ですので、是非、ご検討いただければ幸いです。ランキングの結果につきましては12月２９日発売の２月号にて発表いたします。詳細は改めてお知らせいたします。何卒宜しくお願いします。
※日本ABC協会2015年上半期（1〜6月）雑誌発行社レポートより

≪田舎暮らし実現に重要なポイント１０ジャンル≫
◆移住者歓迎度
◆都市住民との交流
◆移住者支援制度の充実度
◆移住者受け入れ実績
◆日常生活
◆老後の医療介護体制
◆子育てのしやすさ
◆交通の便
◆自然の豊かさ、伝統的な景観・文化の保全
◆災害リスク
≪新たに加わった項目全１１項目≫
◆UIJターンをPRする有料広告を出している
◆「JOIN移住・交流＆地域おこしフェア（2014年度開催）」に参加した
◆「全国の島々が集まる祭典 アイランダー2015」に参加予定
◆山村留学を受け入れている学校がある
◆利用料無料の田舎暮らし体験施設がある
◆ふるさと納税に非常に力を入れている
◆価格を抑えた行政分譲地を販売している
◆待機児童数がゼロである
◆ボランティアによる補講など、学習を補助するしくみがある　etc．

『田舎暮らしの本』は、1987年に創刊した“日本で唯一”の田舎暮らし月刊誌です。全国各地の物件情報や仕事情報など、田舎暮らしに必要なハウツーを紹介。実際の移住者レポートを交え、田舎暮らしに役立つ具体的な情報を発信しています。

『田舎暮らしの本』編集長
柳 順一コメント
第４回となる今回は、ますます広がる移住者呼び込みの動き、増大する若い世代の地方移住を受けてアンケート内容を見直しました。回答市町村数も295から574とほぼ倍増。順位に大きな変化がありました。エリアごとのランキングも興味深い結果になっています。地方移住の最新動向の把握に、ぜひ本特集をお役立てください。

【『田舎暮らしの本』編集長プロフィール】
柳 順一（やなぎ・じゅんいち）
1969年神戸市生まれ。1993年宝島社入社。『田舎暮らしの本』、パソコン本、『別冊宝島』などの編集部を経て2008年６月より現職に。