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いま、企業に求められるクリエイティビティ ーリカレント教育で創発的な組織へー 「月刊先端教育」2023年5月号発売

【特集2】VUCA時代の創造的な教師と教育/地域×教育イノベーション特集は「千葉県」。学校教育から起業家育成まで、千葉を舞台に展開される多彩な教育プロジェクトを紹介

社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構(東京都港区、理事長:東英弥)出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」2023年5月号を4月1日(土)に発売します。(https://www.sentankyo.jp/




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【特集1】いま、企業に求められるクリエイティビティ〜リカレント教育で創発的な組織へ〜



コロナ禍を経てビジネスパーソンの働き方や働く環境は大きく変化し、業務で求められる成果も変わりつつあります。特に既存の事業は仕組みが陳腐化している領域ではイノベーションを生む創造性が求められますが、それはどうすれば育成できるのでしょうか。「大人のクリエイティビティ」育成に向けた教育や環境、制度等を本号では考察します。
[画像2: https://prtimes.jp/i/36930/274/resize/d36930-274-ca61e08f6383490e2d4a-2.jpg ]



ーAI時代のクリエイティビティとは何か?/慶應義塾大学理工学部 教授 栗原聡氏

「AIは過去の人知の集積ですから、ゼロから何かを生み出すことは極めて難しい。人がイノベーションを起こすためのきっかけやヒントを見出すことを強力にサポートしてくれるのがAIなのです」(記事一部抜粋)


[画像3: https://prtimes.jp/i/36930/274/resize/d36930-274-be28a8225163ea2bdf45-3.jpg ]



ー経験と知を編み、自分だけの発想を生む/Harajiri Marketing Design 代表取締役、龍谷大学 客員教授 原尻淳一氏 

「創造性の原点は好奇心。その好奇心に基づいて、不思議に思ったこと、面白いと思ったことを自分の頭で考えて、自分の言葉で記録する。『自前の蔵』をもっていることが、クリエイティビティを発揮する前提条件だと考えています」(記事一部抜粋)


ー職業人の専門性にデザインを掛け算する/

Takram 代表、英国ロイヤル・カレッジ・オブ・アート 名誉フェロー 田川欣哉氏

※その他、資生堂クリエイティブ、東京大学、京都大学、文部科学省など各界、企業の有識者をインタビュー、先進事例をご紹介

【特集2】VUCA時代の創造的な教師と教育〜持続可能な社会の創り手へ〜



コロナ禍やAI分野のテクノロジーの急速な発達など、近年は「VUCA」の時代とよく聞かれます。こうした変化が激しく、将来の予測が困難な時代を担う子ども達には、画一的な正解のない中で、自ら考え、答えを手繰り寄せる思考力や創造力がより求められます。創造性の発揮には多様な要因が存在する中で、どう育むことができるのか。
本特殊では、有識者や教育産業関係者、実践者などの取材を通じて、先進的な数々の取り組みを紹介します。
ー創造性の敵は情報に鈍感なこと/和光大学 現代人間学部 心理教育学科 准教授 阿部慶賀氏

ー豊かな学びをつくる専門家に/筑波大学 人間系教育学域 教授 佐藤博志氏

ー“楽しさ”が創造力を解き放つ/株式会社しくみデザイン 代表取締役 中村俊介氏  ほか

 
【地域×教育イノベーション】千葉県



[画像4: https://prtimes.jp/i/36930/274/resize/d36930-274-b44c970f990b79550d6b-5.jpg ]



自然豊かな房総半島、都市部ではスマートシティ化が進む柏の葉エリアなど、多様な特徴をもつ千葉県。web3時代の新たな教育研究、アントレプレナーシップ教育など学校教育から地域に根差したプロジェクトまで、千葉県を舞台にした教育・人材育成の新たなチャレンジを紹介します。
ー「学び方」「教え方」「働き方」を改革/千葉県教育委員会 教育長 冨塚昌子氏
ー「全員留学」でグローバル人材を育成/千葉大学長 中山俊憲氏
ー日本初、勉強がはかどるノートを開発/株式会社BBSTONEデザイン心理学研究所 代表 日比野好惠氏
[画像5: https://prtimes.jp/i/36930/274/resize/d36930-274-c0ea62a0b2a59906d216-3.png ]



ーweb3時代の新たな教育研究に挑戦/
千葉工業大学 変革センター センター長、株式会社デジタルガレージ 取締役 共同創業者 チーフアーキテクト 伊藤穰一氏




◇【新連載|学ぶ力を引き出す学習環境をデザインする】

「学習科学(The Learning Sciences)」という最新の研究領域を核に、教育の二項対立的な議論を超え、私たちはどのように「人の学び」を捉えて、いかなる教育を実現していくことが求められているのか、事例を織り交ぜ考えていきます。
文:聖心女子大学現代教養学部教育学科 教授 益川弘如氏

◇【新連載|教育分野のコーチング実践と探究】
本連載は、企業や教育現場におけるコーチングの実践を通じて、 VUCA時代のコーチングの可能性を紐解きます。第1回は、株式会社THE COACH 代表取締役の岡田裕介氏、教育研究者・ライフコーチの奥田麻菜美氏が欧米での導入事例を参考に、教育者のコーチング体験の重要性を考察します。 
文:株式会社THE COACH 代表取締役 岡田裕介氏、教育研究者・ライフコーチ 奥田麻菜美氏

(本リリース内、写真素材はいずれも月刊先端教育2023年5月号より引用)
雑誌概要 「月刊先端教育」2023年5月号


出版社: 学校法人先端教育機構 出版部
[画像6: https://prtimes.jp/i/36930/274/resize/d36930-274-40861585fdc444b443a7-0.jpg ]



価 格: 1,620円(税込) ASIN : B0BZNYVLBF ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売 https://amzn.to/3LVY5ej ■学校法人先端教育機構の概略

[画像7: https://prtimes.jp/i/36930/274/resize/d36930-274-f6330d2edb7ba819bdc2-4.jpg ]



名称:学校法人 先端教育機構 理事長:東 英弥 所在地:東京都港区南青山3-13-16 設置校 事業構想大学院大学(本部:東京都港区南青山3-13-16) 拠点:東京、名古屋、大阪、福岡、仙台 社会構想大学院大学 (東京都新宿区高田馬場1-25-30) ※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました 付属機関:事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研 出 版:月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等 ■事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士(専門職)」 (MPD:Master of Project Design)が授与されます。拠点は東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の5校舎で、現在11期 合計572名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に1,500名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。 その他、詳細は大学院HP(https://www.mpd.ac.jp/)をご覧ください。 *公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価(専門分野別・機関別認証評価)で「適合」評価 *厚生労働省の教育訓練給付金(専門実践教育訓練)に指定(国から最大112万円を給付) ■社会構想大学院大学について(※1)
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科(※2)を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士(専門職)」(Master of Communication Design)が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士(専門職)」(Master of Professional Education)が授与されます。また、本学の附属研究機関である「先端教育研究所」では、自身の実践知を社会で役立てる気概を持った多様な人材を育成する「実務家教員養成課程」、総務省が令和3年度から設けた「地域プロジェクトマネージャー」の任用制度に合わせ、地域のプロジェクトを牽引できる「ブリッジ人材」の育成を目指す「地域プロジェクトマネージャー養成課程」を開講しています。
その他詳細は大学院HP( https://www.socialdesign.ac.jp )をご覧ください。 ※1)2022年4月より社会情報大学院大学から「社会構想大学院大学」に名称変更しました ※2)厚生労働省の教育訓練給付金(専門実践教育訓練)に指定(国から最大112万円を給付) 公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価
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