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0円でカンタンに使えるPOSレジアプリ『Airレジ』が、 ビックカメラにて4月19日（火）よりサービスカウンターの常設を開始
[16/04/19]
提供元：PRTIMES
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〜業界初！無料の業務支援アプリを「見て、試して、相談できる」がリアル店舗で可能に〜
[画像1: http://prtimes.jp/i/11414/279/resize/d11414-279-543403-2.jpg ]
株式会社リクルートライフスタイル(本社：東京都千代田区、代表取締役社長: 淺野 健) が運営する0円でカンタンに使えるPOSレジアプリ『Airレジ』は、2016年4月19日（火）よりビックカメラ有楽町店を皮切りに、ビックロ ビックカメラ新宿東口店、ビックカメラ赤坂見附駅店にて『Airレジ』ほか、『Airペイメント』『モバイル決済 for Airレジ』『Airウェイト』のサービスカウンターを常設することをお知らせします。家電量販店が、無料の業務支援アプリサービスを「見て、試して、相談できる」サービスカウンターを設け、周辺機器などの店頭販売を行うのは業界初の試みとなります。今後も家電量販店にて順次展開予定です。
▼『Airレジ』の詳細はこちら
https://airregi.jp/
家電量販店でのサービスカウンター常設に至った背景
2015年8月に『Airレジ』が実施した利用者向け調査において、4割以上の利用者が使用を始める際に、レシートプリンターやキャッシュドロアなど、周辺機器の設定や選び方について何らかの悩みを抱えていたという調査結果が出ました。利用者が対面で悩みを相談し解決できる場を作ることは、『Airレジ』の利用促進だけでなく店舗経営の改善にも役立つと考え、このたび、大手家電量販店では初めてビックカメラの店舗内にサービスカウンターを常設するに至りました。このサービスカウンターでは、2017年4月に導入予定の軽減税率制度に伴うレジ対応についても相談ができます。2016年4月1日に、『Airレジ』は中小企業庁が指定する消費税軽減税率対策補助金対象（モバイル POS レジシステム）のサービスとなっており、消費税軽減税率補助金対象となる事業者(店舗)は『Airレジ』利用に必要なタブレットおよび周辺機器購入に対し補助金の申請ができるようになりました。ビックカメラのサービスカウンターでも、購入および補助金の申請が可能です。今後『Airレジ』は、リアル店舗のサービスカウンターをさらに拡大していく予定です。
サービスカウンターの概要
家電量販店が、無料の業務支援アプリサービスを「見て、試して、相談できる」サービスカウンターを設け、周辺機器の店頭販売を行うのは業界初の試みとなります。
[画像2: http://prtimes.jp/i/11414/279/resize/d11414-279-850293-1.jpg ]
■サービスカウンターでできること
・ 『Airレジ』や対象サービスの体験
・ キャッシュドロア、レシートプリンターといった周辺機器や、初期導入サポートなどの購入
・ サービスの導入、活用方法などの相談
・ 軽減税率や軽減税率対策補助金制度に関する相談
・ ビックカメラで機器購入を行った方に限り、お客様に代わり軽減税率対策補助金を代理申請
※ビックカメラが軽減税率対策補助金の代理申請協力店に指定されました
■対象サービス
・ 0円でカンタンに使えるPOSレジアプリ『Airレジ』
・ おトクでカンタンに使えるカード決済サービス『Airペイメント』
・ カンタンに使える新しいおもてなし モバイル決済機能『モバイル決済 for Airレジ』
・ 待ちの不満を解決する受付管理アプリ『Airウェイト』
■サービスカウンター常設店舗
・ ビックカメラ有楽町店 2016年4月19日（火）〜
・ ビックロ ビックカメラ新宿東口店 2016年4月20日（水）〜
・ ビックカメラ赤坂見附駅店 2016年4月21日（木）〜
※今後、順次展開予定
『Airレジ』とは
『Airレジ』は、小売業・飲食業・各種サービス業に必須のレジ業務がスマートフォンやタブレットで行える、0円でカンタンに使えるPOSレジアプリです。2013年11月19日にサービス提供を開始し、2年間でアカウント数が21万を突破し日本におけるモバイルPOS市場の拡大を牽引しています。2015年11月にはお得で簡単に使えるカード決済サービス『Airペイメント』も加わり、注文入力からクレジットカードによる決済、そして会計帳簿作成から決算書の作成まで会計業務全般を、『Airレジ』と連携しているサービスで完結させることができます。2016年4月1日（金）に中小企業庁が指定する消費税軽減税率対策補助金対象（モバイル POS レジシステム）サービスとなりました。これにより、消費税軽減税率補助金対象となる事業者は『Airレジ』利用に必要なタブレットおよび周辺機器の購入に対し補助金の申請ができるようになります。また、複数税に対応できる機能を、税制の決定後順次追加することを予定しております。
▼リクルートライフスタイルについて
http://www.recruit-lifestyle.co.jp/
【本件に関するお問い合わせ先】
https://www.recruit-lifestyle.co.jp/support/press/
[画像1: http://prtimes.jp/i/11414/279/resize/d11414-279-543403-2.jpg ]
株式会社リクルートライフスタイル(本社：東京都千代田区、代表取締役社長: 淺野 健) が運営する0円でカンタンに使えるPOSレジアプリ『Airレジ』は、2016年4月19日（火）よりビックカメラ有楽町店を皮切りに、ビックロ ビックカメラ新宿東口店、ビックカメラ赤坂見附駅店にて『Airレジ』ほか、『Airペイメント』『モバイル決済 for Airレジ』『Airウェイト』のサービスカウンターを常設することをお知らせします。家電量販店が、無料の業務支援アプリサービスを「見て、試して、相談できる」サービスカウンターを設け、周辺機器などの店頭販売を行うのは業界初の試みとなります。今後も家電量販店にて順次展開予定です。
▼『Airレジ』の詳細はこちら
https://airregi.jp/
家電量販店でのサービスカウンター常設に至った背景
2015年8月に『Airレジ』が実施した利用者向け調査において、4割以上の利用者が使用を始める際に、レシートプリンターやキャッシュドロアなど、周辺機器の設定や選び方について何らかの悩みを抱えていたという調査結果が出ました。利用者が対面で悩みを相談し解決できる場を作ることは、『Airレジ』の利用促進だけでなく店舗経営の改善にも役立つと考え、このたび、大手家電量販店では初めてビックカメラの店舗内にサービスカウンターを常設するに至りました。このサービスカウンターでは、2017年4月に導入予定の軽減税率制度に伴うレジ対応についても相談ができます。2016年4月1日に、『Airレジ』は中小企業庁が指定する消費税軽減税率対策補助金対象（モバイル POS レジシステム）のサービスとなっており、消費税軽減税率補助金対象となる事業者(店舗)は『Airレジ』利用に必要なタブレットおよび周辺機器購入に対し補助金の申請ができるようになりました。ビックカメラのサービスカウンターでも、購入および補助金の申請が可能です。今後『Airレジ』は、リアル店舗のサービスカウンターをさらに拡大していく予定です。
サービスカウンターの概要
家電量販店が、無料の業務支援アプリサービスを「見て、試して、相談できる」サービスカウンターを設け、周辺機器の店頭販売を行うのは業界初の試みとなります。
[画像2: http://prtimes.jp/i/11414/279/resize/d11414-279-850293-1.jpg ]
■サービスカウンターでできること
・ 『Airレジ』や対象サービスの体験
・ キャッシュドロア、レシートプリンターといった周辺機器や、初期導入サポートなどの購入
・ サービスの導入、活用方法などの相談
・ 軽減税率や軽減税率対策補助金制度に関する相談
・ ビックカメラで機器購入を行った方に限り、お客様に代わり軽減税率対策補助金を代理申請
※ビックカメラが軽減税率対策補助金の代理申請協力店に指定されました
■対象サービス
・ 0円でカンタンに使えるPOSレジアプリ『Airレジ』
・ おトクでカンタンに使えるカード決済サービス『Airペイメント』
・ カンタンに使える新しいおもてなし モバイル決済機能『モバイル決済 for Airレジ』
・ 待ちの不満を解決する受付管理アプリ『Airウェイト』
■サービスカウンター常設店舗
・ ビックカメラ有楽町店 2016年4月19日（火）〜
・ ビックロ ビックカメラ新宿東口店 2016年4月20日（水）〜
・ ビックカメラ赤坂見附駅店 2016年4月21日（木）〜
※今後、順次展開予定
『Airレジ』とは
『Airレジ』は、小売業・飲食業・各種サービス業に必須のレジ業務がスマートフォンやタブレットで行える、0円でカンタンに使えるPOSレジアプリです。2013年11月19日にサービス提供を開始し、2年間でアカウント数が21万を突破し日本におけるモバイルPOS市場の拡大を牽引しています。2015年11月にはお得で簡単に使えるカード決済サービス『Airペイメント』も加わり、注文入力からクレジットカードによる決済、そして会計帳簿作成から決算書の作成まで会計業務全般を、『Airレジ』と連携しているサービスで完結させることができます。2016年4月1日（金）に中小企業庁が指定する消費税軽減税率対策補助金対象（モバイル POS レジシステム）サービスとなりました。これにより、消費税軽減税率補助金対象となる事業者は『Airレジ』利用に必要なタブレットおよび周辺機器の購入に対し補助金の申請ができるようになります。また、複数税に対応できる機能を、税制の決定後順次追加することを予定しております。
▼リクルートライフスタイルについて
http://www.recruit-lifestyle.co.jp/
【本件に関するお問い合わせ先】
https://www.recruit-lifestyle.co.jp/support/press/
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