“デジタル化の悩みを相談・解決するサービス”として「KAYACLINIC」を刷新、オンライン診断ブレスト(初回無料)を7月30日から開始
[20/07/30]
提供元:PRTIMES
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〜新時代に向けた既存のサービス・業務のデジタル化を支援します〜
株式会社カヤック(本社:神奈川県鎌倉市、代表取締役CEO:柳澤大輔、東証マザーズ:3904、以下「カヤック」)は、新型コロナウイルスの感染拡大でデジタルシフトが社会的に進む中、4月7日の緊急事態宣言にあわせて開始した無料クリエイティブ相談「KAYACLINIC」を、企業の既存サービスや業務の”デジタル化に特化した悩みを解決する窓口”としてサービスを刷新します。
[画像1: https://prtimes.jp/i/14685/321/resize/d14685-321-864226-0.png ]
刷新の背景:コロナ禍を機会にDXを進める企業のニーズに応える
4月7日の緊急事態宣言にあわせて、プロモーションやR&Dなどに関わる企業のマーケターや地方自治体職員が、クリエイティブに関する悩みを当社クリエイターにオンライン上で無料相談できるサービス「KAYACLINIC」を開始しました。開始から現在に到るまで、不動産コンサル関連事業、スポーツ関連事業、新規事業開発関連事業、情報・通信業関連事業、建築関連事業、教育関連事業、小売関連事業、医療関連事業など、幅広い業種からご相談をいただいております。
具体的な相談内容としては、「コロナ禍で物理的に困っているのでデジタル上でサービス展開したい」(イベント/エンターティメント企業)や「コロナ禍を機会に事業を再構築したい」(建築/アパレル企業)、「デジタルトランスフォーメーション(DX)を進めたい」(学校法人/人材)、「既存のデジタル施策を見直したい」(放送/医療)など、主にデジタル化に関するご相談でした。
そこで、各社の「デジタル化の悩み」に寄り添い、問題解決の糸口となるオンラインブレストを無料(初回のみ)で行います。
[画像2: https://prtimes.jp/i/14685/321/resize/d14685-321-729754-1.png ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/14685/321/resize/d14685-321-135221-2.png ]
KAYACLINICが提供するITソリューション
デジタル化の悩みを解決する為に刷新したKAYACLINICでは、現在2つのITソリューションのご提供が可能です。
1. オンラインイベントプラットフォーム「Remobiz(リモビズ)」
新型コロナウイルス対策として、オンラインで小規模から大規模の商談会ができるサービスです。通常のリアルイベントに比べて、手間もコストも削減できます。
2. “オンラインカメラ”のカスタマイズ制作サービス「KAYACam(カヤッカム)」
オンラインキャンペーンや遠隔コミュニケーションに活用できる“オンラインカメラ”のカスタマイズ制作サービスです。広告での活用はもちろん、社内のテレワーク推進に繋がることが期待できます。
「デジタル化の悩み」のご相談、今なら初回診断ブレストが無料
新型コロナウイルスの感染拡大により、働き方や消費活動が大きく変わり、特に企業のサービスや業務は、急速にデジタル化へのシフトが求められています。また、この期間に新しく根付いたオンライン/デジタルの習慣は新型コロナウイルスが落ち着いても続いていくでしょう。
しかし、一口にデジタル化といっても方法は様々。そこで、カヤックがこれまで培ってきたデジタルプロモーションやR&Dの知見を活かして、企業や自治体のデジタル化推進をお手伝いさせていただきます。初回診断ブレストは無料となっていますので、気軽にご相談ください。
【このような悩みはありませんか?】
業務のデジタル化(DX)を検討している。
“オフライン”メインだったサービスを”オンライン”サービスへ移行したい。
“オンライン”で集客イベント/商談イベントをする方法について相談したい。
VRやARを活かした非接触空間演出/空間作りについて相談したい。
研究開発(R&D)関連について相談したい。
プロダクト開発について相談したい。
ARを使ったサービス/コンテンツについて相談したい。
VRを使ったサービス/コンテンツについて相談したい。
WEBサイトのリニューアル、コンテンツ制作について相談したい。
詳しくはこちらの特設サイトをご覧ください。
https://kayaclinic.kayac.com
====
株式会社カヤック
https://www.kayac.com/
固定概念にとらわれない発想力・企画力、形にしていく技術力を強みに、ゲームアプリや広告・Webサイト制作を始め、最新テクノロジーとアイデアを掛け合わせた新しい体験をユーザーに提供しています。社員の9割にあたる約270名がデザイナーやプログラマーなどのクリエイター人材で、「つくる人を増やす」を経営理念に多様性を生かしたユニークな人事制度や地域に根ざした経営を行なっています。
株式会社カヤック(本社:神奈川県鎌倉市、代表取締役CEO:柳澤大輔、東証マザーズ:3904、以下「カヤック」)は、新型コロナウイルスの感染拡大でデジタルシフトが社会的に進む中、4月7日の緊急事態宣言にあわせて開始した無料クリエイティブ相談「KAYACLINIC」を、企業の既存サービスや業務の”デジタル化に特化した悩みを解決する窓口”としてサービスを刷新します。
[画像1: https://prtimes.jp/i/14685/321/resize/d14685-321-864226-0.png ]
刷新の背景:コロナ禍を機会にDXを進める企業のニーズに応える
4月7日の緊急事態宣言にあわせて、プロモーションやR&Dなどに関わる企業のマーケターや地方自治体職員が、クリエイティブに関する悩みを当社クリエイターにオンライン上で無料相談できるサービス「KAYACLINIC」を開始しました。開始から現在に到るまで、不動産コンサル関連事業、スポーツ関連事業、新規事業開発関連事業、情報・通信業関連事業、建築関連事業、教育関連事業、小売関連事業、医療関連事業など、幅広い業種からご相談をいただいております。
具体的な相談内容としては、「コロナ禍で物理的に困っているのでデジタル上でサービス展開したい」(イベント/エンターティメント企業)や「コロナ禍を機会に事業を再構築したい」(建築/アパレル企業)、「デジタルトランスフォーメーション(DX)を進めたい」(学校法人/人材)、「既存のデジタル施策を見直したい」(放送/医療)など、主にデジタル化に関するご相談でした。
そこで、各社の「デジタル化の悩み」に寄り添い、問題解決の糸口となるオンラインブレストを無料(初回のみ)で行います。
[画像2: https://prtimes.jp/i/14685/321/resize/d14685-321-729754-1.png ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/14685/321/resize/d14685-321-135221-2.png ]
KAYACLINICが提供するITソリューション
デジタル化の悩みを解決する為に刷新したKAYACLINICでは、現在2つのITソリューションのご提供が可能です。
1. オンラインイベントプラットフォーム「Remobiz(リモビズ)」
新型コロナウイルス対策として、オンラインで小規模から大規模の商談会ができるサービスです。通常のリアルイベントに比べて、手間もコストも削減できます。
2. “オンラインカメラ”のカスタマイズ制作サービス「KAYACam(カヤッカム)」
オンラインキャンペーンや遠隔コミュニケーションに活用できる“オンラインカメラ”のカスタマイズ制作サービスです。広告での活用はもちろん、社内のテレワーク推進に繋がることが期待できます。
「デジタル化の悩み」のご相談、今なら初回診断ブレストが無料
新型コロナウイルスの感染拡大により、働き方や消費活動が大きく変わり、特に企業のサービスや業務は、急速にデジタル化へのシフトが求められています。また、この期間に新しく根付いたオンライン/デジタルの習慣は新型コロナウイルスが落ち着いても続いていくでしょう。
しかし、一口にデジタル化といっても方法は様々。そこで、カヤックがこれまで培ってきたデジタルプロモーションやR&Dの知見を活かして、企業や自治体のデジタル化推進をお手伝いさせていただきます。初回診断ブレストは無料となっていますので、気軽にご相談ください。
【このような悩みはありませんか?】
業務のデジタル化(DX)を検討している。
“オフライン”メインだったサービスを”オンライン”サービスへ移行したい。
“オンライン”で集客イベント/商談イベントをする方法について相談したい。
VRやARを活かした非接触空間演出/空間作りについて相談したい。
研究開発(R&D)関連について相談したい。
プロダクト開発について相談したい。
ARを使ったサービス/コンテンツについて相談したい。
VRを使ったサービス/コンテンツについて相談したい。
WEBサイトのリニューアル、コンテンツ制作について相談したい。
詳しくはこちらの特設サイトをご覧ください。
https://kayaclinic.kayac.com
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株式会社カヤック
https://www.kayac.com/
固定概念にとらわれない発想力・企画力、形にしていく技術力を強みに、ゲームアプリや広告・Webサイト制作を始め、最新テクノロジーとアイデアを掛け合わせた新しい体験をユーザーに提供しています。社員の9割にあたる約270名がデザイナーやプログラマーなどのクリエイター人材で、「つくる人を増やす」を経営理念に多様性を生かしたユニークな人事制度や地域に根ざした経営を行なっています。