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アドビ、Adobe Fireflyのプロンプト入力を日本語を含む100以上の言語に展開

・ Adobe Firefly web版テキストでのプロンプト入力:100以上の言語への対応を開始し、ユーザーのフィードバックを元に開発スピードを加速
・ Adobe Firefly web版のユーザーインターフェイスを20か国語以上に拡大予定:日本語をはじめフランス語、ドイツ語、スペイン語、ブラジルポルトガル語、ポルトガル語バージョンは本日より提供を開始





アドビは本日、Adobe Firefly ( https://www.adobe.com/jp/sensei/generative-ai/firefly.html ) web版で、100以上の言語へのテキストプロンプト入力のサポートを開始することを発表しました。また、ユーザーインターフェイスを20か国語以上に拡大し、日本語をはじめ、フランス語、ドイツ語、スペイン語、ブラジルポルトガル語、ポルトガル語のバージョンを本日から提供開始します。現在ベータ版で展開しているAdobe Firefly web版は、ユーザーの声を反映しながら日々開発を進めています。

今回発表した、日本語をはじめとした多言語でのプロンプト入力についてもまだ開発段階ですが、今後多くのユーザーのフィードバックをもとに改良を重ね、開発スピートを加速し、さらなる性能強化を目指します。

[画像: https://prtimes.jp/i/41087/364/resize/d41087-364-572126c0de57d4cf59f6-0.jpg ]


アドビは過去10年以上にわたり、業界最先端のクリエイティブツールに数々のAIイノベーションを導入してきました。そして2023年3月には、クリエイティブの副操縦士として開発した「Adobe Firefly(ベータ版)」をリリースし、2023年5月に発表したAdobe Photoshop(ベータ版)も合わせてこれまでに10億枚以上もの画像が生成されています。このほかにも、Adobe Express(最新バージョンのベータ版)、Adobe Illustrator(英語版のベータ版)に搭載されており、Adobe Creative Cloudアプリならびにワークフローにさらなる精度、パワー、スピード、使いやすさをもたらし、クリエイターの生産性と表現力を向上します。

Adobe Fireflyのそのほかの特長は以下のとおりです。

・Adobe Fireflyエンタープライズ版:企業向けの「Adobe Fireflyエンタープライズ版」は、企業が自社の所有するブランド資産を使用してAdobe Fireflyをカスタムトレーニングすることで、ブランド独自のスタイルやブランド言語でのコンテンツ生成が可能です。Adobe Firefly エンタープライズ版は、急増する企業のデジタルコンテンツ制作に対して、コストを抑えたコンテンツの制作を簡素化・加速します。これにより、クリエイティブなスキルのレベルを問わず、組織のすべての従業員がAdobe Fireflyでブランディングに沿ったコンテンツ生成を行い、またAdobe ExpressやAdobe Creative Cloudを使用したシームレスな編集が可能です。 Adobe Fireflyは、安全に商業利用できるように設計されており、Fireflyによるワークフローで生成したコンテンツによってはアドビから知的財産(IP)の補償を受けることができるため、企業は安心して本ソリューションを組織全体に導入することができます。

・デジタルコンテンツの透明性:ジェネレーティブAIを使用したクリエイティブ制作が急速に広がる中、コンテンツの制作が人間なのかAIなのか、またはAIによる編集なのかといった、デジタルコンテンツとデータの透明性の確保がますます求められています。Adobe Fireflyは独自のデータセットでトレーニングされており、その生成物にはコンテンツクレデンシャル ( https://blog.adobe.com/jp/publish/2023/03/21/cc-responsible-innovation-in-the-age-of-generative-ai ) のタグが自動的に付与されます。コンテンツクレデンシャル機能は、コンテンツの名前、日付、作成に使用されたツールなどの情報、追加編集の内容を示しており、デジタルコンテンツの「成分表示ラベル」の役割を果たす無料のオープンソースツールです。これらの情報は、コンテンツの使用、公開、保存といったすべての局面においてコンテンツに関連付けられたままとなり、適切な帰属表明を可能にし、消費者がデジタルコンテンツの真正性について十分な情報を得た上で判断できるよう支援します。コンテンツクレデンシャルは、AFP、AP通信、BBC、Getty Images、ライカ、Microsoft、ニコン、オムニコム、ロイター通信、Stability AI、Spawning.ai、The Wall Street Journal、ユニバーサル ミュージック グループ(UMG)など1,500以上の企業・団体を擁するコンテンツ認証イニシアチブ(CAI)( https://contentauthenticity.org/ ) (英語)とのパートナーシップのもと、アドビが設計したものです。

■アドビと人工知能(AI)について
アドビは、AIを人間のクリエイティビティを拡張する副操縦士として、世界をより創造的で生産的、かつパーソナライズされたものにしています。過去数十年にわたり、Adobe Senseiを通じてAdobe Creative Cloud、Adobe Document Cloud、Adobe Experience Cloud全体で何百ものインテリジェントな機能を提供し、顧客のより効率的な制作、作業、コラボレーションを可能にしてきました。

クリエイティブなジェネレーティブAI「Adobe Firefly」は、さらなる精度、パワー、スピード、そして手軽さをアドビのワークフローに直接もたらします。これは、アドビ独自のAI機能であり、商業利用にも安全に使用可能な、プロ仕様の高品質なコンテンツを生成する独自のデータセットに基づいて開発されています。

Adobe Sensei GenAIサービスは、Adobe Experience Cloudのワークフローにおいて、よりスピードと生産性を提供することで、企業が顧客体験を提供する方法を再定義します。Adobe Sensei GenAIは、ブランドがあらゆる顧客接点においてテキストベースの体験を即座に生成または修正することを可能にして、さらにさまざまな大規模言語モデル(LLM)を活用することができます。これらのイノベーションは、Adobe Experience Platform(AEP)を基盤としており、顧客データとコンテンツを組織全体で1つの共通言語モデルの下に統合します。

アドビは、個人や企業といったあらゆる規模の事業に対して信頼できるパートナーであり、コンテンツやデータの透明性を確保するために、コンテンツクレデンシャル機能(デジタルコンテンツの成分表示ラベル)を軸として、顧客中心のアプローチとアドビのAI倫理原則に基づきあらゆるAI機能の開発および展開を行っています。

■「アドビ」について
アドビは、「世界を動かすデジタル体験を」をミッションとして、3つのクラウドソリューションで、優れた顧客体験を提供できるよう企業・個人のお客様を支援しています。Creative Cloud( https://www.adobe.com/jp/creativecloud.html )は、写真、デザイン、ビデオ、web、UXなどのための20以上の デスクトップアプリやモバイルアプリ、サービスを提供しています。Document Cloud( https://www.adobe.com/jp/documentcloud.html )では、デジタル文書の作成、編集、共有、スキャン、署名が簡単にでき、デバイスに関わらず文書のやり取りと共同作業が安全に行えます。Experience Cloud( https://business.adobe.com/jp/products/adobe-experience-cloud-products.html )は、コンテンツ管理、パーソナライゼーション、データ分析、コマースに対し、顧客ロイヤルティおよび企業の長期的な成功を推進する優れた顧客体験の提供を支援しています。これら製品、サービスの多くで、アドビの人工知能(AI)と機械学習のプラットフォームであるAdobe Sensei( https://www.adobe.com/jp/sensei.html )を活用しています。

アドビ株式会社は米Adobe Inc.の日本法人です。日本市場においては、人々の創造性を解放するデジタルトランスフォーメーションを推進するため、「心、おどる、デジタル」というビジョンのもと、心にひびく、社会がつながる、幸せなデジタル社会の実現を目指します。

アドビに関する詳細な情報は、webサイト( https://www.adobe.com/jp/about-adobe.html )をご覧ください。

(C) 2023 Adobe. All rights reserved. Adobe and the Adobe logo are either registered trademarks or trademarks of Adobe in the United States and/or other countries. All other trademarks are the property of their respective owners.

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