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※本信は ユニセフ本部（ニューヨーク）の発信情報、ならびにユニセフ・シエラレオネ
事務所、リベリア事務所、ギニア事務所の情勢レポートを日本ユニセフ協会 広報室が翻訳、
独自に編集したものです

※原文は、http://www.unicef.org/media/media_78416.html （ユニセフ本部）、
http://j.mp/1C5bOlL （シエラレオネ）、 http://j.mp/1FTIRPO （リベリア）、
http://j.mp/1wbIRzT （ギニア）でご覧いただけます


【2015年1月14日　東京発】

1月7日、WHO（世界保健機関）はエボラ出血熱の感染が確認されて以降、感染者が9カ国で
2万747人となり、8,235人が死亡したと発表しました。また、1月4日までに医療従事者820人
が感染し、うち488人が死亡しました。
感染者・死亡者の内訳は以下の通りです。

ギニア 感染者　2,775人 死亡者　1,781人
※医療従事者154人感染(うち89人死亡)
リベリア 感染者　8,157人 死亡者3,496人
※医療従事者370人感染（うち178人死亡）
シエラレオネ 感染者　9,780人 死亡者　2,943人
※医療従事者296人感染（うち221人死亡）
マリ 感染者8人 死亡者6人　※2014/10/23感染確認
ナイジェリア 感染者20人 死亡者8人
※医療従事者11人感染、2014/10/20終息宣言
セネガル 感染者1人 死亡者0人　※2014/10/17終息宣言
スペイン 感染者1人 死亡者0人　※医療従事者1人感染
米国 感染者4人 死亡者1人　※医療従事者3人感染
英国　　　　　　感染者１人　　　　　　　死亡者0人　※医療従事者1人感染
合計 感染者　20,747人 死亡者　8,235人

出典：WHO　EBOLA RESPONSE ROADMAP SITUATION REPORT UPDATE　7 January 2015
http://apps.who.int/iris/handle/10665/147112


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【2015年1月9日　ジュネーブ／ダカール／コナクリ／フリータウン／モンロビア発】
ユニセフ（国連児童基金）は、西アフリカのエボラ出血熱流行国ではしかの感染が増加
するなか、こう着状態であった政府や地域による予防接種事業の再開に向けた支援を
行っています。国内の保健システムは打撃を受け、何万人もの子どもたちが、死に至る
恐れのあるはしかから守られていません。

「子どもが命を失う主な原因のひとつであるはしかは、安全で効果的な予防接種で簡単に
感染拡大をくい止めることができる病気です。しかし、エボラの感染が確認されて以来、
流行国では予防接種率が急激に低下しており、これまで以上に子どもの命が脅かされて
います」と、ユニセフ西部・中部地域事務所代表のマニュエル・フォンテーヌは述べます。

ＷＨＯ（世界保健機構）の集計によると、エボラの感染拡大に先立ち、2014年はじめに
はしかの流行が確認されていたギニアでは、2013年１年間にはしかの感染確認数が59件
であったのに対し、2014年には４倍の215件にまで上りました。シエラレオネでは、13件
から3倍となる39件に上っています。リベリアにおいては、2013年には１件も報告されて
いなかったのに対し、これまでに４件が、エボラの影響が大きい地域のひとつである
北部ロファ県で確認されています。

西アフリカでは12月から３月に、はしかの感染時期のピークを迎えます。予防接種率が
低下している中、極めて感染力の高い、はしかの感染拡大が懸念されています。

エボラ危機への対応で保健システムは対応能力を超えており、人々はエボラへの感染を
恐れて保健施設を避けています。結果、予防接種率に明らかな急減が見られています。

たとえばリベリアでは、月次のはしか予防接種率に関する政府のデータによると、報告
をあげた保健施設は50%に留まっており、予防接種率は2014年5月の71％から10月には
55％にまで低下していることが明らかになりました。

ギニアでは、2014年11月下旬から12月上旬にかけて、42日間エボラの感染例がなかった
地域で、ユニセフは定期予防接種をさらに促進させるための活動を支援しました。

リベリアでの症例に対応するため、ユニセフや保健省、ＷＨＯを含むパートナー団体は、
周期的な定期予防接種サービスの強化を実施し、5歳未満の子どもへの予防接種を行う際、
ビタミンAの補給も実施しています。

多くのケースで長期的な延期が続いているなか、予防接種投与者たちは、はしかから
命を守るためのワクチンを提供するほか、エボラの感染コントロールも実施。エボラ
流行下で行われる予防接種は、感染予防とコントロールの手順やWHOの予防接種ガイド
ラインに基づいて実施されます。ユニセフは、ワクチンだけでなく、予防接種投与者の
ため、手袋や赤外線温度計を含むキットも提供しています。

予防接種投与者は、感染予防・コントロールや事業運営、42日間エボラが報告されて
いない地域における予防接種事業の展開方法についての訓練を受けます。

子どもの死を防ぐためには、エボラの感染のサイクルの断ち切りと予防接種事業を含む
保健サービスの向上にむけた連携が不可欠です。

「保健システムの強化とエボラの感染拡大阻止を同時に行うことが、子どもたちを助ける
最良の方法です。保健システムへの信頼を取り戻し、健康を維持するために必要な予防
接種を、子どもたちが受けられるようにすることが必要です。最前線で活動する予防接種
投与者や保健員たちが、エボラの影響を受ける状況下で、守られていると感じながら活動
に従事できるようにする必要があります」とフォンテーン代表は続けました。

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＜参考情報：シエラレオネ・ユニセフ情勢レポート＞

■【2015年1月7日　フリータウン（シエラレオネ）発】　エボラ孤児が7,818人に。
※本報告書の統計は、シエラレオネ保健衛生省が発行する日刊報告書に基づくものです
（1月7日時点）。

■概要
・1月7日時点で、エボラと確認された感染者は7,665人、うち、2,612人が死亡。
・エボラの直接的な影響を受ける地域に住む子ども312万人。このうち100万人が5歳未満
の子ども。
・これまでに、エボラの影響を受けた子どもは1万4,185人。うち、男の子が7,048人、
女の子は7,137人。また、1万4,185人のうち、一方もしくは両方の親を失い孤児となった
子どもは7,818人、保護者とはぐれた子どもは504人（何人かの孤児を含む）。心のケア
を受けた子ども8,650人、及び養育者は6,278人。
・1月2日、最新発生地域のひとつであるシエラレオネ東部のコノ県に最初のエボラ地域ケア
センターが設置された。
・コロマ大統領は新年の挨拶の中で、教育科学技術省に、可能な限り最短で学校再開に
むけた整備をするよう指示したと述べた。時期については発表していない。ユニセフは
引き続き、教育科学技術省と安全に学校を再開するためのガイドラインを準備している。
・ユニセフ・シエラレオネ事務所は、2015年上半期のエボラ対策のために、1億7,800万米
ドル（約209億15,00万円　※1米ドル＝117.5円で換算）の資金を要請、うち43％が不足


■ユニセフの取り組み
＜保健＞
・ユニセフは6つの地域（カンビア、ポートロコ、ボンバリ、コイナドゥグ、モヤンバ、
トンコリリ）で地区レベルのトレーナーの訓練を行うため、国レベルのトレーナーを支援
している。

＜開発のための教育・社会啓発＞
・ユニセフは開発のための教育・社会啓発分野を率いる機関として、地域で活動する多様な
市民社会パートナーたちによる協力の下、伝統的・宗教的リーダーを含む5,000人以上の
社会啓発を行う人々を配置。
・さまざまな団体からの社会啓発活動者が、782人の宗教的リーダーたち、2,077人の
コミュニティのリーダーたちを動員し、1万1,003世帯にサービスの改善を知らせ、早期に
ケアや治療を受けることを求めた。
・これにより、体調不良や感染の疑いがあるケースの報告や情報やケアを求めるための
ホットラインへの入電が増加し、117件に。また、保健施設を訪れたり自己申告する人数
も増加。コミュニティへの信頼と参加が促されたことの表れ。
・各地域からの報告によると、ボー、ボンバリ、カイラフン、 カンビア、コノ、トンコリリ
で2,974人の社会啓発活動者たちが訓練を受けた。これらの地区で、社会啓発活動者たちが
1万3,373世帯に対人コミュニケーションを通して支援を実施。457人の宗教的リーダーや
67人の首長、コミュニティのリーダーが社会啓発活動を支えた。

＜子どもの保護＞
・計1万4,185人の子どもたち（7,048人の男の子と7,137人の女の子）がエボラの影響を
うけている。これらのうち7,818人が孤児となり、504人が保護者を伴っていない（孤児も
含まれる）。8,650人の影響を受ける子どもたちと6,278人の養育者が心のケア支援を
受けた。1,214人の家族の追跡・再会支援を必要としている子どものうち、674人が家族と
再会。225人は追跡・再会支援を待つなか、一時ケアを受けている。
・今回の報告期間中、204人の子どもたちが一時ケアセンターに身を寄せており、3,174人の
子どもたちと486人のおとなが心のケアを受け、2,848人の子どもが非食糧支援物資を受け
取り、10人のエボラ回復者が食糧や非食糧支援物資を受け取った。2014年12月31日時点で、
エボラに感染した70人の子どもたちが経過観察のための一時ケアセンターに身を寄せて
いる。


＜シエラレオネに関するお問い合わせ＞
John James, Communication Specialist　ユニセフ・シエラレオネ事務所 広報官
Tel: + 232 76 601 310 Mobile: +232 76 102 401 Email: jjames@unicef.org

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＜参考情報：リベリア・ユニセフ情勢レポート＞

【2015年1月7日　モンロビア（リベリア）発】　エボラ孤児が4,372人に。
※本報告書の統計は、リベリア保健社会福祉省が発行する報告書に基づくものです
（1月3日時点）。

■概要
・1月3日時点で、エボラと確認された感染者は8,162人、うち、3,496人が死亡。
・リベリア政府は２月２日に新年度の授業再開を決定。同日までにすべての学校が再開に
向けて定められた手順を効果的に踏めるかどうかが懸念される。
・エボラ孤児の登録を行った子どもは4,372人。全員に追跡調査が実施され、心のケア支援
を受けている。しかし、7,500人もの子どもがエボラ孤児になることが予測されている。
ユニセフはリベリア政府やＮＧＯ団体と協力し、すべての孤児が十分に保護された環境
で過ごせるよう、ソーシャル・ワーカーへの研修を実施。
・シノー、イニンバ、グランド・ケープ・マウント県において、地域で死亡し密かに埋葬
されたケースの調査を支援。
・前週提供した赤外線温度計1万5,000個に加えて、手洗い用のバケツやスプレー、防護
用品などの衛生物資を調達。学校5,181校の再開に備え、エボラに対するリスクを軽減し、
安全な環境での学習促進に必要な手洗い・衛生物資を準備。
・エボラ流行以降、ユニセフは2,170万米ドル相当の緊急支援物資を調達。
・ユニセフ・リベリア事務所は、2015年上半期のエボラ対策のために、１億8,710万米ドル
（約219億8,425万円　※1米ドル＝117.5円で換算）の資金を要請、うち52％が不足


■ユニセフの取り組み
＜社会啓発活動＞
・ユニセフはシノー県、ニンバ県、グランド・ケープ・マウント県で地域で死亡し密かに
埋葬されたケースの報告やエボラへの対応を支援。
・モントセラルド県、ロファ県、 ボング県、 メアリーランド県で、U-reportという
携帯電話のテキストメッセージを基盤としたシステムを利用してコミュニティの参加や
エンパワメントを促すツールに、2,396人が登録。2,000人以上の若者に、大みそかの
安全な過ごし方を促すメッセージが送られた。
・先週、15県すべてで戸別訪問キャンペーンを通して1万2,425世帯を訪問。地域の
ミーティングやグループ・ディスカッションが1万4,567人の女性、1万2,429人の男性、
8,237人の子どもを対象に行われた。

＜子どもの保護＞
・エボラにより孤児となっている244人の子どもたちの名前や場所を新たに特定。
これまでに特定された子どもたちは合計4,372人。336人のソーシャル・ワーカーや
メンタルヘルス臨床医たちがコミュニティでこれらの子どもたちの観察や心のケアの
ためのカウンセリングを実施。1人につき平均13人を担当している。
・先週、モロンビアにある一時ケアセンター（エボラ・ウイルスに晒された可能性の
ある子どもたちが潜伏期間である21日間、経過観察を行うために身を寄せるための
センター）に1歳から17歳の12人の女の子と9人の男の子が経過観察を終え、エボラに
感染していないことが分かった。これらの子どもたちは家庭を基盤としたケアに移行
（5人の兄弟姉妹は年上の兄と再会、5人は母親と再会、6歳の双子は父親と再会、
5人は叔父の元で、2人は叔母の元で、15歳の女の子は養母の元で生活を始めている）。
一時ケアセンターが開設されてから53人の子どもたちが支援を受けたが、現在身を
寄せている子どもはいない。
・ボング県にあるコミュニティを基盤としたセンター（エボラ・ウイルスに晒された
可能性のある子どもたちが潜伏期間である21日間、経過観察を行うために身を寄せる
ためのセンター）では、18人すべての子どもたちが経過観察を終え、コミュニティに
戻った。
・モンロビアにあるトランジット・センター（治療終了後に戻る親類や養育者が特定
されていない、エボラ回復者の子どもたちのためのセンター）では、現在5人の子ども
たちが家族の追跡・再会支援を受けている。
・グランド・ゲデー県で、両親や養育者の片方か両方をエボラで失い、孤児となった
103人の子どもたちが特定された。現在は全員が家族や親類と生活をしており、
ソーシャル・ワーカーによる定期的な観察が行われている。
・社会福祉保健省による最新の報告書によると18人の感染者が報告されたグランド・
ケープ・マウント県では、接触者の追跡が必要。シエラレオネとの国境を有する
グランド・ゲデー県は、何カ月も前から公式な越境地点は閉鎖されているが、55以上
の違法な越境地点があると報告されている。そのため、2国間で依然として人や物資
が自由に行き来している状況にあり、感染率を高める原因に。
・最も懸念されているのが、子どもたちが国境を行き来しているという報告。現在の
ところ、人身売買などを裏付ける根拠は出ていないものの、国境の行き来は家族の
きずなを弱め、連絡が取れなくなる可能性もあるため懸念されている。
・家族と離れ離れになった子どもたちや孤児、養育者たちは、学校へ再び通うことが
できるようにするための手続き、学費や制服、教材、学校への交通手段に関して懸念
している。

＜保健＞
・ユニセフは周期的な定期予防接種サービスを率いている。9カ月から59カ月の子ども
55万1,364人にはしかの、1歳未満の定期予防接種を受けられなかった子どもたちに
その他の予防接種を実施するためのもの。8県では既に実施されており、5県で進行中、
2県（リバー・ジー県、メアリーランド県）ではまだ開始されていない。予防接種を
完了した県では、来週末にデータ分析が行われる予定。


＜リベリアに関するお問い合わせ＞
Aanchal Khurana ユニセフ・リベリア事務所
Tel: +231-770-26-7956　　Email: akhurana@unicef.org

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＜参考情報：ギニア・ユニセフ情勢レポート＞

【2014年12月　31日　コナクリ（ギニア）発】　2,598人のエボラ孤児に支援実施
※本報告書の統計は、ＷＨＯが発表する週間報告に基づくものです（12月28日時点）

■概要
・ユニセフは、地域にトランジット・センター４つを設置。１月第1週の運営開始に
むけてスタッフの研修が行われている。
・ギニア政府は、「60日でエボラ感染をくい止めるキャンペーン」のための、4日間の
ワークショップを開始。
・ユニセフとパートナーは１月に予定される学校再開を可能にするため、衛生キットの
提供の準備をほぼ完了した。
・ユニセフ・ギニア事務所は、2015年上半期のエボラ対策のために、9,350万米ドル
（約109億8,600万円　※1米ドル＝117.5円で換算）の資金を要請、うち61％が不足。


■ユニセフの取り組み
＜子どもの保護＞
・エボラの影響を受ける24地区のうち20地区で、子どもの保護と心のケアの支援対応計画
が展開されている。
・ユニセフは新たに7県で確認された267人の孤児に対する、子どもたちの特定、登録、
家族の追跡、再会支援を強化。
・ユニセフは来週、9県の4,297人の子どもたちに心のケアを提供する予定。1,042人の
地域のボランティアによるネットワークを用いて、影響を受ける子どもたち合計
9,353人に支援を提供。
・2,598人の両親の片方もしくは両方を失った子どもたちと174人の感染またはエボラから
回復した子どもたちに、食糧や衣服、衛生物資を含む家庭用キットを配布。
・ゲケドゥウでは、これまでに家族を伴っていない、もしくは離れ離れになった子ども
たちのためのトランジット・センターで2人の離れ離れになった男の子たちがケアを受け、
4人の子どもたちが地域でのケアを受けている。
・165人の保健員、地域レベルの社会省のスタッフ、子どもの保護システムのケース
マネジメントと心のケア支援を行うスタッフへの研修を支援。


＜ギニアに関するお問い合わせ＞
Timothy La Rose　ユニセフ・ギニア事務所 チーフ　Tel: +224 622 350 251
Email: tlarose@unicef.org

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■日本国内でのお問い合わせ
日本ユニセフ協会 広報室
TEL：03-5789-2016　 FAX : 03-5789-2036　 Eメール：jcuinfo@unicef.or.jp

■ユニセフについて
ユニセフ（UNICEF：国際連合児童基金）は、すべての子どもの権利と健やかな成長を促進
するために活動する国連機関です。現在190の国と地域※で、多くのパートナーと協力し、
その理念を様々な形で具体的な行動に移しています。特に、最も困難な立場にある子ども
たちへの支援に重点を置きながら、世界中のあらゆる場所で、すべての子どもたちのため
に活動しています。（www.unicef.org）

※ユニセフ国内委員会（ユニセフ協会）が活動する36の国と地域を含みます
※ユニセフの活動資金は、すべて個人や企業・団体からの募金や各国政府からの
任意拠出金で支えられています

■日本ユニセフ協会について
公益財団法人 日本ユニセフ協会は、先進工業国36の国と地域にあるユニセフ国内委員会の
ひとつで、日本国内において民間として唯一ユニセフを代表する組織として、ユニセフ活動
の広報、募金活動、政策提言（アドボカシー）を担っています。 （www.unicef.or.jp）