セミナーinなごやサイエンスパーク 社員が自ら動く「1 on 1ミーティング・インパクト」セミナー参加者募集
[19/07/29]
提供元:PRTIMES
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中小機構(独立行政法人中小企業基盤整備機構)中部本部は、公益財団法人名古屋産業振興公社との共催により、「セミナーinなごやサイエンスパーク」として、「1 on 1 ミーティング・インパクト」と題したセミナーを開催します。
このセミナーでは、講義に加えて、カードを使った簡潔な表現によるコミュニケーションのやり方をグループワークで体験します。社員同士の相互理解を深めることにより、モチベーションを高め、ポジティブアクションにつなげる手法を学びます。詳細は添付のチラシ(https://prtimes.jp/a/?f=d21609-20190725-5055.pdf)をご参照ください。
<セミナー概要>
◆開催日時
9月18日(水曜)
[表: https://prtimes.jp/data/corp/21609/table/428_1.jpg ]
◆開催場所
サイエンス交流プラザ 中会議室
(名古屋市守山区下志段味穴ヶ洞2271-129)
◆参加対象
中小・ベンチャー企業の経営者等
◆定員
20名(先着順受付、定員に達し次第締切)
◆参加費
無料
◆講師
加藤 弘道 氏(株式会社ラーニングデザイン・アソシエーション会長)
◆主催
独立行政法人 中小企業基盤整備機構 中部本部
公益財団法人 名古屋産業振興公社 研究推進部
◆後援
守山商工会
◆申込方法
クリエイション・コア名古屋のホームページをご覧の上、お申込み下さい。
URL:https://www.smrj.go.jp/incubation/nagoya/index.html
<なごやサイエンスパークとは?>
名古屋市が産業活性化計画に基づき整備した、産・学・行政の連携した研究開発拠点です。中小機構では、研究開発・新事業創出を支援する賃貸型施設(起業家育成施設)として「クリエイション・コア名古屋」を整備・運営しています。創業者やベンチャー企業、中小企業等の、様々なビジネスの局面において、施設のインキュベーションマネージャーを窓口とした支援を行っています。
<独立行政法人中小企業基盤整備機構(中小機構)>
中小機構は、日本の中小企業政策の総合的かつ中核的な実施機関として、全国の中小企業への支援をトータルで行う経済産業省所管の独立行政法人です。生産性向上や事業承継など様々な課題を抱える中小企業に対して、創業、販路開拓、海外展開、人材育成、事業引継ぎ、その他経営面での助言、情報提供、並びに共済制度、ファンドを通じた資金提供など多様な支援を実施しています。
このセミナーでは、講義に加えて、カードを使った簡潔な表現によるコミュニケーションのやり方をグループワークで体験します。社員同士の相互理解を深めることにより、モチベーションを高め、ポジティブアクションにつなげる手法を学びます。詳細は添付のチラシ(https://prtimes.jp/a/?f=d21609-20190725-5055.pdf)をご参照ください。
<セミナー概要>
◆開催日時
9月18日(水曜)
[表: https://prtimes.jp/data/corp/21609/table/428_1.jpg ]
◆開催場所
サイエンス交流プラザ 中会議室
(名古屋市守山区下志段味穴ヶ洞2271-129)
◆参加対象
中小・ベンチャー企業の経営者等
◆定員
20名(先着順受付、定員に達し次第締切)
◆参加費
無料
◆講師
加藤 弘道 氏(株式会社ラーニングデザイン・アソシエーション会長)
◆主催
独立行政法人 中小企業基盤整備機構 中部本部
公益財団法人 名古屋産業振興公社 研究推進部
◆後援
守山商工会
◆申込方法
クリエイション・コア名古屋のホームページをご覧の上、お申込み下さい。
URL:https://www.smrj.go.jp/incubation/nagoya/index.html
<なごやサイエンスパークとは?>
名古屋市が産業活性化計画に基づき整備した、産・学・行政の連携した研究開発拠点です。中小機構では、研究開発・新事業創出を支援する賃貸型施設(起業家育成施設)として「クリエイション・コア名古屋」を整備・運営しています。創業者やベンチャー企業、中小企業等の、様々なビジネスの局面において、施設のインキュベーションマネージャーを窓口とした支援を行っています。
<独立行政法人中小企業基盤整備機構(中小機構)>
中小機構は、日本の中小企業政策の総合的かつ中核的な実施機関として、全国の中小企業への支援をトータルで行う経済産業省所管の独立行政法人です。生産性向上や事業承継など様々な課題を抱える中小企業に対して、創業、販路開拓、海外展開、人材育成、事業引継ぎ、その他経営面での助言、情報提供、並びに共済制度、ファンドを通じた資金提供など多様な支援を実施しています。