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業界最多!NISA(一般・つみたて・ジュニア)口座数、500万口座達成のお知らせ

楽天証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:楠 雄治、以下「楽天証券」)は、NISA口座数(一般・つみたて・ジュニア)が、業界最多(※1)の500万口座超となったことをお知らせします。




[画像1: https://prtimes.jp/i/11088/507/resize/d11088-507-787c3a0cc4bf06333f20-3.png ]

楽天証券は、1999年に日本で初めてオンライン専業の証券会社としてサービスを開始して以来、“すべての人々のために”をモットーに、社員一同、サービスの拡充に努めております。

老後資金への興味・関心や、つみたてNISAを活用した資産づくり需要への高まり、2024年から始まる新しいNISA制度への期待などを背景に、楽天証券は、多くの30代以下の資産形成層の方を中心に、「いま、資産づくりをするなら楽天証券」として選んでいただくべく、楽天銀行をはじめ、「楽天ポイント」、「楽天カード」、「楽天キャッシュ」で投資信託の積立ができるサービスや、ポイントが貯まる・使えるサービスなど、楽天グループの強みを活かしたサービスの拡充や、NISA口座でも利用可能なロボアドバイザー「らくらく投資」、1年間を通じた学びのプログラム「資産づくりカレッジ」など、業界に先駆けたサービス・情報提供に尽力しています。また、2023年10月からは、同種投資信託の中で業界最安水準※2のコストで運用ができるインデックスファンド(全世界・S&P500)の提供と、「投信残高ポイントプログラム」の提供を開始し、より低コストでの資産づくりが実現できる環境を提供しています。

これまでの楽天証券の取組みなどの結果、多くの方に楽天証券をお選びいただき、このたび、NISA(一般・つみたて・ジュニア)口座数が業界最多(※1)となる500万口座超にまで拡大しました。また、日本証券業協会の公開資料より、2023年6月末には、楽天証券のNISA口座数は全証券会社において業界No.1(※1)になりました。


楽天証券、ポイントが貯まる・使える おトクなサービス
[画像2: https://prtimes.jp/i/11088/507/resize/d11088-507-95671c0a8d2186a9d0c0-3.png ]


さらに、楽天証券では、新NISAを活用したお客様の資産づくりをサポートするべく、以下サービス・セミナーを提供しています。
[表: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/507_1_fa2fe51cd03599b8b265d681ea7b6b2f.jpg ]

詳細は、楽天証券ホームページをご覧ください:https://www.rakuten-sec.co.jp/web/nisa/

このたびのNISA口座数500万口座達成は、将来の資産形成に楽天証券を選んでいただいた多くのお客様からのご支援の賜物と考えております。楽天証券は今後も、「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、これから資産形成を始める投資初心者の方に「はじめる」きっかけだけでなく、永く資産形成を「つづける」環境の提供を通じて、幅広いお客様のニーズにお応えし、お客様に「永く付き合いたい証券会社」として選んでいただけるよう努めてまいります。


※1:日本証券業協会「NISA及びジュニアNISA口座開設・利用状況調査結果(全証券会社)」(2023年6月末時点)および各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計
※2:公募追加型株式投資信託(ETF、DC専用、投資一任向けを除く)における類似商品で比較(2023年11月30日、楽天証券調べ)
※3:主要ネット証券(口座数上位5社:auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(五十音順))で比較(2023年11月30日、楽天証券調べ)




以 上




【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等:楽天証券株式会社
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
     一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
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