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オープンハウスグループの地域共創事業 地鎮祭の奉献酒として近藤酒造の日本酒「赤城山」を提供

耕作放棄地の活用など、群馬県みどり市の蔵元の取り組みを支援




株式会社オープンハウスグループ(本社 東京都千代田区、代表取締役社長 荒井正昭、以下「当社」)のグループ子会社である株式会社オープンハウス・ディベロップメント(以下「オープンハウス・ディベロップメント」)は、2024年2月末より、埼玉県内で施工する戸建物件で、お客様が行う地鎮祭に供える奉献酒として、群馬県みどり市の蔵元、近藤酒造(代表取締役社長 近藤雄一郎、以下「近藤酒造」)の日本酒「赤城山 本醸造辛口」の提供を開始しました。近藤酒造は「豊かな農地を守り、次世代につなぐ」ことをめざして、地域の耕作放棄地を活用して栽培した酒米を原料にするなど、持続可能な社会の実現に向けた積極的な取り組みを行っています。当社グループは、次世代に豊かな日本を残すため、社会課題の解決を目指す「地域共創事業」を行っており、近藤酒造の取り組みに共感し、同社の製品を地鎮祭を実施されるお客様にご提供することに決めました。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24241/525/24241-525-3777337efc6183183853fc02ad7c1d5b-1622x750.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

奉献酒をご提供するのは、オープンハウス・ディベロップメントが埼玉県内で施工する注文住宅が対象です。地鎮祭を行われるお客様への日本酒の提供はこれまでも行ってまいりましたが、2024年2月末実施の地鎮祭から、提供する日本酒を、近藤酒造の「赤城山 本醸造辛口」としました。まずは群馬の隣県の埼玉県の地鎮祭で提供を始め、今後、提供エリアを増やしていく予定です。

近藤酒造は、急激な過疎化、高齢化の進行、日本酒の消費低迷などにより耕されない農地が増えているみどり市において、耕作放棄地を活用して栽培された酒米を原料とし、生産すべてをみどり市内で完結した「赤城山 純米吟醸酒 山紫」を2018年から販売するなど、耕作放棄地の解消や地域雇用の創出にも取り組んでいます。

当社は、地鎮祭を行うお客様に「赤城山 本醸造辛口」を提供することで、日本酒を造り、人々へお届けして地域に貢献する近藤酒造の取り組みを、微力ながら支援させていただければと考えております。

近藤酒造は「明治8(1875)年の創業以来、水に恵まれた赤城山の風土を生かし、また山に見守られながら心を込めて「清酒 赤城山」の酒造りを続けております。土地を清め、工事の安全、お住まいになられるお客様の幸福を祈願する大切な儀式に、みどり市で酒造りに関わる多くの者の思いを込めたお酒を使って頂き、光栄に存じます。施主であるお客様のご多幸、工事の安全を祈念致します」とコメントされました。

近藤酒造株式会社について
1875年(明治8年)、創業者である近藤亀吉が群馬県大間々町に「田中屋」の屋号で酒造業を始めました。現在の代表取締役社長、近藤雄一郎は6代目。日本百名山の一つ、赤城山からの豊かな伏流水を仕込み水とする辛口にこだわった酒造りを代々、受け継いできました。蔵人たちの伝統の技とこだわりで造られた日本酒は、全国新酒鑑評会で1992年から2019年まで金賞を13回受賞、全国酒類コンクールの一般愛好者が集まる一般公開テイスティングで最高点を獲得、2023年には米国で開催された「ニューヨーク・ワールド・ワイン&スピリッツ・コンペティション」で金賞を授賞するなど、多くの鑑評会で高く評価されています。国連が提唱する「持続可能な開発目標(SDGs)」に賛同し、持続可能な社会の実現に向けた取り組みも積極的に行っています。
近藤酒造のホームページ:https://akagisan.com/

近藤酒造の酒造りと赤城山
酒造りは、純米にこだわり、原料は厳選した酒造好適米を、独自の精米技術で50%ぐらいまで磨いて、まるで真珠のように丸く小さくなった米の芯を使って醸し上げます。純米酒ならではの純粋な米の味わいと、吟醸香の透明で芳醇な香りのよさ、そしてコシのある飲み心地のよさが特徴の一つです。それでいて特別本醸造の「赤城山からくち」、「赤城山大吟醸」など本醸造系の製品は、端麗、辛口でかつ、飲み口スッキリとした味わいがあります。
「赤城山」は近藤酒造が赤城山の麓に位置するため当初「赤城」として発売しました。後に「赤城正宗」に改名し、3代目の経営者の時代に、名月赤城山にあわせ、「赤城山」に改名しました。地元では、燗なら「男の酒 赤城山からくち」、冷やなら「赤城山生貯蔵酒」と言われるほど、愛飲されています。

株式会社オープンハウスグループの地域共創事業について
オープンハウスグループは、次世代に豊かな日本を残すため、日本の抱える社会課題、「人口減少・少子高齢化」、「都市への人口集中・地方の衰退」、「社会資本の老朽化」、「長期的な経済の低迷」、「低い労働生産性」等の解決策の1つとして、「地域共創」を掲げ、様々なステークホルダーと手を取り合って、持続可能な社会の実現を目指します。まち・ひと・しごとの循環があり、資金が集まり、家が売れる都心と比較し、地方はその循環が弱まっています。オープンハウスグループは、地域課題を解決し、循環を取り戻すことが、日本の課題解決に必要だと考えます。まちを作り、ひとの流れを作り、しごとを生む。そんなまちづくりを日本中へ広げ、日本中に、好立地を、ぞくぞくと生み出し、地域共創を通して、やる気のある人が活躍する持続可能な社会の実現を目指します。

現在の主な取組:OPEN HOUSE ARENA OTA・みなかみまちづくりプロジェクト(みなかみ温泉街再生・みなかみほうだいぎスキー/キャンプ場)・桐生南高校跡地活用プロジェクト・群馬クレインサンダーズ・オープンハウスの森プロジェクト
地域共創HP:https://kyoso.openhouse-group.co.jp/

株式会社オープンハウスグループについて
株式会社オープンハウス及び関係各社は、2022年1月より、株式会社オープンハウスグループを純粋持株会社とする持株会社体制に移行いたしました。グループの事業は、戸建関連事業、マンション事業、収益不動産事業、アメリカ不動産事業を中心に、住まいや暮らしに関連する各種サービスを展開し、地域につきましても、創業の?都圏に加え、名古屋圏、関西圏、福岡圏へと拡大、更に近年は、地域共創のための活動や、環境保全活動にも力をいれています。1997年の創業以来の主要事業である戸建事業では、土地の仕入から、建築、販売まで製販一体の体制を整え、便利な立地かつ手の届きやすい価格の住まいを提供しております。共働き世帯の増加により求められる職住近接した立地、多様化する働き方の中で新しいニーズに応える企画等、グループならではの連携をとった取組を進めてまいりました。これからも、当社グループは、より多くのお客様に選んでいただける住まいのご提供に努めてまいります。
株式会社オープンハウスグループ Web サイト URL:https://openhouse-group.co.jp/
株式会社オープンハウス Web サイト URL:https://oh.openhouse-group.com

<企業概要>
商号 株式会社オープンハウスグループ
本社所在地 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階(総合受付)・21階
創業 1997年 9月
代表者 代表取締役社長  荒井 正昭
資本金 201億1,263万円
従業員数 連結)4,904名(2023年9月末時点)
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