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【22卒インターンシップに関する企業アンケート】約半数が「直接来社のインターンシップ」を実施予定と回答。期間は「1日」開催が46.7%で最多。「2日〜3日」「5日〜1週間」が1月調査時より微増。

2022年卒対象のインターンシップの検討時期・実施時期に関して、企業向けのアンケートを実施しました。

株式会社学情(本社:東京都中央区・大阪市北区/代表取締役社長:中井清和)は、新型コロナウイルスによる、インターンシップの実施時期や実施方法への影響について、企業向けのアンケートを実施。492社から回答を得ました。約半数は、感染症の対策をした上で「直接来社のインターンシップ」を実施予定としました。開催予定期間は「1日」が46.7%で最多となり、「2日〜3日」「5日〜1週間」が1月調査時より微増。「複数日程」の開催を予定する企業が増加していることから、企業の採用・広報活動の中でインターンシップの重要度が相対的に高くなっていることが推察されます。




▼詳しくは以下よりご覧ください。
https://service.gakujo.ne.jp/data/jobmarket/internshipqa202006

【TOPICS】
(1)約7割の企業は、感染症対策をした上で「直接来社のインターンシップ」を検討
(2)実施予定期間は「1日」開催が46.7%で最多。「2日〜3日」「5日〜1週間」が1月調査時より微増
(3)実施時期は「2月」が最多、次いで「8月」。夏と冬でのインターンシップ実施がスタンダードに

(1)約7割の企業は、感染症対策をした上で「直接来社のインターンシップ」を実施予定

[画像1: https://prtimes.jp/i/13485/527/resize/d13485-527-572762-0.png ]

インターンシップの実施方法は、「直接来社のインターンシップを予定」48.2%、「直接来社とオンラインの両方を予定」19.7%となっており、67.9%は感染症対策をした上で「直接来社」でのインターンシップを予定しています。一方、「オンラインでのインターンシップを予定」とする企業は6.1%にとどまる結果となっています。
上場企業は、非上場企業よりも「直接来社とオンラインの両方を予定」とする割合が10.3ポイント高くなっています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/13485/527/resize/d13485-527-294231-1.png ]


(2)実施予定期間は「1日」開催が46.7%で最多。「2日〜3日」「5日〜1週間」が1月調査時より微増

[画像3: https://prtimes.jp/i/13485/527/resize/d13485-527-471844-2.png ]

実施予定期間は「1日」開催が46.7%で最多となり、「半日以下」20.1%とともに、引き続き短期間のプログラムを予定する企業が多いことが分かります。一方、2020年1月の調査と比較すると、「2日〜3日程度」は2.2ポイント増、「5日〜1週間程度」は4.4ポイント増となり、複数日程のプログラムを検討する企業がわずかながら増加傾向です。開催予定日数が長くなっている背景には、インターンシップで学生と深くコミュニケーションをとりたいと考える企業の増加が考えられます。2021年卒採用では、3月の採用広報解禁時に、新型コロナウイルスの影響で会社説明会のWebセミナーへの代替を余儀なくされたことから、学生と直接接触できれるタイミングで、学生とのコミュニケーションを充実させたいと考える企業が増え、インターンシップの重要度が相対的に高くなっていることも推察されます。

(3)実施時期は「2月」が最多、次いで「8月」。夏と冬でのインターンシップ実施がスタンダードに

[画像4: https://prtimes.jp/i/13485/527/resize/d13485-527-422494-3.png ]


インターンシップの実施予定時期は、「2月」が最多で41.7%となり、次いで「8月」41.3%という結果になりました。次いで「9月」「1月」と続き、夏とほぼ同じ割合で冬のインターンシップも予定している企業が多いことが分かります。
一方、今月2022年卒向けの学生に実施した参加希望の調査では、8月が80.8%、9月が70.8%で、8月・9月への参加希望が集中していました。夏休み期間中も実施することが、2022年卒インターンシップ集客のアドバンテージになると考えられます。

[画像5: https://prtimes.jp/i/13485/527/resize/d13485-527-943615-4.png ]

■調査概要
・対象:全国の企業
・調査期間:2020年6月12日〜6月19
・有効回答数:492件
・調査方法:企業および団体にWebアンケートを実施
・属性内訳:
上場企業85社/非上場企業407社
従業員数〜99名76社/100〜299名136社/300〜999名152社/1000名以上128社

【参考1.:採用動向調査】
・対象:全国の企業
・調査期間:2020年1月6日〜1月31日
・有効回答数:2,270件
・調査方法:企業および団体にWebアンケートを実施
・属性内訳:上場企業336社/非上場企業1,934社

【参考2.:学生のインターンシップ参加希望時期の調査】
・調査対象:インターンシップ就職情報サイト「あさがくナビ2022」へのサイト来訪者
・調査方法:「あさがくナビ2022」にアクセスしたサイト来訪者に、アンケートのポップアップを表示
・調査期間:2020年6月11日〜6月16日
・有効回答数:1,436名

■「あさがくナビ」とは
朝日新聞社とともにコンテンツを提供する、【業界初】の通年採用対応型 新卒採用サイト。「職種別掲載」や「ダイレクトスカウト」機能、最新の「AI」機能、LINEでのコミュニケーションを可能にする「あさがくナビコミュニケーター」、「3ヵ国語対応」でグローバルスタンダードな職種別採用を実現します。掲載社数は2,251社、登録学生数約40万名。
https://www.gakujo.ne.jp/2021/

■株式会社学情とは
東証一部上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。15年以上前から、「20代通年採用」を提唱。会員数40万名以上の、【業界初】通年採用対応型 新卒採用サイト「就職情報サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」や、会員数120万名以上の「20代専門転職サイトNo.1の〈Re就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。
また1984年に日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会 、 公益社団法人 全国求人情報協会]https://company.gakujo.ne.jp
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