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JCBカードで投信積立ができる「JCBのクレカ積立」提供開始




 マネックス証券株式会社(本社:東京都港区、取締役社長執行役員:清明祐子、以下「マネックス証券」)は、株式会社ジェーシービー(本社:東京都港区、代表取締役会長 兼 執行役員社長:二重孝好、以下「JCB」)のクレジットカードで投信積立ができる「JCBのクレカ積立」サービスを2026年3月26日(木)18:00(予定)から開始しますので、お知らせいたします。
 また、「JCBのクレカ積立」の開始にあわせて、JCB主催で「JCBのクレカ積立利用で最大10%キャッシュバックキャンペーン」とマネックス証券主催で「最大10万円が当たる!JCBのクレカ積立開始記念キャンペーン」を実施いたします。

 ■JCBのクレカ積立について
 JCBが発行する個人向け「JCBオリジナルシリーズ」の各券種を利用でき、クレカ積立金額に応じた「J-POINT※1」が還元されます。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5159/567/5159-567-7930071897e7f2d4e6fcca823c64d6d1-979x760.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


※1 J-POINTは、JCBカードのご利用合計金額200円ごとに1ポイントがたまり、店頭やネットショッ
  ピングで使えるポイントサービスです。2026年1月にOki Dokiポイントから生まれ変わりました。
※2 JCB が発行する「JCB オリジナルシリーズ(法人カードおよび家族カードを除く)」が対象
  です。
※3 積立金額に対して、還元率に応じたJ-POINTを進呈いたします。J-POINTは店頭やネットショッ
  ピングでそのまま利用でき、1ポイント最大1円で利用できます。詳細はこちらをご確認ください。
  (https://www.jcb.co.jp/point/index.html
※4 条件の月間利用額は、クレカ積立以外のショッピング利用のみが対象となります。なお、各種年
  会費、ショッピングリボ・分割・スキップ払いの各手数料、キャッシングサービスご利用分、電子
  マネーチャージご利用分など一部のJ-POINT付与対象外のご利用分は集計対象となりません。
※5 積立投資のご利用金額200円に対して一般カードは最大1ポイント、プレミアムカードは最大2ポ
  イントのJ-POINTが付与されます。
※6 積立可能金額は、ファンドによって異なる場合がございます。
※7 対象銘柄は、外貨建てMMFのほか、一部対象外となるファンドがあります。

 「JCBのクレカ積立」のサービス概要はマネックス証券ウェブサイト
https://info.monex.co.jp/fund/tsumitate/card-tsumitate/jcb-card/about.html)をご覧ください。

■実施するキャンペーンについて
 JCBのクレカ積立のリリースを記念し、マネックス証券とJCBではキャンペーンを実施します。

<マネックス証券主催のキャンペーン>
 キャンペーン期間中に「JCBのクレカ積立」を月間合計5,000円以上行ったお客様の中から抽選で現金最大10万円をプレゼントします。
 キャンペーンの詳細はマネックス証券ウェブサイト
 (https://info.monex.co.jp/news/2026/20260326_01.html)をご覧ください。

<JCB主催のキャンペーン>
 キャンペーン期間中にJCBオリジナルシリーズに新規入会し、対象カードで積立設定を行ったお客様へ、積立金額に対して最大10%キャッシュバックいたします。
※ MyJCBアプリにログイン&5万円(税込)以上のショッピング利用が必要です。

 キャンペーンの詳細はJCBのキャンペーンページ
 (https://www.jcb.co.jp/promotion/pop_nyukai/tsumitate2604/monex/index.html)をご覧ください。

                                          以 上

【マネックス証券でのお取引に関する重要事項】
マネックス証券が扱う商品等には、価格変動等により元本損失・元本超過損が生じるおそれがあります。
投資にあたっては、契約締結前交付書面、目論見書の内容を十分にお読みください。

【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、
     一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産等取引業協会、
     一般社団法人 日本投資顧問業協会
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