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「生活を楽しんでいる意識」が要介護認知症リスクを抑制する
[23/10/31]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
― 国内地域住民の約11年にわたる大規模観察研究で明らかに―
順天堂大学大学院医学研究科公衆衛生学の野田愛 准教授、谷川武 主任教授らの共同研究グループ（多目的コホート研究：JPHC Study(*1)）は、約11年間の観察研究で、生活を楽しんでいる意識が高いと、要介護認知症(*2)（以下、認知症）のリスクが低いことを明らかにしました。本研究ではさらに、自覚的ストレスが高ければ、生活を楽しんでいる意識が高くても認知症リスクは低下せず、特に、脳卒中既往のない認知症リスクが低下しないことも明らかにしました。本成果は、自覚的ストレスをコントロールしながら、生活を楽しんでいる意識を持つことが、将来の認知症の発症予防に重要であることを強調するものです。
◆本研究成果のポイント
生活を楽しんでいる意識についての回答と介護保険認定情報から把握した認知症の情報が得られた約3万9000人について、約11年観察を行った結果、その内の4,642人が認知症と診断されていた
生活を楽しんでいる意識が高いと、要介護認知症リスクが低いことを明らかにした
自覚的ストレスが高いと、生活を楽しんでいる意識と認知症リスクに関連が見られないことを明らかにした
◆背景
これまでの多くの研究から、加齢、基礎的な健康状態、社会経済的状態、ライフスタイルなどが認知症発症と関連していることがわかってきました。近年注目されている要因のひとつに、心理的ウェルビーイング(*3)）があります。心理的ウェルビーイングと循環器系などの他の慢性疾患との関連は報告されてきましたが、認知症との関連を検討した研究はまだ少ない状況でした。心理的ウェルビーイングの一側面である生活を楽しんでいる意識を有することで周囲との関わりが肯定的になると考えられており、生活を楽しんでいる意識は高齢者の運動能力との関連が報告されております。そこで私たちは、中年期の男女を対象として開始した多目的コホート研究において、生活を楽しいと感じるポジティブな意識とその後の認知症リスクとの関連を調べました。
◆内容
平成2年（1990年）に、秋田県横手、長野県佐久、茨城県水戸、高知県中央東、沖縄県中部の5保健所（呼称2019年現在）管内にお住まいだった約3万9000名を平成28年（2016年）まで調査した結果にもとづき、調査開始5年時点の「生活を楽しんでいる意識」と介護保険認定情報から把握した認知症との関連を調べました。2006年から2016年までの認知症調査期間中に、4,642人が認知症と診断されていることを確認しました。解析の結果、生活を楽しんでいる意識が低い人と比較して、中程度の人では25％、高い人では32％、統計学的有意に認知症リスクが低いことが明らかになりました(図1左)。脳卒中の発症登録がなされた2009年または2012年までの認知症調査期間中に診断された認知症は2,158人で、そのうち、脳卒中既往のない認知症が1,533人、脳卒中既往のある認知症が625例でした。脳卒中既往の有無で分けた２タイプの認知症のいずれにおいても、生活を楽しんでいる意識が低い人に比べて、中程度（「ふつう」と回答）と高い人（「はい」と回答）では認知症リスクが統計学的有意に低いという結果でした。 (図1中央、図1右)。
[画像1: https://prtimes.jp/i/21495/588/resize/d21495-588-750b2538a9e4e4219134-0.jpg ]
さらに、自覚的ストレスが生活を楽しんでいる意識と認知症の関係に与えている影響を調べるため、生活を楽しんでいる意識の調査と同時点における自覚的ストレスについても調べてみたところ、自覚的ストレスが「少ない」および「ふつう」のグループでは、生活を楽しんでいる意識が低い人と比較して、中程度ならびに高い人では認知症リスクが統計学的有意に低く、さらに脳卒中の既往のない認知症、既往のある認知症のいずれも同様でした。一方、自覚的ストレスが「多い」グループでは、生活を楽しんでいる意識と認知症リスクの間に統計学的有意な差はみられず、認知症のタイプ別に分けた解析の場合でも、生活を楽しんでいる意識と脳卒中の既往のない認知症との関連がみられませんでした (図2)。
[画像2: https://prtimes.jp/i/21495/588/resize/d21495-588-f119e45cc3321a01d0c1-1.jpg ]
◆今後の展開
今回の研究結果は、自覚的ストレスをコントロールしながら生活を楽しんでいる意識を持つことで、将来の認知症の発症予防に重要であることを強調するものです。今回の研究の限界として、調査開始時点で認知機能や認知症の既往が把握できていなかったこと、認知症の分類は把握していないこと、収入レベルなどの情報が考慮できなかったこと、今回調査した生活を楽しんでいる意識は心理的ウェルビーイングを大まかに把握するものにとどまるために認知症予防のための具体的な行動を特定することが難しいことが挙げられ、今後さらなる研究が必要です。
◆用語解説
*1 多目的コホート研究（JPHC Study）： 平成2年（コホートI）ならびに平成5年（コホートII）に開始された全国14万人の地域住民を対象に20年以上にわたる長期追跡を行っているコホート研究。
*2 要介護認知症： 介護保険で要介護1以上と認定され、かつ、主治医意見書により認知症高齢者日常生活自立度がIIa以上で長期介護が必要な認知症。
*3 心理的ウェルビーイング ： 人生の目的など、人生全般にわたるポジティブな心理的機能のこと。
◆原著論文
本研究はThe journals of gerontology. Series B, Psychological sciences and social sciences誌のオンライン版に2023年9月18日付で公開されました。
タイトル： Perceived Level of Life Enjoyment and Risk of Developing Disabling Dementia: The Japan Public Health Center-Based Study
タイトル(日本語訳)： 生活を楽しんでいる意識と要介護認知症との関連：多目的コホート研究
著者： Tomokazu Tajima, PhD1; Ai Ikeda, PhD1,2; Takeshi Tanigawa, MD, PhD1; Hiroyasu Iso, MD, PhD3; Kazumasa Yamagishi, MD, PhD4; Takumi Matsumura, PhD3; Nobufumi Yasuda, MD, PhD5; Manami Inoue, MD, PhD6,7; Shoichiro Tsugane, MD, PhD7,8; Norie Sawada, MD, PhD7; for the Japan Public Health Center-Based Study Group
著者（日本語表記）： 田島朋知1)、野田愛1,2）、谷川武1）、磯博康3）、山岸 良匡4）、松村拓実3）、安田誠史5）、井上真奈美6,7）、津金昌一郎7,8）、澤田典絵7）；多目的コホート研究グループ
著者所属： 1）順天堂大学大学院医学研究科公衆衛生学、2）順天堂大学国際教養学部、3）大阪大学大学院医学系研究科社会医学講座・公衆衛生学、4）筑波大学医学医療系社会健康医学研究室、5）高知大学医学部公衆衛生学教室、6）国立がん研究センターがん対策研究所予防研究部、7）国立がん研究センターがん対策研究所コホート研究部、8）医薬基盤・健康・栄養研究所国立健康・栄養研究所
DOI: 10.1093/geronb/gbad129
本研究は国立がん研究センター研究開発費23-A-31[特]、26-A-2、29-A-4、2020-J-4、厚生労働科学研究費補助金（1989年〜2010年）、日本学術振興会科研費（助成番号16H05246、21H03194、23H03171）の支援を受け多施設との共同研究の基に実施されました。
なお、本研究にご協力いただいた皆様には深謝いたします。
順天堂大学大学院医学研究科公衆衛生学の野田愛 准教授、谷川武 主任教授らの共同研究グループ（多目的コホート研究：JPHC Study(*1)）は、約11年間の観察研究で、生活を楽しんでいる意識が高いと、要介護認知症(*2)（以下、認知症）のリスクが低いことを明らかにしました。本研究ではさらに、自覚的ストレスが高ければ、生活を楽しんでいる意識が高くても認知症リスクは低下せず、特に、脳卒中既往のない認知症リスクが低下しないことも明らかにしました。本成果は、自覚的ストレスをコントロールしながら、生活を楽しんでいる意識を持つことが、将来の認知症の発症予防に重要であることを強調するものです。
◆本研究成果のポイント
生活を楽しんでいる意識についての回答と介護保険認定情報から把握した認知症の情報が得られた約3万9000人について、約11年観察を行った結果、その内の4,642人が認知症と診断されていた
生活を楽しんでいる意識が高いと、要介護認知症リスクが低いことを明らかにした
自覚的ストレスが高いと、生活を楽しんでいる意識と認知症リスクに関連が見られないことを明らかにした
◆背景
これまでの多くの研究から、加齢、基礎的な健康状態、社会経済的状態、ライフスタイルなどが認知症発症と関連していることがわかってきました。近年注目されている要因のひとつに、心理的ウェルビーイング(*3)）があります。心理的ウェルビーイングと循環器系などの他の慢性疾患との関連は報告されてきましたが、認知症との関連を検討した研究はまだ少ない状況でした。心理的ウェルビーイングの一側面である生活を楽しんでいる意識を有することで周囲との関わりが肯定的になると考えられており、生活を楽しんでいる意識は高齢者の運動能力との関連が報告されております。そこで私たちは、中年期の男女を対象として開始した多目的コホート研究において、生活を楽しいと感じるポジティブな意識とその後の認知症リスクとの関連を調べました。
◆内容
平成2年（1990年）に、秋田県横手、長野県佐久、茨城県水戸、高知県中央東、沖縄県中部の5保健所（呼称2019年現在）管内にお住まいだった約3万9000名を平成28年（2016年）まで調査した結果にもとづき、調査開始5年時点の「生活を楽しんでいる意識」と介護保険認定情報から把握した認知症との関連を調べました。2006年から2016年までの認知症調査期間中に、4,642人が認知症と診断されていることを確認しました。解析の結果、生活を楽しんでいる意識が低い人と比較して、中程度の人では25％、高い人では32％、統計学的有意に認知症リスクが低いことが明らかになりました(図1左)。脳卒中の発症登録がなされた2009年または2012年までの認知症調査期間中に診断された認知症は2,158人で、そのうち、脳卒中既往のない認知症が1,533人、脳卒中既往のある認知症が625例でした。脳卒中既往の有無で分けた２タイプの認知症のいずれにおいても、生活を楽しんでいる意識が低い人に比べて、中程度（「ふつう」と回答）と高い人（「はい」と回答）では認知症リスクが統計学的有意に低いという結果でした。 (図1中央、図1右)。
[画像1: https://prtimes.jp/i/21495/588/resize/d21495-588-750b2538a9e4e4219134-0.jpg ]
さらに、自覚的ストレスが生活を楽しんでいる意識と認知症の関係に与えている影響を調べるため、生活を楽しんでいる意識の調査と同時点における自覚的ストレスについても調べてみたところ、自覚的ストレスが「少ない」および「ふつう」のグループでは、生活を楽しんでいる意識が低い人と比較して、中程度ならびに高い人では認知症リスクが統計学的有意に低く、さらに脳卒中の既往のない認知症、既往のある認知症のいずれも同様でした。一方、自覚的ストレスが「多い」グループでは、生活を楽しんでいる意識と認知症リスクの間に統計学的有意な差はみられず、認知症のタイプ別に分けた解析の場合でも、生活を楽しんでいる意識と脳卒中の既往のない認知症との関連がみられませんでした (図2)。
[画像2: https://prtimes.jp/i/21495/588/resize/d21495-588-f119e45cc3321a01d0c1-1.jpg ]
◆今後の展開
今回の研究結果は、自覚的ストレスをコントロールしながら生活を楽しんでいる意識を持つことで、将来の認知症の発症予防に重要であることを強調するものです。今回の研究の限界として、調査開始時点で認知機能や認知症の既往が把握できていなかったこと、認知症の分類は把握していないこと、収入レベルなどの情報が考慮できなかったこと、今回調査した生活を楽しんでいる意識は心理的ウェルビーイングを大まかに把握するものにとどまるために認知症予防のための具体的な行動を特定することが難しいことが挙げられ、今後さらなる研究が必要です。
◆用語解説
*1 多目的コホート研究（JPHC Study）： 平成2年（コホートI）ならびに平成5年（コホートII）に開始された全国14万人の地域住民を対象に20年以上にわたる長期追跡を行っているコホート研究。
*2 要介護認知症： 介護保険で要介護1以上と認定され、かつ、主治医意見書により認知症高齢者日常生活自立度がIIa以上で長期介護が必要な認知症。
*3 心理的ウェルビーイング ： 人生の目的など、人生全般にわたるポジティブな心理的機能のこと。
◆原著論文
本研究はThe journals of gerontology. Series B, Psychological sciences and social sciences誌のオンライン版に2023年9月18日付で公開されました。
タイトル： Perceived Level of Life Enjoyment and Risk of Developing Disabling Dementia: The Japan Public Health Center-Based Study
タイトル(日本語訳)： 生活を楽しんでいる意識と要介護認知症との関連：多目的コホート研究
著者： Tomokazu Tajima, PhD1; Ai Ikeda, PhD1,2; Takeshi Tanigawa, MD, PhD1; Hiroyasu Iso, MD, PhD3; Kazumasa Yamagishi, MD, PhD4; Takumi Matsumura, PhD3; Nobufumi Yasuda, MD, PhD5; Manami Inoue, MD, PhD6,7; Shoichiro Tsugane, MD, PhD7,8; Norie Sawada, MD, PhD7; for the Japan Public Health Center-Based Study Group
著者（日本語表記）： 田島朋知1)、野田愛1,2）、谷川武1）、磯博康3）、山岸 良匡4）、松村拓実3）、安田誠史5）、井上真奈美6,7）、津金昌一郎7,8）、澤田典絵7）；多目的コホート研究グループ
著者所属： 1）順天堂大学大学院医学研究科公衆衛生学、2）順天堂大学国際教養学部、3）大阪大学大学院医学系研究科社会医学講座・公衆衛生学、4）筑波大学医学医療系社会健康医学研究室、5）高知大学医学部公衆衛生学教室、6）国立がん研究センターがん対策研究所予防研究部、7）国立がん研究センターがん対策研究所コホート研究部、8）医薬基盤・健康・栄養研究所国立健康・栄養研究所
DOI: 10.1093/geronb/gbad129
本研究は国立がん研究センター研究開発費23-A-31[特]、26-A-2、29-A-4、2020-J-4、厚生労働科学研究費補助金（1989年〜2010年）、日本学術振興会科研費（助成番号16H05246、21H03194、23H03171）の支援を受け多施設との共同研究の基に実施されました。
なお、本研究にご協力いただいた皆様には深謝いたします。
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