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エムティーアイ、独自の女性社員向け福利厚生制度『ルナルナ オンライン診療』を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬支援を開始！
[20/01/30]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜働く女性の8割以上が生理痛やPMSなどの影響を感じている〜
株式会社エムティーアイ（以下、「当社」）は、生理痛や月経前症候群（以下、「PMS」）などの症状に悩む女性社員を対象に、新たな福利厚生制度「オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム」※1を、2020年2月より開始します。
本プログラムでは診療から薬の処方までを、女性の健康情報サービス『ルナルナ』と当社グループ会社である株式会社カラダメディカ※2が提供する、産婦人科向けオンライン診療システム『ルナルナ オンライン診療』※3にて行います。オンライン診療を活用することで、生理痛やPMSなどの症状に対して気軽に婦人科に相談できる環境づくりと通院にかかる負担の軽減を図るとともに、女性特有の症状による健康課題を改善し、より働きやすい職場づくりを目指します。
また本プログラムの開始に伴い、全社員向けに産婦人科医による「女性のカラダの知識講座」を実施し、女性だけでなく男性社員の理解と意識向上を促します。
[画像1: https://prtimes.jp/i/2943/644/resize/d2943-644-683984-0.png ]
◆新たな支援制度により女性特有の不調への社内理解向上を促し、男女ともにより働きやすい職場へ！
経済産業省の調査※4によると、女性従業員の約5割が女性特有の健康課題などにより職場で困った経験があると回答しており、その多くが生理痛やPMSによるものです。また、当社が昨年実施した全社員向けの健康意識調査※5でも、生理痛などの月経前後に起こる不調に悩まされている女性社員が、約8割いることが分かりました。
このような背景を受け当社では、「オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム」を開始します。本プログラムでは、オンライン診療を活用し女性特有の症状を気軽に婦人科に相談できる環境づくりや、診療や低用量ピルの服薬が必要な場合の費用などを会社が負担し、経済的負担を軽減するだけでなく、通院にかかる移動や待ち時間を削減でき、仕事を休まずに受診が可能となります。これにより、婦人科の受診や低用量ピルの服用を無理なく安心して継続できるようサポートを行い、女性社員が自身のカラダの管理とコントロールを行えるように支援することで、女性特有の症状における健康課題を改善し、より働きやすい職場づくりを目指します。まずは、本年2月より希望する女性社員協力のもと半年間の実証を実施し、その結果をもとに本格的に運用開始予定です。
また、本プログラムの開始にあたり、東京大学医学部附属病院 産婦人科 准教授 甲賀かをり先生による「女性のカラダの知識講座」を全社員向けに実施し、男性社員も含め社内全体で生理痛やPMSなどの症状に対する理解と意識を向上させることで、男女ともにより働きやすい職場の環境づくりを推進します。
【オンライン診療を活用した低用量ピルの服薬支援プログラムの利用方法】
１.女性社員が会社へ利用申込み
※申込に関する情報は本プログラムに関わる当社の担当者とカラダメディカが本プログラム運営のためにのみ閲覧します。
利用する女性社員の上司や他部署などに開示されることはありません。
２.初診（提携医療機関へ来院して対面で診療）
３.スマートフォンから再診予約
４.オンラインで再診、カラダの不調や悩みがある場合は医師に相談が可能
５.費用の決済
６.低用量ピルの処方がある場合は自宅へ配送、
低用量ピルの服用後は『ルナルナ』のピルモードで服薬管理が可能
７.女性社員が会社にて費用を経費精算
＜提携医療機関＞
・新宿駅前さくらレディースクリニック（東京都新宿区、院長 田邉 良介：https://www.shinjuku-sakura.jp/ ）
◆8割以上の女性が生理痛やPMSによる仕事への影響を感じているにもかかわらず、職場での相談は難しく
[画像2: https://prtimes.jp/i/2943/644/resize/d2943-644-948779-1.jpg ]
本プログラムの開始に伴い、『ルナルナ』ユーザーにも「生理痛やPMSの仕事への影響とピルの服薬に関するアンケート」※6を実施しました。
生理痛やPMSなどの症状が「いつもある」「たまにある」と回答した人は91.4％と、ほとんどの女性が何らかの不調を感じていることが分かりました。また、そのような症状が仕事に影響があると感じている人は86.6％おり、具体的には、「仕事へのモチベーションが上がらない」「仕事に集中ができない」「業務効率が普段より低下する」「仕事中に眠くなる」など、仕事のパフォーマンスが下がる可能性がある意見が多くあげられました。
また、「生理痛やPMSなどの症状がひどい場合、職場に相談することができるか」と質問したところ、「できる」と回答した人が29.7％で、「できない」40.8％、「わからない」29.5％を合わせると7割以上の人が相談できない、わからないと感じているようです。その理由としては「上司に相談しづらいから」39.4％が最も多く、次いで「相談しても解決しないと思うから」38.2％と、女性特有の症状に対する職場の理解に不安を感じている人が多いことが分かります。
このように多くの女性が生理痛やPMSなどの症状を抱えているにもかかわらず、それらの症状を和らげる効果のあるピルを現在服用している人は12.2％でした。現在、ピルを服用中の人は「生理痛が軽減した」50.4％、「PMSが改善した」37.3％などのメリットを実感している一方で、デメリットとして最も多くあげられたのは、「医療機関を定期的に受診するのが面倒・手間」55.1％、次いで「価格が高い」44.4％でした。この結果は過去にピルを服用した経験がある人からも多くあがった理由となり、継続して服薬するためのハードルとなっていることが分かります。
（アンケートの詳細は、別紙「参考資料」にてご確認いただけます。）
今後も当社では、従業員の健康維持・増進を重要な経営課題とし、従業員自らが心身ともに健康で働きやすい職場づくりに注力していきます。
※1：「オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム」とは、オンライン診療を活用し、婦人科受診を促し診療にかかる費用と、ピル服薬が必要な場合はその費用を会社が負担する福利厚生制度です。初診は医療機関に来院して対面での診療を受け、それ以降は適宜スマートフォンにて診療を受けられます。低用量ピルの処方がある場合は自宅に配送されます。
※2：株式会社カラダメディカは、当社と株式会社メディパルホールディングスの合弁会社です。
※3：『ルナルナ オンライン診療』についてはこちら
＜医療施設向け＞https://lp.telemedicine.lnln.jp/ ＜一般の方向け＞https://lp.telemedicine.lnln.jp/p.html
※4：経済産業省におけるヘルスケア産業政策について：https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/
※5：エムティーアイによる、「第3回健康意識調査」
調査実施期間：令和元年7月25日（木）〜8月19日（月） 調査対象：女性社員184名
※6：『ルナルナ』による、生理痛やPMSの仕事への影響とピルの服薬に関するアンケート
調査実施期間：令和2年1月10日（金）〜14日（火） 調査対象：10〜50 代以上の働く女性2,094名
株式会社エムティーアイ（以下、「当社」）は、生理痛や月経前症候群（以下、「PMS」）などの症状に悩む女性社員を対象に、新たな福利厚生制度「オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム」※1を、2020年2月より開始します。
本プログラムでは診療から薬の処方までを、女性の健康情報サービス『ルナルナ』と当社グループ会社である株式会社カラダメディカ※2が提供する、産婦人科向けオンライン診療システム『ルナルナ オンライン診療』※3にて行います。オンライン診療を活用することで、生理痛やPMSなどの症状に対して気軽に婦人科に相談できる環境づくりと通院にかかる負担の軽減を図るとともに、女性特有の症状による健康課題を改善し、より働きやすい職場づくりを目指します。
また本プログラムの開始に伴い、全社員向けに産婦人科医による「女性のカラダの知識講座」を実施し、女性だけでなく男性社員の理解と意識向上を促します。
[画像1: https://prtimes.jp/i/2943/644/resize/d2943-644-683984-0.png ]
◆新たな支援制度により女性特有の不調への社内理解向上を促し、男女ともにより働きやすい職場へ！
経済産業省の調査※4によると、女性従業員の約5割が女性特有の健康課題などにより職場で困った経験があると回答しており、その多くが生理痛やPMSによるものです。また、当社が昨年実施した全社員向けの健康意識調査※5でも、生理痛などの月経前後に起こる不調に悩まされている女性社員が、約8割いることが分かりました。
このような背景を受け当社では、「オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム」を開始します。本プログラムでは、オンライン診療を活用し女性特有の症状を気軽に婦人科に相談できる環境づくりや、診療や低用量ピルの服薬が必要な場合の費用などを会社が負担し、経済的負担を軽減するだけでなく、通院にかかる移動や待ち時間を削減でき、仕事を休まずに受診が可能となります。これにより、婦人科の受診や低用量ピルの服用を無理なく安心して継続できるようサポートを行い、女性社員が自身のカラダの管理とコントロールを行えるように支援することで、女性特有の症状における健康課題を改善し、より働きやすい職場づくりを目指します。まずは、本年2月より希望する女性社員協力のもと半年間の実証を実施し、その結果をもとに本格的に運用開始予定です。
また、本プログラムの開始にあたり、東京大学医学部附属病院 産婦人科 准教授 甲賀かをり先生による「女性のカラダの知識講座」を全社員向けに実施し、男性社員も含め社内全体で生理痛やPMSなどの症状に対する理解と意識を向上させることで、男女ともにより働きやすい職場の環境づくりを推進します。
【オンライン診療を活用した低用量ピルの服薬支援プログラムの利用方法】
１.女性社員が会社へ利用申込み
※申込に関する情報は本プログラムに関わる当社の担当者とカラダメディカが本プログラム運営のためにのみ閲覧します。
利用する女性社員の上司や他部署などに開示されることはありません。
２.初診（提携医療機関へ来院して対面で診療）
３.スマートフォンから再診予約
４.オンラインで再診、カラダの不調や悩みがある場合は医師に相談が可能
５.費用の決済
６.低用量ピルの処方がある場合は自宅へ配送、
低用量ピルの服用後は『ルナルナ』のピルモードで服薬管理が可能
７.女性社員が会社にて費用を経費精算
＜提携医療機関＞
・新宿駅前さくらレディースクリニック（東京都新宿区、院長 田邉 良介：https://www.shinjuku-sakura.jp/ ）
◆8割以上の女性が生理痛やPMSによる仕事への影響を感じているにもかかわらず、職場での相談は難しく
[画像2: https://prtimes.jp/i/2943/644/resize/d2943-644-948779-1.jpg ]
本プログラムの開始に伴い、『ルナルナ』ユーザーにも「生理痛やPMSの仕事への影響とピルの服薬に関するアンケート」※6を実施しました。
生理痛やPMSなどの症状が「いつもある」「たまにある」と回答した人は91.4％と、ほとんどの女性が何らかの不調を感じていることが分かりました。また、そのような症状が仕事に影響があると感じている人は86.6％おり、具体的には、「仕事へのモチベーションが上がらない」「仕事に集中ができない」「業務効率が普段より低下する」「仕事中に眠くなる」など、仕事のパフォーマンスが下がる可能性がある意見が多くあげられました。
また、「生理痛やPMSなどの症状がひどい場合、職場に相談することができるか」と質問したところ、「できる」と回答した人が29.7％で、「できない」40.8％、「わからない」29.5％を合わせると7割以上の人が相談できない、わからないと感じているようです。その理由としては「上司に相談しづらいから」39.4％が最も多く、次いで「相談しても解決しないと思うから」38.2％と、女性特有の症状に対する職場の理解に不安を感じている人が多いことが分かります。
このように多くの女性が生理痛やPMSなどの症状を抱えているにもかかわらず、それらの症状を和らげる効果のあるピルを現在服用している人は12.2％でした。現在、ピルを服用中の人は「生理痛が軽減した」50.4％、「PMSが改善した」37.3％などのメリットを実感している一方で、デメリットとして最も多くあげられたのは、「医療機関を定期的に受診するのが面倒・手間」55.1％、次いで「価格が高い」44.4％でした。この結果は過去にピルを服用した経験がある人からも多くあがった理由となり、継続して服薬するためのハードルとなっていることが分かります。
（アンケートの詳細は、別紙「参考資料」にてご確認いただけます。）
今後も当社では、従業員の健康維持・増進を重要な経営課題とし、従業員自らが心身ともに健康で働きやすい職場づくりに注力していきます。
※1：「オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム」とは、オンライン診療を活用し、婦人科受診を促し診療にかかる費用と、ピル服薬が必要な場合はその費用を会社が負担する福利厚生制度です。初診は医療機関に来院して対面での診療を受け、それ以降は適宜スマートフォンにて診療を受けられます。低用量ピルの処方がある場合は自宅に配送されます。
※2：株式会社カラダメディカは、当社と株式会社メディパルホールディングスの合弁会社です。
※3：『ルナルナ オンライン診療』についてはこちら
＜医療施設向け＞https://lp.telemedicine.lnln.jp/ ＜一般の方向け＞https://lp.telemedicine.lnln.jp/p.html
※4：経済産業省におけるヘルスケア産業政策について：https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/
※5：エムティーアイによる、「第3回健康意識調査」
調査実施期間：令和元年7月25日（木）〜8月19日（月） 調査対象：女性社員184名
※6：『ルナルナ』による、生理痛やPMSの仕事への影響とピルの服薬に関するアンケート
調査実施期間：令和2年1月10日（金）〜14日（火） 調査対象：10〜50 代以上の働く女性2,094名
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