シェル社ウェルズ・エクイップメント・オブ・ザ・イヤーの2年連続3度目の受賞について
[20/04/28]
提供元:PRTIMES
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住友商事株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員 CEO:兵頭 誠之、以下「住友商事」)は、日本製鉄株式会社(本社:東京都千代田区、社長:橋本 英二、以下「日本製鉄」)と共同で、昨年に引き続き、ロイヤルダッチシェル(本社:オランダ ヘーグ、CEO:Ben van Beurden(ベン・ファン・ブールデン)、以下「シェル」)のウェルズ・エクイップメント・オブ・ザ・イヤーを受賞しました。世界で2社のみの受賞となります。
ウェルズ・エクイップメント・オブ・ザ・イヤーは、シェルの石油・ガス掘削事業において特に貢献度の高いサプライヤーに授与される年間アワードです。住友商事と日本製鉄の、石油・ガス分野における鋼管の優れた製品供給力、商品開発力に加えて、住友商事独自のサプライチェーン・マネジメント力、世界各地域のニーズを満たすサービスの提供、積極的なデジタライゼーションの推進などは高く評価されています。今般、HSSE(注)パフォーマンスの向上、高い納期遵守率達成、サプライチェーン全体でのコスト削減などシェルへの継続的な貢献から、今後の更なるオペレーション高度化への同社期待を受け、2015年、2019年に続き3度目の受賞となりました。
住友商事と日本製鉄は、これまで40年以上にわたりシェルとの油井管に関するパートナーシップを保持しており、現在、2025年までの10年間の長期契約を継続しています。両社は、高性能油井管の安定供給や、サプライチェーン・マネジメントの高度化によるデリバリーサービスの充実、世界各国のローカライゼーションニーズへの対応など、トータルソリューションの提案を通じてシェルの事業活動を支えてきました。今後も、高い付加価値提案力を駆使し、近年ますますグローバル化が進展する石油・ガス開発に貢献していきます。
住友商事は、幅広いエネルギー分野におけるグローバルなビジネス経験を活かし、経済的、環境的、社会的に責任ある方法で増大する世界のエネルギー需要に応えるシェルと協働していきます。
(注)
企業や組織が事業活動を行う上で重要な指標である健康(Health)・安全(Safety)・セキュリティ(Security)・環境(Environment)を指す。
<参考資料>
■住友商事のマテリアリティ(重要課題)
住友商事グループは『社会とともに持続的に成長するための6つのマテリアリティ(重要課題)』を、事業戦略の策定や個々のビジネスの意思決定プロセスにおける重要な要素と位置付け、事業活動を通じて課題を解決することで持続的な成長を図っていきます。本事業は、特に「地域と産業の発展への貢献」に資する事業です。
[画像: https://prtimes.jp/i/726/701/resize/d726-701-592477-0.png ]
ウェルズ・エクイップメント・オブ・ザ・イヤーは、シェルの石油・ガス掘削事業において特に貢献度の高いサプライヤーに授与される年間アワードです。住友商事と日本製鉄の、石油・ガス分野における鋼管の優れた製品供給力、商品開発力に加えて、住友商事独自のサプライチェーン・マネジメント力、世界各地域のニーズを満たすサービスの提供、積極的なデジタライゼーションの推進などは高く評価されています。今般、HSSE(注)パフォーマンスの向上、高い納期遵守率達成、サプライチェーン全体でのコスト削減などシェルへの継続的な貢献から、今後の更なるオペレーション高度化への同社期待を受け、2015年、2019年に続き3度目の受賞となりました。
住友商事と日本製鉄は、これまで40年以上にわたりシェルとの油井管に関するパートナーシップを保持しており、現在、2025年までの10年間の長期契約を継続しています。両社は、高性能油井管の安定供給や、サプライチェーン・マネジメントの高度化によるデリバリーサービスの充実、世界各国のローカライゼーションニーズへの対応など、トータルソリューションの提案を通じてシェルの事業活動を支えてきました。今後も、高い付加価値提案力を駆使し、近年ますますグローバル化が進展する石油・ガス開発に貢献していきます。
住友商事は、幅広いエネルギー分野におけるグローバルなビジネス経験を活かし、経済的、環境的、社会的に責任ある方法で増大する世界のエネルギー需要に応えるシェルと協働していきます。
(注)
企業や組織が事業活動を行う上で重要な指標である健康(Health)・安全(Safety)・セキュリティ(Security)・環境(Environment)を指す。
<参考資料>
■住友商事のマテリアリティ(重要課題)
住友商事グループは『社会とともに持続的に成長するための6つのマテリアリティ(重要課題)』を、事業戦略の策定や個々のビジネスの意思決定プロセスにおける重要な要素と位置付け、事業活動を通じて課題を解決することで持続的な成長を図っていきます。本事業は、特に「地域と産業の発展への貢献」に資する事業です。
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