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派遣会社の福利厚生に関するアンケート調査20代の5割が店舗・施設割引がある派遣会社で働いてみたい割引になったら嬉しい店舗・施設1位は「映画館」（54.3%）
[19/08/19]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
ディップ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼CEO：冨田英揮、以下当社）のディップ総合研究所は、2019年4月29日（月）〜2019年5月5日（日）に求人情報サイト「はたらこねっと」のメルマガ会員に対して、「派遣会社の福利厚生に関するアンケート」を実施しました。その結果、福利厚生が就業意向を高める可能性があることが明らかになりました。
■調査結果サマリ
1. 全体の約3割が店舗・施設割引を利用できる福利厚生制度がある派遣会社で「とても働いてみたい」「働いてみたい」と回答
20代では約6割、30代では約4割と、若い世代ほど就業意向が高まる傾向
2. 割引になったら嬉しい店舗・施設1位は「映画館」、20〜30代は40〜50代に比べて「テーマパークなどのアトラクション施設」や「カラオケ店」など娯楽・レジャー系の店舗・施設の割合が高い
3. 店舗・施設割引をほとんど利用していない理由は「忘れていることが多い」「手続きをするのが面倒である」「手続きの方法が
よくわからない」
[画像1: https://prtimes.jp/i/2302/879/resize/d2302-879-746512-0.png ]
■調査背景
この10年間で有効求人倍率は3.6倍（※）に増加しています。派遣会社も例外ではなく、求人条件や社内制度の見直しなどによって、求職者を惹きつける工夫を行うことが重要になってくるでしょう。
そこで、店舗・施設割引を利用できる福利厚生制度による求職者の就業意向や派遣社員の実態から、派遣会社の福利厚生の改善と、それによる募集のヒントをまとめました。
※ 出典：厚生労働省 一般職業紹介状況（職業安定業務統計） 平成21年6月分および令和元年6月分（共に季節調整値）
「派遣会社の福利厚生に関するアンケート」：https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=353
■調査結果からわかる採用力強化ポイント
全年代の3割弱の人が店舗・施設割引の福利厚生によって就業意欲が高まることがわかりました。また20代では5割を占めていることから、店舗・施設割引を取り入れることは若い求職者の応募意欲を上げるための重要な要素になりそうです。
一方で、現在派遣社員として勤務している人の中で店舗・施設割引をほとんど利用していない人が一定数いるという現状も明らかになりました。ホームページで自社の福利厚生について訴求するなど、福利厚生の改善と利用してもらうための準備を行うことも、応募したいと思う求職者を増やすポイントかもしれません。
■調査結果概要
1. 店舗・施設割引を利用できる福利厚生制度による就業意向
全体の約3割が店舗・施設割引を利用できる福利厚生制度がある派遣会社で「とても働いてみたい」「働いてみたい」と回答
20代では約6割、30代では約4割と若い世代ほど就業意向が高まる傾向
[画像2: https://prtimes.jp/i/2302/879/resize/d2302-879-635858-1.png ]
2. 福利厚生で割引になったら嬉しい！ 店舗・施設
割引になったら嬉しい店舗・施設1位は「映画館」、20〜30代は40〜50代に比べて「テーマパークなどのアトラクション施設」や「カラオケ店」など娯楽・レジャー系の店舗・施設の割合が高い
[画像3: https://prtimes.jp/i/2302/879/resize/d2302-879-778661-2.png ]
[画像4: https://prtimes.jp/i/2302/879/resize/d2302-879-882893-3.png ]
3. 店舗・施設割引を利用できる福利厚生制度の利用頻度とその理由
店舗・施設割引をほとんど利用していない理由は「忘れていることが多い」「手続きをするのが面倒である」「手続きの方法が
よくわからない」
[画像5: https://prtimes.jp/i/2302/879/resize/d2302-879-921135-4.png ]
その他、調査の詳細は下記URLにて公開しています。
「派遣会社の福利厚生に関するアンケート」：https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=353
■調査概要
調査設計・分析：ディップ総合研究所 ディップレポート編集室 伊藤優衣
調査名：ディップ総合研究所「派遣会社の福利厚生に関するアンケート」
調 査 手 法：インターネット調査
調 査 対 象：はたらこねっとメルマガ会員
調査実施時期：2019年4月29日（月）〜2019年5月5日（日）
有効回収数：2,249サンプル
※当調査結果を引用・転載される際は、下記表記をお願いいたします。
出典：ディップ総合研究所「派遣会社の福利厚生に関するアンケート」
（https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=353）
※インターネットメディアへご掲載いただく場合は、ディップ総合研究所TOPページ(https://www.baitoru.com/dipsouken/)または、
アンケート調査結果ページ(https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=353）のURLを記載ください。
ディップ総合研究所 概要
ディップ総合研究所は、アルバイト・パート・派遣社員・正社員など働く人すべての気持ちや本音・許容や理想を、調査を通して明らかにするため、2019年1月17日に開設しました。経営層から人事・採用担当者向けに、“採用活動やその後の育成・定着を成功に導く”実践的なコンテンツを提供することで、「採用された人材が活躍し、働く人と企業がともに輝ける社会」の実現を目指します。
ディップ総合研究所：https://www.baitoru.com/dipsouken/
当社概要
当社は、アルバイト・パート求人情報サイト「バイトル」、正社員・契約社員求人情報サイト「バイトルNEXT」、総合求人情報サイト「はたらこねっと」、看護師人材紹介サービス「ナースではたらこ」を通じ、求職者と求人企業双方にとって利便性の高いサービスを提供することで社会を改善する存在となる事を目指しています。2004年5月東証マザーズ上場、2013年12月東証一部上場。2019年2月期売上高421億円。
2016年には「dip AI.Lab」を設立。日本初のAI専門メディア「AINOW」や日本初のAIスタートアップ支援制度「AI.Accelerator」の運営などを行っています。
社名：ディップ株式会社
代表：代表取締役社長 兼CEO 冨田 英揮
本社：東京都港区六本木3-2-1 六本木グランドタワー31F
電話：03-5114-1177（代表）
設立：1997年3月
資本金：1,085百万円 （2019年5月末現在）
従業員数：1,967名（2019年4月1日現在の正社員）※契約・アルバイト・派遣社員除く
事業内容：求人情報サイト「バイトル」「バイトルNEXT」「はたらこねっと」などの運営、看護師転職支援サービス、他
URL：https://www.dip-net.co.jp/
■調査結果サマリ
1. 全体の約3割が店舗・施設割引を利用できる福利厚生制度がある派遣会社で「とても働いてみたい」「働いてみたい」と回答
20代では約6割、30代では約4割と、若い世代ほど就業意向が高まる傾向
2. 割引になったら嬉しい店舗・施設1位は「映画館」、20〜30代は40〜50代に比べて「テーマパークなどのアトラクション施設」や「カラオケ店」など娯楽・レジャー系の店舗・施設の割合が高い
3. 店舗・施設割引をほとんど利用していない理由は「忘れていることが多い」「手続きをするのが面倒である」「手続きの方法が
よくわからない」
[画像1: https://prtimes.jp/i/2302/879/resize/d2302-879-746512-0.png ]
■調査背景
この10年間で有効求人倍率は3.6倍（※）に増加しています。派遣会社も例外ではなく、求人条件や社内制度の見直しなどによって、求職者を惹きつける工夫を行うことが重要になってくるでしょう。
そこで、店舗・施設割引を利用できる福利厚生制度による求職者の就業意向や派遣社員の実態から、派遣会社の福利厚生の改善と、それによる募集のヒントをまとめました。
※ 出典：厚生労働省 一般職業紹介状況（職業安定業務統計） 平成21年6月分および令和元年6月分（共に季節調整値）
「派遣会社の福利厚生に関するアンケート」：https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=353
■調査結果からわかる採用力強化ポイント
全年代の3割弱の人が店舗・施設割引の福利厚生によって就業意欲が高まることがわかりました。また20代では5割を占めていることから、店舗・施設割引を取り入れることは若い求職者の応募意欲を上げるための重要な要素になりそうです。
一方で、現在派遣社員として勤務している人の中で店舗・施設割引をほとんど利用していない人が一定数いるという現状も明らかになりました。ホームページで自社の福利厚生について訴求するなど、福利厚生の改善と利用してもらうための準備を行うことも、応募したいと思う求職者を増やすポイントかもしれません。
■調査結果概要
1. 店舗・施設割引を利用できる福利厚生制度による就業意向
全体の約3割が店舗・施設割引を利用できる福利厚生制度がある派遣会社で「とても働いてみたい」「働いてみたい」と回答
20代では約6割、30代では約4割と若い世代ほど就業意向が高まる傾向
[画像2: https://prtimes.jp/i/2302/879/resize/d2302-879-635858-1.png ]
2. 福利厚生で割引になったら嬉しい！ 店舗・施設
割引になったら嬉しい店舗・施設1位は「映画館」、20〜30代は40〜50代に比べて「テーマパークなどのアトラクション施設」や「カラオケ店」など娯楽・レジャー系の店舗・施設の割合が高い
[画像3: https://prtimes.jp/i/2302/879/resize/d2302-879-778661-2.png ]
[画像4: https://prtimes.jp/i/2302/879/resize/d2302-879-882893-3.png ]
3. 店舗・施設割引を利用できる福利厚生制度の利用頻度とその理由
店舗・施設割引をほとんど利用していない理由は「忘れていることが多い」「手続きをするのが面倒である」「手続きの方法が
よくわからない」
[画像5: https://prtimes.jp/i/2302/879/resize/d2302-879-921135-4.png ]
その他、調査の詳細は下記URLにて公開しています。
「派遣会社の福利厚生に関するアンケート」：https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=353
■調査概要
調査設計・分析：ディップ総合研究所 ディップレポート編集室 伊藤優衣
調査名：ディップ総合研究所「派遣会社の福利厚生に関するアンケート」
調 査 手 法：インターネット調査
調 査 対 象：はたらこねっとメルマガ会員
調査実施時期：2019年4月29日（月）〜2019年5月5日（日）
有効回収数：2,249サンプル
※当調査結果を引用・転載される際は、下記表記をお願いいたします。
出典：ディップ総合研究所「派遣会社の福利厚生に関するアンケート」
（https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=353）
※インターネットメディアへご掲載いただく場合は、ディップ総合研究所TOPページ(https://www.baitoru.com/dipsouken/)または、
アンケート調査結果ページ(https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=353）のURLを記載ください。
ディップ総合研究所 概要
ディップ総合研究所は、アルバイト・パート・派遣社員・正社員など働く人すべての気持ちや本音・許容や理想を、調査を通して明らかにするため、2019年1月17日に開設しました。経営層から人事・採用担当者向けに、“採用活動やその後の育成・定着を成功に導く”実践的なコンテンツを提供することで、「採用された人材が活躍し、働く人と企業がともに輝ける社会」の実現を目指します。
ディップ総合研究所：https://www.baitoru.com/dipsouken/
当社概要
当社は、アルバイト・パート求人情報サイト「バイトル」、正社員・契約社員求人情報サイト「バイトルNEXT」、総合求人情報サイト「はたらこねっと」、看護師人材紹介サービス「ナースではたらこ」を通じ、求職者と求人企業双方にとって利便性の高いサービスを提供することで社会を改善する存在となる事を目指しています。2004年5月東証マザーズ上場、2013年12月東証一部上場。2019年2月期売上高421億円。
2016年には「dip AI.Lab」を設立。日本初のAI専門メディア「AINOW」や日本初のAIスタートアップ支援制度「AI.Accelerator」の運営などを行っています。
社名：ディップ株式会社
代表：代表取締役社長 兼CEO 冨田 英揮
本社：東京都港区六本木3-2-1 六本木グランドタワー31F
電話：03-5114-1177（代表）
設立：1997年3月
資本金：1,085百万円 （2019年5月末現在）
従業員数：1,967名（2019年4月1日現在の正社員）※契約・アルバイト・派遣社員除く
事業内容：求人情報サイト「バイトル」「バイトルNEXT」「はたらこねっと」などの運営、看護師転職支援サービス、他
URL：https://www.dip-net.co.jp/
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