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『データセンター調査報告書2015』10月16日発行
[15/10/15]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
データセンターの動向と利用実態のすべてを網羅した年次調査の最新版 データセンター担当者201名への実態調査、データセンター採用検討企業担当者89名への調査、 176のデータセンターサービス分析を収録
インプレスグループでIT関連出版メディア事業、及びパートナー出版事業、デジタルメディア＆サービス事業を展開する株式会社インプレス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：関本彰大）のシンクタンク部門であるインプレス総合研究所は、データセンター利用に関する調査結果を発表しました。また、本調査結果をまとめた新産業調査レポート『データセンター調査報告書2015』の販売を2015年10月16日（金）より開始いたします。
本レポートは、インプレスの専門メディア『データセンター完全ガイド』による監修のもと、データセンターの市場動向、サービス動向、テクノロジー動向、ユーザー企業の利用動向などをまとめた調査報告書です。2007年に第1回目のレポートを発行し、今年で9年目を迎えました。2000年の創刊以来、データセンター完全ガイドが蓄積してきた資料・データや知見をもとに、過去から現在に至るデータセンター市場・産業の変遷から将来に向けた動向予測までを網羅しています。
本レポートでは、データセンター／クラウドサービスの市場・産業動向・分析、同分野のテクノロジー動向・分析、176のデータセンターサービスの詳細分析を中心に構成されています。また、データセンターサービスの比較・検討・採用にあたる企業の担当者を対象とした調査結果を掲載しています。調査対象はデータセンター完全ガイドのWebサイトで無料提供中の「一括資料請求・見積依頼」サービスを利用したユーザー企業の担当者で、昨年度版の約2倍の89名から回答を得ています。その後の採用状況、採用もしくは不採用決定に至るまでの期間、初期費用、月額料金、採用にあたって重視する点、ハードルとなった点、採用を断念した理由を尋ね、データセンターの比較・検討・採用を実際に経験したことのあるユーザー企業の実像に迫っています。
本年度の調査結果のハイライト、及びデータセンター調査報告書2015の仕様、発売のご案内、目次は以下のとおりです。
［利用企業担当者への実態調査 注目の調査結果］
■1ラックの電力容量は引き続き4〜5kVAが主流ながら、2kVAでの利用が増加
1ラック当たりの利用している電力容量では、「5kVA以下」が24.8％で最多であり、「4kVA以下」が22.8％で続いています。両電力容量が利用実態の主流であることは昨年度と同じ調査結果ですが、その比率は両電力容量ともやや低下しています。一方、これまで低下傾向だった「2kVA以下」の低電力容量は、本年度調査で増加に転じています。
1ラックで最低限必要な許容電力（ユーザー企業の意向）では、「4kVA」と「5kVA」がどちらも21.9％で最も高いです。昨年度までは、おおまかに言って「4kVA」以上は増加し続けていましたが、本年度調査では「6kVA」が9.6％に急減した一方、「3kVA」が増加に転じて13.0％となりました。これらの結果から、これまでの高消費電力一本槍という傾向が若干ながら和らいでいると言えます。ただ、昨年度調査で減少した「7kVA」〜「8kVA超」を最低限としている回答は、本年度は再度増加に転じています。
ブレードサーバー登場以前の標準的な電力容量であった「2kVA」では、ブレードサーバー利用で電力不足になることは明らかです。しかし、これらの調査結果のうち、利用実態としての「2kVA以下」、意向として最低限必要の「3kVA」の2つがどちらも増加に転じています。このことは、ブレードサーバー利用が主流の現在において、一部のユーザー企業は低消費電力のサーバーを利用している姿が浮き彫りとなりました。
その背景として、画像や写真データの転送など一部の用途において高性能サーバーは必要ないため、そうした用途に見合ったサーバーを安価に購入し、また、消費電力を抑制するなどでコストを低減させている状況が伺えます。用途に応じたサーバーの使い分けは先進的なコンテンツ・サービス提供企業において以前から取り組みが進められていました。
[画像1: http://prtimes.jp/i/5875/899/resize/d5875-899-347856-1.jpg ]
[画像2: http://prtimes.jp/i/5875/899/resize/d5875-899-819617-4.jpg ]
■データセンターに強化して欲しいのは「IT的セキュリティー」と「クラウドサービス」
データセンターに強化して欲しい点は、トップは「IT的セキュリティー」の40.3％で、「クラウドサービス」が36.3％で続いています。この2つは昨年度と順位が入れ替わっていますが、昨年度調査でも要望が強く、ユーザー企業に同じ課題が横たわっている状況が続いています。
個別項目を昨年度と比較すると、「IT的セキュリティー」が6.6ポイント、「物理的セキュリティー」が8.9ポイントそれぞれ増加しており、増える一方の電子的・IT的な事件・事故、相次ぐ火山噴火などの天災を背景に、IT・物理の両セキュリティーに対するニーズが高まっています。
[画像3: http://prtimes.jp/i/5875/899/resize/d5875-899-775889-2.jpg ]
［採用検討企業担当者への調査 注目の調査結果］
■データセンターの採用にあたって重視するのは「コスト」と「立地」
データセンターの採用にあたって重視した（する）点では、「コスト」が82％で最も高く、「立地（自社のオフィスや事業所から近かったり、交通の便がよい）」が45％、「立地（安全性、BCP/DR）」が43％と続き、コストと立地面が重視されています。
採用状況別に見ても、おおまかな傾向は同じですが、採用を諦めた企業では「立地（自社のオフィスや事業所から近かったり、交通の便がよい）」が70％と高い比率となっています。
「その他」の回答としては、「トップの意向」「英語対応」「FISC準拠」「採用しているシステム」が挙げられています。
[画像4: http://prtimes.jp/i/5875/899/resize/d5875-899-787677-3.jpg ]
＜＜調査概要＞＞
■データセンター担当者への実態調査
目的 ：データセンターユーザーに実施した調査をもとに、ユーザー動向を把握する
調査対象 ：NTTコム リサーチの保有する消費者モニター
有効回答数 ：201サンプル
調査対象 ：勤務先においてデータセンターを利用していて、データセンターの選定や決定に関与する個人
調査手法 ：Webアンケート
調査期間 ：2015年8月18日（火）〜25日（火）
調査企画 ：株式会社インプレス インプレス総合研究所
調査実施機関 ：NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
■データセンター採用検討企業担当者への調査
目的 ：データセンターサービスを実際に採用するタイミングの検討担当者に対しアンケー
ト調査を行い、比較・検討・採用決定現場の実際を把握することを目的としている
調査対象 ：株式会社インプレスが運営する国内唯一の専門媒体『データセンター完全ガイド』
のサイト（http://www.impressrd.jp/idc/）で提供しているデータセンターサービス
についての「一括資料請求」または「一括見積依頼」（いずれも無料利用）を、2013
年7月〜2015年8月（約2年間）に利用した方が対象
有効回答数 ：89サンプル
調査手法 ：対象者にメールを送付し、Web上のアンケートフォームへ誘導
調査期間 ：2015年8月24日（月）〜9月10日（木）
調査企画 ：株式会社インプレス インプレス総合研究所
＜＜構成・各章の概要＞＞
第1章「市場概況」では、『データセンター完全ガイド』が日々のニュースや業界トレンド、独自の取材活動で入手した情報などの豊富な知見をベースに、ビジネストレンドとテクノロジートレンドの両面から解説しています。「ビジネストレンド」はデータ新設状況やニーズなどを分析し、「テクノロジートレンド」においては、この1年で明らかになってきた新たなトレンドについて俯瞰し、データセンターサービス提供事業者としてどういった技術・方向を検討すべきかのポイントと技術的な特徴、動向、将来性を紹介します。さらにデータセンターの運用を効率化するという最新のトレンドに基づくソフトウェア「DCIM（Data Center Infrastructure Management」にもフィーチャーしています。
第2章「データセンターサービス分析」では、市場で実際に提供されているデータセンターサービスの調査結果を掲載しています。2015年8月までに同媒体が収集した最新176サービスの基本スペックや付加価値オプション、特徴などを調査しています。『データセンター完全ガイド』のサイトや雑誌版に掲載したデータをさらに多角的に分析。最新データの分析に加え、2011年から2015年までの時系列の分析も掲載。総床面積や総ラック数、回線総量、IX・ISPなどの基本スペック、ラック料金や回線料金といったサービス利用の料金分析も掲載しています。
第3章「利用企業動向調査」では、データセンター利用企業を対象としたアンケートの調査結果を掲載しています。調査は、2015年8月に利用企業の担当者201人を対象に実施し、データセンターの利用状況や選定理由、支払っている金額、満足度、満足な点、不満な点などをまとめています。
第4章「データセンターへ見積依頼・資料請求した担当者への調査」では、『データセンター完全ガイド』の資料請求・見積依頼サービス利用者に対して追跡調査を実施しています。その後の採用状況や予算、採用において重視した点、採用にあたってのハードルなどをまとめています。
第5章「データセンターサービス一覧」では、第2章の元データとなっている日本国内におけるデータセンターサービスの連絡先やサービス仕様と特徴などを、一覧形式で掲載しています。
＜＜調査報告書の製品形態、および販売に関するご案内＞＞
書名 ：データセンター調査報告書2015
監修 ：データセンター完全ガイド
編者 ：インプレス総合研究所
発行所 ：株式会社インプレス
発売日 ：2015年10月16日（金）
価格 ：CD（PDF）版 160,000円（税別）
CD（PDF）＋冊子版 170,000円（税別）
判型 ：A4判
ページ数 ：414ページ
詳細、ご予約は右よりご覧ください。 https://r.impressrd.jp/iil/dc2015
インプレス総合研究所の調査報告書は、お客様のご利用ニーズに合わせ、簡易製本の冊子版、CD（PDF）版をご用意しております。
＜＜目次＞＞
添付資料をご参照ください。
【調査報告書 購入に関するお問い合わせ先】
株式会社インプレス 法人営業局 営業2部
〒101-0051 東京都千代田区神田神保町一丁目105番地 TEL：03-6837-4631 FAX：03-6837-4648
E-mail：report-sales@impress.co.jp
【株式会社インプレス】 http://www.impress.co.jp/
シリーズ累計7,000万部突破のパソコン解説書「できる」シリーズ、「デジタルカメラマガジン」等の定期雑誌、IT関連の専門メディアとして国内最大級のアクセスを誇るデジタル総合ニュースサービス「Impress Watch」等のコンシューマ向けメディア、「IT Leaders」、「SmartGridニューズレター」、「Web担当者Forum」等の企業向けIT関連メディアブランドを総合的に展開、運営する事業会社です。IT関連出版メディア事業、及びデジタルメディア＆サービス事業を幅広く展開しています。
【インプレスグループ】 http://www.impressholdings.com/
株式会社インプレスホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役：関本彰大、証券コード：東証1部9479）を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「モバイルサービス」を主要テーマに専門性の高いコンテンツ＋サービスを提供するメディア事業を展開しています。
インプレスグループでIT関連出版メディア事業、及びパートナー出版事業、デジタルメディア＆サービス事業を展開する株式会社インプレス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：関本彰大）のシンクタンク部門であるインプレス総合研究所は、データセンター利用に関する調査結果を発表しました。また、本調査結果をまとめた新産業調査レポート『データセンター調査報告書2015』の販売を2015年10月16日（金）より開始いたします。
本レポートは、インプレスの専門メディア『データセンター完全ガイド』による監修のもと、データセンターの市場動向、サービス動向、テクノロジー動向、ユーザー企業の利用動向などをまとめた調査報告書です。2007年に第1回目のレポートを発行し、今年で9年目を迎えました。2000年の創刊以来、データセンター完全ガイドが蓄積してきた資料・データや知見をもとに、過去から現在に至るデータセンター市場・産業の変遷から将来に向けた動向予測までを網羅しています。
本レポートでは、データセンター／クラウドサービスの市場・産業動向・分析、同分野のテクノロジー動向・分析、176のデータセンターサービスの詳細分析を中心に構成されています。また、データセンターサービスの比較・検討・採用にあたる企業の担当者を対象とした調査結果を掲載しています。調査対象はデータセンター完全ガイドのWebサイトで無料提供中の「一括資料請求・見積依頼」サービスを利用したユーザー企業の担当者で、昨年度版の約2倍の89名から回答を得ています。その後の採用状況、採用もしくは不採用決定に至るまでの期間、初期費用、月額料金、採用にあたって重視する点、ハードルとなった点、採用を断念した理由を尋ね、データセンターの比較・検討・採用を実際に経験したことのあるユーザー企業の実像に迫っています。
本年度の調査結果のハイライト、及びデータセンター調査報告書2015の仕様、発売のご案内、目次は以下のとおりです。
［利用企業担当者への実態調査 注目の調査結果］
■1ラックの電力容量は引き続き4〜5kVAが主流ながら、2kVAでの利用が増加
1ラック当たりの利用している電力容量では、「5kVA以下」が24.8％で最多であり、「4kVA以下」が22.8％で続いています。両電力容量が利用実態の主流であることは昨年度と同じ調査結果ですが、その比率は両電力容量ともやや低下しています。一方、これまで低下傾向だった「2kVA以下」の低電力容量は、本年度調査で増加に転じています。
1ラックで最低限必要な許容電力（ユーザー企業の意向）では、「4kVA」と「5kVA」がどちらも21.9％で最も高いです。昨年度までは、おおまかに言って「4kVA」以上は増加し続けていましたが、本年度調査では「6kVA」が9.6％に急減した一方、「3kVA」が増加に転じて13.0％となりました。これらの結果から、これまでの高消費電力一本槍という傾向が若干ながら和らいでいると言えます。ただ、昨年度調査で減少した「7kVA」〜「8kVA超」を最低限としている回答は、本年度は再度増加に転じています。
ブレードサーバー登場以前の標準的な電力容量であった「2kVA」では、ブレードサーバー利用で電力不足になることは明らかです。しかし、これらの調査結果のうち、利用実態としての「2kVA以下」、意向として最低限必要の「3kVA」の2つがどちらも増加に転じています。このことは、ブレードサーバー利用が主流の現在において、一部のユーザー企業は低消費電力のサーバーを利用している姿が浮き彫りとなりました。
その背景として、画像や写真データの転送など一部の用途において高性能サーバーは必要ないため、そうした用途に見合ったサーバーを安価に購入し、また、消費電力を抑制するなどでコストを低減させている状況が伺えます。用途に応じたサーバーの使い分けは先進的なコンテンツ・サービス提供企業において以前から取り組みが進められていました。
[画像1: http://prtimes.jp/i/5875/899/resize/d5875-899-347856-1.jpg ]
[画像2: http://prtimes.jp/i/5875/899/resize/d5875-899-819617-4.jpg ]
■データセンターに強化して欲しいのは「IT的セキュリティー」と「クラウドサービス」
データセンターに強化して欲しい点は、トップは「IT的セキュリティー」の40.3％で、「クラウドサービス」が36.3％で続いています。この2つは昨年度と順位が入れ替わっていますが、昨年度調査でも要望が強く、ユーザー企業に同じ課題が横たわっている状況が続いています。
個別項目を昨年度と比較すると、「IT的セキュリティー」が6.6ポイント、「物理的セキュリティー」が8.9ポイントそれぞれ増加しており、増える一方の電子的・IT的な事件・事故、相次ぐ火山噴火などの天災を背景に、IT・物理の両セキュリティーに対するニーズが高まっています。
[画像3: http://prtimes.jp/i/5875/899/resize/d5875-899-775889-2.jpg ]
［採用検討企業担当者への調査 注目の調査結果］
■データセンターの採用にあたって重視するのは「コスト」と「立地」
データセンターの採用にあたって重視した（する）点では、「コスト」が82％で最も高く、「立地（自社のオフィスや事業所から近かったり、交通の便がよい）」が45％、「立地（安全性、BCP/DR）」が43％と続き、コストと立地面が重視されています。
採用状況別に見ても、おおまかな傾向は同じですが、採用を諦めた企業では「立地（自社のオフィスや事業所から近かったり、交通の便がよい）」が70％と高い比率となっています。
「その他」の回答としては、「トップの意向」「英語対応」「FISC準拠」「採用しているシステム」が挙げられています。
[画像4: http://prtimes.jp/i/5875/899/resize/d5875-899-787677-3.jpg ]
＜＜調査概要＞＞
■データセンター担当者への実態調査
目的 ：データセンターユーザーに実施した調査をもとに、ユーザー動向を把握する
調査対象 ：NTTコム リサーチの保有する消費者モニター
有効回答数 ：201サンプル
調査対象 ：勤務先においてデータセンターを利用していて、データセンターの選定や決定に関与する個人
調査手法 ：Webアンケート
調査期間 ：2015年8月18日（火）〜25日（火）
調査企画 ：株式会社インプレス インプレス総合研究所
調査実施機関 ：NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
■データセンター採用検討企業担当者への調査
目的 ：データセンターサービスを実際に採用するタイミングの検討担当者に対しアンケー
ト調査を行い、比較・検討・採用決定現場の実際を把握することを目的としている
調査対象 ：株式会社インプレスが運営する国内唯一の専門媒体『データセンター完全ガイド』
のサイト（http://www.impressrd.jp/idc/）で提供しているデータセンターサービス
についての「一括資料請求」または「一括見積依頼」（いずれも無料利用）を、2013
年7月〜2015年8月（約2年間）に利用した方が対象
有効回答数 ：89サンプル
調査手法 ：対象者にメールを送付し、Web上のアンケートフォームへ誘導
調査期間 ：2015年8月24日（月）〜9月10日（木）
調査企画 ：株式会社インプレス インプレス総合研究所
＜＜構成・各章の概要＞＞
第1章「市場概況」では、『データセンター完全ガイド』が日々のニュースや業界トレンド、独自の取材活動で入手した情報などの豊富な知見をベースに、ビジネストレンドとテクノロジートレンドの両面から解説しています。「ビジネストレンド」はデータ新設状況やニーズなどを分析し、「テクノロジートレンド」においては、この1年で明らかになってきた新たなトレンドについて俯瞰し、データセンターサービス提供事業者としてどういった技術・方向を検討すべきかのポイントと技術的な特徴、動向、将来性を紹介します。さらにデータセンターの運用を効率化するという最新のトレンドに基づくソフトウェア「DCIM（Data Center Infrastructure Management」にもフィーチャーしています。
第2章「データセンターサービス分析」では、市場で実際に提供されているデータセンターサービスの調査結果を掲載しています。2015年8月までに同媒体が収集した最新176サービスの基本スペックや付加価値オプション、特徴などを調査しています。『データセンター完全ガイド』のサイトや雑誌版に掲載したデータをさらに多角的に分析。最新データの分析に加え、2011年から2015年までの時系列の分析も掲載。総床面積や総ラック数、回線総量、IX・ISPなどの基本スペック、ラック料金や回線料金といったサービス利用の料金分析も掲載しています。
第3章「利用企業動向調査」では、データセンター利用企業を対象としたアンケートの調査結果を掲載しています。調査は、2015年8月に利用企業の担当者201人を対象に実施し、データセンターの利用状況や選定理由、支払っている金額、満足度、満足な点、不満な点などをまとめています。
第4章「データセンターへ見積依頼・資料請求した担当者への調査」では、『データセンター完全ガイド』の資料請求・見積依頼サービス利用者に対して追跡調査を実施しています。その後の採用状況や予算、採用において重視した点、採用にあたってのハードルなどをまとめています。
第5章「データセンターサービス一覧」では、第2章の元データとなっている日本国内におけるデータセンターサービスの連絡先やサービス仕様と特徴などを、一覧形式で掲載しています。
＜＜調査報告書の製品形態、および販売に関するご案内＞＞
書名 ：データセンター調査報告書2015
監修 ：データセンター完全ガイド
編者 ：インプレス総合研究所
発行所 ：株式会社インプレス
発売日 ：2015年10月16日（金）
価格 ：CD（PDF）版 160,000円（税別）
CD（PDF）＋冊子版 170,000円（税別）
判型 ：A4判
ページ数 ：414ページ
詳細、ご予約は右よりご覧ください。 https://r.impressrd.jp/iil/dc2015
インプレス総合研究所の調査報告書は、お客様のご利用ニーズに合わせ、簡易製本の冊子版、CD（PDF）版をご用意しております。
＜＜目次＞＞
添付資料をご参照ください。
【調査報告書 購入に関するお問い合わせ先】
株式会社インプレス 法人営業局 営業2部
〒101-0051 東京都千代田区神田神保町一丁目105番地 TEL：03-6837-4631 FAX：03-6837-4648
E-mail：report-sales@impress.co.jp
【株式会社インプレス】 http://www.impress.co.jp/
シリーズ累計7,000万部突破のパソコン解説書「できる」シリーズ、「デジタルカメラマガジン」等の定期雑誌、IT関連の専門メディアとして国内最大級のアクセスを誇るデジタル総合ニュースサービス「Impress Watch」等のコンシューマ向けメディア、「IT Leaders」、「SmartGridニューズレター」、「Web担当者Forum」等の企業向けIT関連メディアブランドを総合的に展開、運営する事業会社です。IT関連出版メディア事業、及びデジタルメディア＆サービス事業を幅広く展開しています。
【インプレスグループ】 http://www.impressholdings.com/
株式会社インプレスホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役：関本彰大、証券コード：東証1部9479）を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「モバイルサービス」を主要テーマに専門性の高いコンテンツ＋サービスを提供するメディア事業を展開しています。
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