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ワークスタイル変革で人、企業、地域がよみがえる。テレワーク新時代の幕開け『テレワークで働き方が変わる!』発刊日本テレワーク協会編『テレワーク白書2016』




 インプレスグループで電子出版事業を手がける株式会社インプレスR&D(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井芹昌信)は、次世代型出版メソッド「NextPublishing」を使った新刊『テレワークで働き方が変わる!(副題:テレワーク白書2016)』(編者:一般社団法人日本テレワーク協会)を発刊いたしました。

『テレワークで働き方が変わる! テレワーク白書2016』

[画像: http://prtimes.jp/i/5875/1120/resize/d5875-1120-951913-1.jpg ]

編者:一般社団法人日本テレワーク協会
小売希望価格:電子書籍版 1,400円(税別)/印刷書籍版 2,000円(税別)
電子書籍版フォーマット:EPUB3/Kindle Format8
印刷書籍版仕様:B5判/モノクロ/本文182ページ
ISBN:978-4- 8020-9072-8
発行:インプレスR&D

<<発行主旨>>
 企業の競争力強化、雇用創出、地方創生など日本の経済・社会に不可欠なワークスタイル改革。その起爆剤として、時間や場所にとらわれずに働くテレワークが注目されています。本書はこの分野を長年研究し、普及・啓発活動を行っている一般社団法人日本テレワーク協会が編集した「テレワーク白書」の最新刊です。テレワークが実現するワークスタイル変革の最前線を、人・企業・地域といった多様な視点でレポートしています。

<<内容紹介>>
 ICT(情報通信技術)が発達した現在、テレワークの効果は多岐にわたり、いまやどんな業種の企業においても検討すべきテーマであるという認識が高まっていますが、同時に多くの課題も浮上しています。本書の第1章では、そんなテレワークの意義や注目される背景をわかりやすく解説し、続く第2章では22社に及ぶ先進企業の実例を挙げて具体的な成果と課題をレポートしています。また、第3章では最新の公務員によるテレワーク活用動向を、第4章ではクラウドソーシングやふるさとテレワークといった新興サービスや施策を解説。さらに第5章では、2020年のテレワーク人口拡大や質の向上を実現するために何に取り組むべきかを整理しています。最後の資料編では、テレワークを知るうえで有益な国内・海外の統計資料や情報源を収録しました。
 本書は企業や自治体の担当者からテレワーカーを目指す個人の方まで、幅広い層にお読みいただける内容になっています。テレワークの現状と課題を共有し、成果の上がる導入・運用を目指すための基礎資料としてご活用ください。

<<目次>>
 第1章 今なぜ新しい働き方が必要か?
  1-1 働き方についての問題意識
  1-2 テレワークの意義と課題
 第2章 民間企業のテレワーク導入事例
  2-1 製造業、金融業、サービス業などの事例
  2-2 ICT業界での事例
  2-3 中堅・中小企業の事例
  2-4 テレワーク支援企業の事例
 第3章 公務員のテレワーク導入事例
  3-1 中央省庁の取り組み
  3-2 地方自治体のテレワーク
 第4章 ワークスタイル変革の新しい動き
  4-1 テレワーカーを支援するクラウドソーシング
  4-2 地方で働く良さを求めて――ふるさとテレワーク
  4-3 テレワーカーをつなぐコワーキングスペース
  4-4 「テレワーク月間」の取り組み
 第5章 ワークスタイル変革の今後の展望
  5-1 2015年の「ワークスタイル変革元年」から2020年を展望して
  5-2 2020年のテレワーク人口の拡大に向けて
  5-3 2020年のワークスタイル変革の質的成功に向けて
資料編

<<編者紹介>>
一般社団法人日本テレワーク協会
日本テレワーク協会は、2000年の設立から一貫してテレワークという新しい働き方の調査研究・普及推進活動を展開してきた、わが国で唯一のテレワーク普及推進活動団体。ワークスタイル変革には欠かせない、多様な働き方を実現するツールであるテレワークの普及によって持続的発展が可能な社会の実現を目指す。事業概要は、(1)政府の普及・啓発施策への協力、政策提言、(2)テレワークに関するコンサルティング、(3)テレワークに関する調査・研究、(4)先進企業等への「テレワーク推進賞」表彰事業、(5)テレワークに関する出版、(6)テレワーク関連シンポジウム・セミナー、研修の実施、(7)テレワーク普及推進に関わる会員企業とのコラボレーション。会長:宇治 則孝。会員数:177企業・団体(2016年3月時点)。
http://www.japan-telework.or.jp/

<<販売ストア>>
電子書籍:
 Amazon Kindleストア: http://www.amazon.co.jp/gp/product/B01CS13GAE/
 楽天koboイーブックストア: http://books.rakuten.co.jp/e-book/
 Apple iBookstore: http://www.apple.com/jp/apps/ibooks/
 紀伊國屋書店 Kinoppy: http://bookweb.kinokuniya.co.jp/indexp.html
 Google Play Store: https://play.google.com/store/books/
 honto電子書籍ストア: http://honto.jp/ebook.html
 Sony Reader Store: http://ebookstore.sony.jp/
 BookLive!: http://booklive.jp/
印刷書籍:
 Amazon.co.jp: http://www.amazon.co.jp/gp/product/4802090722/
 三省堂書店オンデマンド: http://item.rakuten.co.jp/books-sanseido/c/0000000517/
 hontoネットストア: http://honto.jp/netstore.html
 ウェブの書斎オンデマンド本 楽天市場店: http://www.rakuten.co.jp/shosai/
 楽天ブックス: http://books.rakuten.co.jp/event/book/store/pod/
※各ストアでの販売は準備が整いしだい開始されます。
※お取り扱いを希望される書店ご担当者様は、「楽天ブックス 書店客注サービス」をご利用いただくことで、1冊単位で仕入れることができるようになりました。以下のお問い合わせ先までご連絡ください。

「楽天ブックス 書店客注サービス」利用に関するお問い合わせ先
楽天株式会社 「楽天ブックス」書籍チーム
TEL:050-5817-2517
電子メール: bmd-cnt@mail.rakuten.com
※お取引には口座開設が必要となります。

【株式会社インプレスR&D】 http://nextpublishing.jp/
インプレスR&Dは、デジタルファーストの次世代型電子出版事業モデル「NextPublishing」を推進する企業です。

【インプレスグループ】 http://www.impressholdings.com/
株式会社インプレスホールディングス(本社:東京都千代田区、代表取締役:関本彰大、証券コード:東証1部9479)を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「モバイルサービス」を主要テーマに専門性の高いコンテンツ+サービスを提供するメディア事業を展開しています。

【製品についてのお問い合わせ先】
株式会社インプレスR&D NextPublishingセンター
〒101-0051 東京都千代田区神田神保町1-105
TEL 03-6837-4820
電子メール: np-info@impress.co.jp
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